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建機 建機「解体工事の裏側！重機の種類とその役割」ビルや橋の解体に使われる重機の特徴や工法を解説
解体工事と聞くと、「ただ建物を壊すだけ」と思われがちですが、実際はそう単純ではありません。現場では、構造物の種類や周辺環境に応じて、緻密な計画と多様な重機が投入され、解体が進められています。 中でも、重機の存在はまさに現場の主役といっても過言ではありません。 本記事では、解体工事の現場で使用される重機の種類とその役割、主に用いられる解体工法や注意点について解説します。 この記事でわかること 解体に使われる重機の役割・種類 解体で使われる重機の解体用アタッチメント 建物別の主な解体工法 目次 解体工事に重機が欠かせない理由とは？安全性と効率性の両立 解体現場で使われる重機の種類・サイズ・アタッチメントまとめ 木造住宅の解体工法とは？重機と手作業の使い分けを解説 高層ビル・橋梁の解体に使われる重機と工法 まとめ 解体工事に重機が欠かせない理由とは？安全性と効率性の両立 解体工事では、安全かつ効率的に建物を取り壊すために欠かせないのが重機です。人の手だけでは対応できない重量物の処理や、高所作業、鉄筋コンクリートの破砕など、すべての工程で重機が活躍しています。 特に、規模の大きい構造物の解体にも重機は不可欠です。ビルや橋といった大規模構造物では、手作業だけでは対応しきれない場面が多く、現場ごとに適した重機の選定と運用が求められます。 ビルや橋梁といった大規模構造物の解体では、使用する重機の選定が工事の成否を左右すると言っても過言ではありません。 また、重機の導入により、作業時間の短縮、作業員の安全確保、コスト削減などの得られるメリットは多いです。 解体現場で使われる重機の種類・サイズ・アタッチメントまとめ 解体工事に用いられる重機はバックホウが主力となります。 標準仕様のバックホウでも一定の解体作業は可能ですが、より効率的かつ安全な作業を行うためには、解体仕様のバックホウが採用されます。 解体重機の代表的なメーカーとしては、専用機のラインナップが豊富なコベルコ建機が知られています。 建設現場での汎用性も高いですが、解体専用機としてカスタマイズされているモデルは、耐久性・安全性・作業効率が格段に向上しています。 解体仕様のバックホウは、安全性と作業効率の両立を実現するため、落下物からオペレーターを保護するFOPS（落下物保護構造）などの安全設備の実装や、多種多様なサイズ、アームの長さ、アタッチメントが用意されています。 解体現場によっては、安全対策の一環で、キャノピーにガードが付いている重機しか入れないという現場も増えてきました。キャノピーのフロント、側面、上部にガードが付いた、いわゆる「三面ガード仕様」という機械が「解体機」と呼称されます。 解体重機の種類 代表的なのは、あらゆる現場で活躍している「油圧ショベル」です。他にも、高層ビルの上層階を解体する際に用いられるクレーンや資材やガラを運ぶホイールローダーなども現場によっては導入されます。 特に油圧ショベルは、アタッチメントを交換することで、破砕、切断、吊り上げといった多様な作業をこなす万能機械として重宝されています。 解体機とひとくちに言っても、その種類や規模はさまざまです。例えば、4〜5階建ての高層建物を解体する際には、大型のロングリーチ仕様機が必要になります。一方で、2〜3階建ての比較的低い建物では、アームが長すぎると作業の妨げになることもあるため、中小型の解体機のほうが適しています。 このように、解体工事では建物の構造や高さ、作業スペースなどを考慮し、適切な機械を選ぶことが重要です。そのため、幅広い規格の解体機を揃えておくことが、スムーズで安全な施工につながります。 解体重機のサイズ 重機のサイズは「小型」「中型」「大型」に分類され、建物の規模や現場の状況に応じて使い分けます。 小型機：狭小地や住宅地など、スペースが限られる現場で活躍 中型機〜大型機：鉄筋コンクリート造（RC造）や高層ビルなど、大規模解体で使用 ロングリーチ解体機：高さ20〜30mを超える建物の解体に用いる大型機 住宅街などの狭小地では、コンパクトな小型機、大型ビルや規模の大きい構造物の解体では、馬力がある中〜大型機が主流になります。 さらに、ビルの高層部を解体するときは「ロングリーチ解体機」という長大なアームを持つ大型機も存在します。 解体重機のアタッチメント 解体工事で解体重機の作業性を支えるのが、重機の『手』に当たる部分である「解体専用アタッチメント」の数々です。 アタッチメントは、用途に応じて使い分けることで、さまざまな構造物の解体や資材の分別が可能になります。 大割機 大割機は、鉄筋コンクリート造（RC造）などの大型構造物を一気に破砕するための強力なアタッチメントです。 強靭なアームでコンクリートの柱や壁をつかみ、内部の鉄筋ごと切断します。主に建物の主要構造部の解体に使用され、工期の短縮や人手の削減、安全性の向上にもつながる重要な装備です。 小割機 小割機は、大割機で破砕したコンクリートガラなどを、さらに細かく砕くためのアタッチメントです。 回収しやすいサイズにまで細分化することで、産業廃棄物の分別や再資源化がスムーズになります。環境配慮型の解体工事には欠かせないツールです。 ブレーカー ブレーカーは、先端から強い衝撃を加えてコンクリートを破壊する「打撃型」のアタッチメントです。 特に、建物の基礎や床面、アスファルトのはつり作業（削り取り）に使用されます。頑丈で壊しにくい構造物にも対応できる反面、振動や騒音が大きいため、近隣への配慮が求められる現場では、使用時間帯の制限や防音対策が必要です。 グッラップル（フォーク） グッラップル（フォーク）は、住宅の木造解体で使われることが多く、木材を“つかむ”ためのアタッチメントです。解体のほか金属くず、廃材の積み込み・選別作業にも最適です。 高所からの落下物や散乱した資材を安全かつ効率的に回収できるため、作業員の安全確保にも貢献します。現場の後片付けや積載作業において、非常に汎用性の高い装備です。 スケルトンバケット スケルトンバケットは、底部に隙間（スリット）が設けられたバケット型のアタッチメントです。通常のバケットは土をすくうことが用途となりますが、 スケルトンバケットは、土砂と混在するコンクリートガラや木くずなどを、ふるい分けながら選別する目的で使用されます。 特にリサイクルや再資源化を前提とした解体現場において、資源の有効活用と廃棄物処理コストの削減に効果を発揮します。 油圧ショベルの役割 油圧ショベルは解体現場の主力機です。アームの先端に取り付けたアタッチメントを駆使し、コンクリートの破砕、鉄骨の切断、瓦礫の積込みなど、ほぼすべての工程で活躍します。 また、狭い現場でも小回りが利くモデルも多く、街中や住宅地での解体作業では、作業員や建物に機体が接触しないよう、機体後部がコンパクトな後方小旋回モデルが多く活躍します。 クレーンの役割 大型構造物や高所での作業では、クレーンが重要な役割を果たします。重い部材や設備を吊り上げて取り外すほか、上層階からの解体で解体ガラを地上に降ろす際にもクレーンが使用されます。 特に解体専用の「デリッククレーン」は、高層ビルの解体において欠かせない存在です。 木造住宅の解体工法とは？重機と手作業の使い分けを解説 木造住宅や店舗の解体では、構造材の特性や周囲の環境に配慮した工法の選定が求められます。手作業と重機を適切に使い分けることで、安全かつ効率的な解体が可能です。 重機併用工法とは｜木造解体で主流の施工方法 この工法では、まず屋根や内装材などを人力で撤去し、その後に重機で柱や梁を倒していきます。木造建築では、建材が比較的軽量であるため、重機の力で一気に解体できる点がメリットです。また、粉塵や騒音の拡散を抑えるために散水や防音シートを併用するのが一般的です。 手壊し工法とは｜狭小地やアスベスト処理に有効な方法 手壊し工法は、主に重機が入れない狭小地や隣接建物との距離が近い現場で採用されます。また、アスベストなどの有害物質が含まれる場合は、専門処理が必要になり、重機よりも手壊しでの作業が増えます。 手壊し工法は、騒音や振動が少ないため、近隣への迷惑を最小にできることが利点です。しかし、作業に時間がかかり、コストも高くなりがちです。そのため、大規模な解体には不向きな解体工法となります。 手作業のため安全かつ丁寧に解体を進められるほか、廃棄物の分別の制度が高く、リサイクルの観点ではメリットが大きいですが、工期や費用面を十分に考慮する必要があるでしょう。 ミンチ工法とは｜禁止された危険な解体手法 解体工事の基本的な原則として、2003年に施工された「建築リサイクル法」により、昨今では、環境問題への配慮や産業廃棄物の廃棄規則などが厳しく管理されています。 かつて一部で行われていた「ミンチ工法」は、重機を用いて建物を一気に取り壊すという危険な手法です。工期も短く、解体費用を大幅に抑えられるこの方法は、現在は法律で禁止されています。 解体の際に、建材が混ざり合ってリサイクルが困難になるほか、粉塵の大量発生や構造体の崩落による事故リスクが高まるため、持続可能な解体には適していません。 重機解体・重機併用工法が多く用いられる理由 木造住宅の解体工事は、重機での解体や重機と手作業での解体を併用した解体方法が一般的です。木造解体でこの工法が主流となっている背景には、安全性と効率性のバランスがあります。 重機による解体が可能な範囲を拡大することで、作業時間の短縮と解体コストの低減につながります。加えて、解体で発生した廃棄物の適切な分別回収も可能です。 このことから、重機と手作業を組み合わせた方法は、作業速度と安全性が高いため、今では木造解体のスタンダードとなっています。 高層ビル・橋梁の解体に使われる重機と工法 鉄筋コンクリート（RC）や鉄骨鉄筋コンクリート（SRRC）構造物は、頑丈ゆえに解体も難易度が高く、専門的な重機と工法が必要です。 以下ではビルや橋の解体に使われる工法をご紹介します。 解体の主流は『圧砕機工法』 圧砕機とは、大割機を装着した重機で、コンクリートを切断・粉砕する役割を担います。鉄筋も同時に切断できるため、作業効率が非常に高く、RC造やSRRC造の解体現場ではもっとも多く用いられる工法です。 しかし、解体時には他の解体工法よりも粉塵が多く発生するため、養生シートや散水などで粉塵の飛散防止に留意する必要があります。 以前は主流だった、ブレーカーを用いた「はつり」よりも騒音や振動が少なく、分別にも適しているため、現在の鉄筋コンクリート解体では、この圧砕機工法が主流となっています。 コンクリートのはつりに用いる『ブレーカー工法』 コンクリート製の硬い床面や基礎部分の除去には、ブレーカー（油圧ハンマー）というバックホウ用アタッチメントが活躍します。 ブレーカーとは、バックホウなどの掘削機の先端に取り付ける機械のことです。チゼル（杭）を油圧で連続往復させ、打撃でコンクリートやアスファルトを破壊します。ただし、騒音や振動が大きいため、周辺環境に配慮して使用時間や防音対策が厳しく管理されています。 比較的規模の小さい現場では『転倒工法』が用いられる 転倒工法は、建物の外壁を内側に引き倒して解体する工法です。規模の小さな解体現場では、転倒工法が主に用いられており、ワイヤーロープ等を使って重機または人力で外壁を引き倒します。規模の大きい現場では、解体機械を入れて直接外壁を引き倒します。 転倒工法のメリットは、高所作業を減らせるため安全性が高く、粉塵の飛散も抑えられるため近隣への影響を最小限に抑えることができます。また、狭い作業範囲でも行えるため、狭い場所での解体にも適しています。 ただし、高い壁や構造物を倒すため、近隣住民や周囲の建物、道路、水道管などに被害を及ぼさないよう細心の注意が必要です。作業には、熟練した技術や専門知識が必要となります。 まとめ 解体工事では、単に「壊す」のではなく、「どう壊すか」が重要です。対象物の構造や築年数、周囲の建物との距離、交通量などを総合的に判断し、最適な重機と工法を選定します。 施工計画には、粉塵・振動・騒音・安全性の全てを考慮する必要があります。環境負荷を抑えた持続可能な解体が、今後ますます重要視されるでしょう。 ←【中古重機・アタッチメント】の販売はこちらから
2025/07/17
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建機 建機「工事の種類別！最適な重機の選び方」工事内容に応じたベストな重機を紹介
工事現場には多種多様な重機が活躍しています。しかし、「どの工事にどんな重機が必要なのか」と問われると、明確に答えられる人は意外と少ないかもしれません。 建設業界において重機の選定は、作業の効率や安全性、そして最終的な施工品質に大きく関わる重要な要素です。たとえば道路を整備する工事では、地盤を締め固めたり舗装材を敷いたりするための重機が必要になります。 一方で建築工事では、鉄骨を吊り上げたりコンクリートを流し込んだりする機械が主役となります。 本記事では、工事の種類ごとに使用される代表的な重機を取り上げ、それぞれの特徴や役割、どのような作業に適しているのかを解説します。 この記事でわかること 工事内容ごとの重機 重機選びのポイント 建機レンタルと中古重機購入 目次 工事の種類と重機｜基本的な選び方について解説 道路工事で使用される重機 建築工事で使用される重機 造成工事で使用される重機 重機を選ぶ上で抑えるべきポイント 環境別の重機の選び方 建機レンタルと中古購入のメリット・デメリット 使用頻度が多い重機は中古購入がおすすめ まとめ 工事の種類と重機｜基本的な選び方について解説 重機の選定において最も大切なのは、「目的に合った機能を持っているかどうか」という点です。現場の条件や作業内容によって、適した重機は大きく異なります。 たとえば土を掘る作業では、掘削能力に優れた油圧ショベルが最適ですが、広範囲の地面をならす整地作業ではブレードを備えたブルドーザーが最適です。 重機には汎用性の高いものもあれば、ある特定の作業にしか使えない専門性の高いものも存在します。どちらを選ぶかは、工事の内容と工程、さらには作業のスピードや精度をどこまで求めるかなどの要素を考慮して選定します。 また、現場の地形や周囲の環境、安全面への配慮も選定には欠かせません。狭い現場では小型の重機が必要になりますし、高所作業を伴う工事では、長さのあるアームや可動式の足場が搭載された車両が求められます。 このように、重機の選び方は一律ではなく、現場ごとに最適解を見つけていく必要があります。 道路工事で使用される重機 道路工事は、日々の生活や物流を支えるインフラ整備に欠かせない工事です。舗装や路面の整地など、精密かつスピーディな作業が求められるため、専用の重機が活躍します。ここでは、道路工事に使用される代表的な3つの重機について解説していきます。 ロードローラー ロードローラーは、地盤やアスファルトの表面を締め固めるための重機です。巨大な円筒状の鉄製ローラーが前方に取り付けられ、重さと圧力によって地面を平らに固めていきます。舗装工事においては、アスファルトを敷いた直後にこのローラーで圧をかけることで、道路の強度と耐久性が向上します。 ロードローラーはローラーの種類によって、使用目的が異なります。主な種類としては、タンデムローラー、マカダムローラー、タイヤローラー、ハンドガイドローラー、コンバインローラーなどがあります。 また、振動機構を備えたモデルは地盤の深部までしっかりと転圧できるため、基礎工事にも利用されます。 モーターグレーダー 道路の表面を滑らかに整えるためには、モーターグレーダーという重機が活躍します。この重機は大型のブレードが車体の中央部に装着されており、そのブレードを使って地面を正確に削ったりならしたりします。 モーターグレーダーの特徴は、微妙な角度調整やブレードの高さ調節が可能な点です。これにより、道路の勾配やカーブを計算どおりに施工することができます。特にアスファルトを敷設する前の路盤整備、または除雪作業でも多く用いられています。 アスファルトフィニッシャー アスファルトフィニッシャーは、道路の舗装作業でアスファルト合材を均一に敷きならすための専門重機です。ホッパーに投入された加熱アスファルトを、コンベアとスクリードと呼ばれるT字型の装置によって一定の厚さと幅で敷き詰めていきます。 このスクリード部分は温度や振動をコントロールできる仕組みになっており、舗装面を滑らかに仕上げるうえで極めて重要な役割を果たします。 アスファルトフィニッシャーの走行方式には、クローラー式とホイール式の2種類があります。クローラー式は安定性が高く厚い舗装に適し、ホイール式は移動性能に優れ小規模な道路や補修作業向きです。 建築工事で使用される重機 建築工事では、建造物を構築するため、重量物の運搬や組み立て、高所での作業が中心となります。それに伴い、作業内容に特化した重機の導入が重要となります。 コンクリートポンプ車 コンクリートポンプ車は、コンクリートを圧送するための特殊車両です。この車両はポンプ機構を搭載しており、生コンクリートを配管を通じて遠方や高所に圧送することができます。 ポンプの方式には、ピストン式とスクイーズ式があり、ピストン式は、高所や長距離の圧送に適しています。一方スクイーズ式は、小規模な現場や狭い場所での作業に適しています。 手作業では難しい高所への圧送も、ポンプ車であれば効率的かつ安全に行えるほか、コンクリートの品質を保ちながら、ムラのない施工が可能となります。 移動式クレーン 建築現場で鉄骨や大型部材を吊り上げる際には、移動式クレーンが使用されます。この重機は車体にクレーンが搭載された構造で、現場間や作業地域を自走して必要な場所に移動できるのが特長です。 特に都市部などの狭い敷地では、固定式のタワークレーンを設置できないことも多く、その代替手段として移動式クレーンが重宝されます。揚程や吊り上げ能力の高い機種も登場しており、中規模から大規模な建築工事まで幅広く対応しています。 アースオーガ アースオーガは、地面に縦穴を掘るための専用機械です。先端に取り付けられたスクリュー状のドリルを回転させながら地中に穴を掘っていきます。 基礎工事において、杭を打ち込む前の準備作業や、電柱・標識などの設置にも使用されます。硬い地盤にも対応できる強力なモデルもあり、安定した支持力を確保するための重要な工程で必要とされます。 造成工事で使用される重機 宅地造成やインフラ整備など、土地の形状を整える工事では、大量の土砂を動かすための重機が必要になります。掘削、運搬、整地といった工程に適した機械が揃っており、それぞれの役割が明確です。 バックホウ バックホウは、建設現場で最も多く見かける汎用性の高い重機の一つです。油圧で駆動するアームとバケットによって、地面を掘ったり、掘った土をダンプに積み込んだりすることができます。 さまざまなアタッチメントに交換することで、破砕作業やつかみ取り、杭抜き作業などにも対応できるため、造成工事だけでなく解体や配管工事でも重宝されています。 ブルドーザー 造成地で地面を押し均す作業には、ブルドーザーが活躍します。車体前面に設けられた大きなブレードで土を押し進めることで、土地の高低差を調整したり、法面を形成したりすることが可能です。 キャタピラーを装備しているため、不整地や斜面でも高い走破性を発揮し、山間部などの厳しい地形でも安定した作業が行えます。 ホイールローダー ホイールローダーは、地面の土や砕石、雪などをバケットですくい取り、ダンプトラックなどに積み込む重機です。移動速度が速く、小回りも利くため、広い現場での土砂運搬や再配置作業に適しています。 タイヤ式であるため、舗装された場所でも地面を傷めにくいという利点もあります。積込み作業だけでなく、除雪や廃材処理にも対応できる汎用性の高さが魅力です。 重機を選ぶ上で抑えるべきポイント 重機の選定は、ただ最新機種を選べばよいというものではありません。むしろ、現場の状況や目的に合わせて最適な機種を見極める力こそが、工事全体の成否を大きく左右します。ここでは、重機選びで見逃してはならない基本的なポイントを紹介します。 現場の広さや地盤状態を確認 重機のサイズや機種を決める上で、最初に確認すべきは現場の面積と地盤の状態です。たとえば都市部の狭小地では、旋回スペースが限られるため、小型で取り回しの良い重機が求められます。 反対に、郊外の広大な造成地であれば、大型のブルドーザーやホイールローダーを投入することで作業効率を高められるでしょう。 また、地盤が軟弱な場合には、重機が沈み込んでしまう恐れがあるため、クローラー式の車両を選ぶなど、接地面積の広いタイプの機種で施工を行うことが一般的です。地質調査の結果をもとに重機の重量や足回りを調整することも、安全で効率的な作業には欠かせません。 コストパフォーマンスと作業効率を比較 工事現場では、「早く終わらせること」と「コストを抑えること」が両立できれば理想的です。しかし重機の選定においては、性能とコストのバランスを慎重に見極める必要があります。 たとえば最新機種の重機は燃費性能が高く、操作性も向上していますが、導入費用は当然高額になります。逆に古い機種は初期費用こそ抑えられるものの、燃料消費や修理コストがかさむケースもあるため、長期的に見て本当に得かどうかの検証が必要です。 作業内容が単純で期間も短い工事であれば、スペックを抑えた安価な重機で十分な場合もあります。一方で、高精度な作業や長期工事であれば、少し高くても高性能な機種を選ぶことでトータルで見たコストダウンにつながることもあります。 作業用途に適した重機を選定する 現場での作業内容に応じて、必要とされる重機も異なります。たとえば掘削が主な作業であればバックホウ、転圧が目的ならロードローラー、広範囲の整地作業が中心であればモーターグレーダーといった具合です。 中には一台で複数の作業をこなせる汎用型重機もありますが、作業ごとに特化した専用機を投入することで、安全性と作業速度の両方を確保できる場合もあります。 また、アタッチメントの変更により複数の作業に対応できる機種も多く存在します。現場の状況に応じて、そうした柔軟な使い分けが可能なモデルを選ぶのも一つの選択肢です。 環境別の重機の選び方 重機の性能は機械そのものだけでなく、使用される環境によっても大きく左右されます。地形、騒音、振動、周辺住民への配慮など、環境ごとのリスクとニーズをしっかり把握することが、最適な重機選定のカギです。 都市部・住宅街 都市部や住宅街での工事は、騒音や振動、排気ガスへの配慮が重要になります。こうした環境では、低騒音型や低振動型の重機が求められるほか、排ガスが少ない電動式やハイブリッド型の重機が重宝されます。 さらに、狭い道路や建物の隙間を通り抜けるためには、コンパクトで小回りの利くモデルでなければ対応が難しくなります。また、クレーンやポンプ車のような大型機械を使う際には、周囲の建物や電線との距離を計算し、安全確保を徹底しなければなりません。 不整地 山間部や林道、工事前の造成地など、不整地での作業には、走破性に優れた重機が不可欠です。斜面や軟弱地盤などの不整地環境では、クローラー式（キャタピラ）重機が活躍します。 足回りの接地面が広いため、傾斜地やぬかるんだ地面でも安定した走行が可能です。さらに、強い駆動力と耐久性を備えたブルドーザーやクローラークレーンがあれば、厳しい地形でも効率性と安全性を確保しながら作業を進めることが可能です。 不整地では転倒や滑落などのリスクが高いため、安全装備や姿勢制御システムが搭載された重機を選ぶことで、作業員の安全を守ることにもつながります。 湿地（軟弱地盤） 湿地帯や沼地といった泥濘地、水田などは通常の重機ですと沈み込んでしまう危険性があります。そのため、超低接地圧型のブルドーザーやバックホウなどの湿地専用のクローラーを備えた重機が求められます。 このような環境では、事前の地盤調査を徹底し、無理に重量のある機械を投入しない判断も重要です。必要に応じて仮設路盤の敷設など、補助的な対策を講じながら作業を進めていく方法も検討しましょう。 建機レンタルと中古購入のメリット・デメリット 重機を導入する際には、新車購入だけでなく、レンタルや中古購入という選択肢もあります。これらの方法にはそれぞれのメリット・デメリットがあり、工事の頻度や予算によって適切な判断が求められます。 購入とレンタルの違い 購入は、自社で重機を保有し、自由に使えるのが最大の利点です。使用頻度が高い場合には、長期的なコストを抑えることができます。一方で、レンタルは必要なときだけ借りられるため、初期投資を抑えられる点が魅力です。特に一時的な工事や特殊作業では、購入よりもレンタルの方が合理的です。 レンタルのメリット・デメリット メリット レンタルの最大のメリットは、初期費用がかからず、維持管理の手間も業者任せにできる点です。また、最新の機種や作業に応じたモデルを都度選べるため、柔軟性も高くなります。 デメリット 長期間のレンタルはトータルコストが高くつく場合があり、突発的な機械トラブルで希望通りの機種が確保できないリスクも存在します。 中古購入のメリットデメリット メリット 中古重機の購入は、新車に比べて価格が大幅に抑えられる点が魅力です。工事規模が限定的で頻度が高い場合には、中古機の導入がコストパフォーマンスの高い選択となります。 デメリット デメリットとして使用年数や整備履歴によっては、故障や劣化のリスクも否定できません。信頼できる販売業者を選ぶことと、納車前の整備状況を確認することが重要です。 使用頻度が多い重機は中古購入がおすすめ 重機の導入方法には、新車購入・中古購入・レンタルといった選択肢がありますが、なかでも「使用頻度が高い重機」の場合は、一度中古購入を検討してみるのがおすすめです。 継続して何度も現場で使用される重機をレンタルで補おうとすると、レンタルコストが中古購入した場合よりも上回るケースもあります。長期的に見て、初期投資をしても回収できる見込みがある場合には、中古という選択肢は非常に合理的です。 新車と中古車の違い 新車の重機には、最新の機能や燃費性能、安全装備が標準搭載されているという大きなメリットがあります。製造元の保証がついていることも多く、万が一の不具合や故障にも安心して対応できる点が魅力です。また、見た目もきれいで、企業イメージにも好影響を与えるでしょう。 一方、中古の重機は、当然ながら年式や使用時間、整備状況によって機械のコンディションが異なります。しかし、信頼できる業者を通して整備済みのものを購入すれば、コストを抑えつつ、現場で十分に通用する性能を確保できます。 導入費用が半額以下になるケースもあり、特にバックホウやホイールローダーなど、繰り返し使う機械においては、コストパフォーマンスに優れた選択肢となります。 コストを抑えた重機選びのポイント コストを抑えつつも良質な重機を手に入れるには、いくつかのポイントを押さえる必要があります。 中古重機を選ぶ際、最初に注目したいのが「使用時間（アワーメーター）」です。これは、車で言うところの走行距離にあたりますが、この数値が少なければ少ないほど、機械の消耗度は低く、購入後も長く使える可能性が高まります。 加えて、整備記録や点検履歴がしっかり管理されているかどうかも確認しましょう。過去にどのような修理が行われたか、どれだけの頻度でオイルやフィルターが交換されていたかは、機械の健康状態を知る大きな手がかりとなります。 そして、信頼できる販売業者を選ぶことも重要です。購入後の保証の有無、部品の供給体制が整っているかなど、単なる価格だけでなく、購入後のサポート体制まで含めて判断することが、トラブルを避ける賢い選び方です。 重機の維持コストを抑える方法 重機は導入後にも維持費がかかります。燃料代、オイル交換、消耗部品の取り替え、定期点検、保管スペースの確保などが代表的なコスト項目です。 これらを抑えるためには、まず定期的な点検を怠らないことが鉄則と言われます。小さな異常を早めに見つけて対処すれば、大がかりな修理を避けられる可能性が高まるからです。 また、適切な操作を行うことで、燃費を向上させることも可能です。急な加速や無駄なアイドリングを避けるだけでも、燃料消費は抑えられます。オペレーターの技能によっても機械の劣化スピードは変わるため、操作に熟練した人材を確保することも維持コストの観点では有効な対策です。 最後に、保管場所の環境も意識しましょう。直射日光や雨風にさらされる場所に放置されると、錆や腐食の原因になり、思わぬ修繕費用が発生します。屋内または屋根付きの保管場所を確保することで、機械の寿命を大幅に延ばすことができます。 まとめ 重機は工事内容や現場環境に応じて最適なものを選ぶことが重要です。使用頻度やコストも考慮し、レンタル・中古購入を上手に活用することで、効率的かつ経済的な施工が実現できます。 ←【中古重機】の販売はこちらから
2025/07/16
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整備・修理 整備・修理「安心サポートパック」中古重機建機を購入するときの安心に。
お客様に安心して機械をご購入していただけるサービス「安心サポートパック」を紹介します。 中古重機や中古建機など、中古とつくと不安が出てきますよね。 一度でも動かしたり、使用した機械は中古となり新品より何かしら不具合が出てくるのでは！？と感じてしまう方もいると思います。 トクワールドでは、そういったことの無いように万全にメンテナンスをしていますが、予期せぬ不具合が生じる可能性があります。 重機・建機を所有すると、使わない期間の重機の保管面でも心配が出てきます。 中古だから、すぐに故障してしまうのではないか？ 修理代が高くつくのではないか？ 最近多い、ゲリラ豪雨などで水没してしまうかも？ 落雷で火災が起きてしまったら？ こういった不安を和らげるための「安心サポートパック」です。 安心サポートパックとは 【主な特徴】 予測できない突然の事故、火災や落雷、盗難、操作ミスの事故などに対応しています。 一般的な動産総合保険では支払い対象外となっている、「水害」「電気的事故」「機械的事故」についても対応しています。 全ての機械が加入できます。 突然の事故や火災など予測不能な事故の修理費用をサポートします。 水害とは 洪水、高潮、土砂崩れ等による損害のこと 例：ゲリラ豪雨でショベルが水没した など 電気的事故とは 電気機器装置等に生じるショート・スパーク・過電流等による事故のこと 例：配線がショートしてコンピューターが壊れた など 機械的事故とは シリンダー内部にできた傷が原因で生じた事故、動力を想定以上に使用した事故 例：オーバーロード等で油圧シリンダーによる油漏れが発生した など サポート概要1.対象 トクワールドよりご購入していただき、「安心サポートパック」に加入していただいた機械 2.サポート費用 購入された機械によって変動します。 3.サポート期間 納車日から1年間（1年更新） 4.サポート内容 操作ミス オーバーロード 接触 落雷 落下 横転 盗難 火災 水災 風災 〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇 電気的事故 機械的事故 金属疲労 摩耗 劣化 さび 地震 噴火 津波 〇 〇 〇 × × × × × × ※上記〇印が直接原因で機械が破損した場合の修理代をカバーいたします。対象外となる可能性もありますので、詳しくはお問い合わせください。 5.サポートの対象とならないもの 消耗品部品全般 タイヤ、キャタピラー、排土板（ブレード）等、地面に接触している部分 バケット、ハンマー類、フォーク、チェーン、ワイヤーなど 作動油、エレメント、ゴム製品（ベルト、油圧ホースなど） ガラス、管球類など ※ただし、横転事故などに伴って、他の部分と同時に障害が発生した場合は、保証の対象になります。 6.サポート限度額 対象機械の時価額により変動します。 ※注意 ※お客様の判断で修理され事後報告になった場合は、適応外となる可能性がございます。 お手数ですが、事故が発生しましたらまずは、トクワールドにご一報をお願いします。 トクワールドの新サービス「安心サポートパック」、詳しい内容は各営業にお問い合わせください。
2025/07/01
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お知らせ お知らせこの夏一番のおトク！BIG SUMMER SALEを開催します！
現在トクワールドでは、 「 この夏一番のおトク！BIG SUMMER SALEを開催します！」を開催中です！ ユンボやクレーン、ホイールローダー等の中古重機は、年式や稼働時間によって状態が様々です。 一つとして同じものはありません、すべて1点ものです。 気になる機械が見つかりましたら、是非お早目のお問い合わせをオススメします！ 期間限定になりますので、この機会をお見逃しなく！ 詳細は、随時発表していきます。 詳しくはフリーダイヤル 「0120-792-109」 または「トクワールドECサイト」からお気軽にお問い合わせ下さい！
2025/07/01
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建機 建機「工事現場で活躍する重機」土木・建築・解体など、現場ごとに必要な重機を紹介
建設現場では、「掘る」「運ぶ」「壊す」といった作業が日常的に行われます。こうした作業を効率良く、そして安全に行うために使われるのが建設現場で使用される重機。すなわち建設機械です。 現場には用途や作業環境に応じてさまざまな種類の重機があり、それぞれに得意な作業や適した環境があります。 本記事では、現場でよく使われる重機を土木・建築・解体の分野ごとにご紹介します。さらに、農業や林業、災害現場など工事以外で使われる重機から、重機選定のポイントについても解説します。 この記事でわかること 各現場で活躍する建設機械 小型重機の活用例 【初心者向け】重機選定時のポイント 目次 工事現場で活躍する重機の種類とは？｜土木・建築・解体ごとの役割を徹底解説 【土木工事の重機】基礎・造成・外構・舗装工事で活躍する機械 【建築工事で使う重機】鉄骨建方・資材搬入に必要な機械を紹介 【解体工事の重機】建物の構造に応じたアタッチメントと機械 【農業・林業・災害対応】工事以外の現場でも活躍する重機とは？ 【小型重機の活用例】ミニショベル・マイクロショベルが必要な現場 初心者必見！重機の選定ポイントと資格について解説 まとめ 工事現場で活躍する重機の種類とは？｜土木・建築・解体ごとの役割を徹底解説 工事現場で使用される重機は、その役割に応じてさまざまな種類があります。しかし、これらの重機の存在を知っていても、主に「使用される現場」や「運用目的」についてを知らないこともあります。 それぞれの重機が持つ得意な環境や用途について理解を深めておけば、購入やレンタル時にも重機をスムーズに選定することができます。 【土木工事の重機】基礎・造成・外構・舗装工事で活躍する機械 重機は土木工事の基礎を支える重要な存在です。土地を整え、構造物の土台を作るために、精密かつパワフルな作業が求められます。ここでは、造成から舗装まで各工程で使われる重機を紹介します。 土木工事の種類と使われる重機｜基礎・造成・外構・舗装の特徴を解説 土木工事とは、道路や橋、ダム、河川整備といった「地面を作る工事」を指します。そのため、地面を掘ったり、整地したり、資材を運んだりと、重機の出番が多くなります。以下では、土木現場でよく見かける代表的な重機を紹介します。 バックホウ（油圧ショベル） 重機の中でもっとも多用途的に使用されているのがバックホウです。油圧の力でアームを動かし、地面の掘削や土砂などの資材の積み込みができます。狭い場所で使える「小旋回型」や、「アタッチメント」と呼ばれる部品を交換して、各種作業で使える汎用性が特徴です。 ホイールローダー 整地作業や土砂や砕石などをバケットですくってダンプトラックに積み込む作業に使われます。車輪が付いているため機動性が高く、舗装された道路や平坦な地面での作業に向いています。 モーターグレーダー 地面を平らに施工する整地作業で使われる重機です。中央にある大きなブレードで微調整しながら、滑らかな仕上がりに整えます。道路工事の仕上げ工程でよく使用されます。また、冬季では高速道路の除雪作業でも活躍する重機です。 ロードローラー 主に、整地機械で地面を均等にした後の道路舗装や地盤の締固めに使われる重機です。転圧することで路盤の強度が上がり、車両が安全に通行できる道路ができます。ロードローラーには以下のような種類があり、作業内容や路面状態に応じて選ばれます。 タンデム式（振動ローラー）前後に鉄輪を持ち、アスファルトや砂利の表面を滑らかに仕上げるために使われる。 タイヤ式（タイヤローラー）タイヤで地面を押し固めるタイプで、アスファルトの締固めによく使用される。 コンバインド式前が鉄輪、後ろがタイヤという構造で、両者の特徴を兼ね備える。 マカダム式前に1輪、後ろに2輪の鉄製ローラーを持つ。締固め性能が高く、主にアスファルト舗装や路盤の締固めで使用される。 ダンプトラック 掘削した土や砕石、廃材など、現場への資材運搬などに欠かせない運搬車両です。積載量が多く、油圧で後部の荷台を持ち上げて一気に積載物を下ろせる構造になっています。 【建築工事で使う重機】鉄骨建方・資材搬入に必要な機械を紹介 建築工事では、構造材や設備機器などの搬入や設置が頻繁に発生します。そのため、吊り上げや運搬性能に優れた重機が欠かせません。ここでは代表的な重機と現場での使い方を解説します。 トラッククレーン 車両にクレーンが装備されており、現場へ移動して重い資材を吊り上げることができます。機動力が高く、仮設現場での使用にも適しています。 ユニック車 小型のクレーン付きトラックで、資材を現場まで運び、そのまま荷下ろしもできます。狭い場所や小規模現場で便利です。 ラフタークレーン 4輪駆動で小回りが利き、段差の多い現場や狭い敷地でも活躍します。機動性と吊り上げ性能のバランスが取れた万能タイプで、狭小地や傾斜のある現場、または都市部のビル建設などでの資材運搬で重宝されます。 オールテレーンクレーン 複数の車軸を持ち、舗装路・不整地の両方で高性能を発揮します。100トン以上の吊り上げ能力を持ち、橋梁や大規模ビルの現場に導入されます。 フォークリフト 倉庫や建築資材置き場で使われる定番の重機です。パレット積みされた荷物の移動や、資材の仮置きに便利です。倉庫・仮設ヤード・工場などでも活躍し、免許取得も比較的容易なため、新人でも扱いやすい重機のひとつです。フォークリフトには以下の2種類がありそれぞれに特徴があります。 カウンター式屋外・屋内の両方で活用される。安定性が高いので重量物の運搬に適している。 リーチ式狭い倉庫内などでの利用に適しており、前後にスライドする機能付き。 【解体工事の重機】建物の構造に応じたアタッチメントと機械 解体現場は「壊す」作業だけでなく、「運ぶ」「分別する」作業まで含まれます。効率よく安全に作業を行うには、専用アタッチメントを活かした重機の活用がカギとなります。 木造・鉄骨の解体で使い分ける重機｜油圧ショベルが主力 解体工事では、構造物の取り壊し、資材の分別、搬出作業が並行して進みます。そのため、多機能な油圧ショベルをベースに、用途に応じたアタッチメントを装着して使い分けます。 フォークグラップル 鋼材や木材をしっかり掴んで運ぶアタッチメントで、廃材の分別や仮置きに便利です。安全かつ迅速な作業を可能にします。 カッター 鉄骨やコンクリートを切断できる強力な刃を持ち、鉄筋コンクリート構造の解体に最適です。手作業では困難な作業を一気に進められます。 スケルトンバケット バケットの底に格子状の隙間があり、小石や土をこぼしながら大きな瓦礫だけをすくい取る仕組みです。廃材の選別や再利用のための前処理に活用されます。 【農業・林業・災害対応】工事以外の現場でも活躍する重機とは？ 工事現場だけでなく、農業・林業・災害復旧など、さまざまな業種で重機は活躍しています。ここでは、現場に特化したアタッチメントを装着して働く重機の特徴と事例を紹介します。 作業用途に合わせたアタッチメント・重機が多数活躍 重機は建設現場だけでなく、農業・畜産・林業・災害復旧の現場でも重要な役割を果たします。特に近年は、作業内容に応じたアタッチメントの進化が著しく、用途の幅が広がっています。 農業｜灌漑・農地造成に使える機械田畑の整地や水路の整備には、溝を掘るためのトレンチャーアタッチメント、土の選別を行うロータリーバケット、土引きや整地に便利な水平整地バケットなどのアタッチメントを装着したバックホウが使用されます。農地ごとに必要なアタッチメントを選ぶことで、効率的かつ丁寧な作業が可能です。 畜産業｜飼料や糞尿の運搬処理に対応飼料の運搬や糞尿の除去には通常バケットのほかにグラップル付きホイールローダー、小型バックホウが使用されます。畜産業で使用されるホイールローダーなどの重機は、畜舎内で効率よく作業するために、小回りの利く小型機種が選ばれる傾向にあります。また、ホイールローダーや小型ショベルは、牛舎や豚舎の清掃・給餌作業でも必要とされており、衛生的な環境維持と作業の省力化に大きく貢献しています。 林業｜伐倒・集材・木材運搬で使える重機山林では、傾斜やぬかるみでも安定して作業できるグラップル付きバックホウやハーベスターが活躍しています。山間部や斜面での作業に対応できるキャタピラ仕様の機体が多く見られ、伐採から積込みまで効率よく行えます。 災害現場｜緊急復旧作業の要となる重機災害時には、倒壊家屋や土砂の除去、仮設道路の整備など多様なニーズが発生し、それらに対応する必要があります。また、激甚災害直後では多くの行方不明者が発生します。そのため、自治体・自衛隊・建設会社が保有する重機が連携して迅速な捜索・復旧を支えます。 倒壊建物の除去や土砂災害時の整地作業では、油圧ショベルに加えて、特殊な重機も導入されています。例えば、過去に国内の大手建機メーカーであるコマツが開発した水陸両用ブルドーザー（通称：スイブル）が東日本大震災の津波被害があった被災地（宮城県名取川閖上大橋復旧工事）に投入された事例があります。浸水地帯やぬかるみでも走行可能な性能を活かして、迅速な支援・復旧活動に大きく貢献しました。 【小型重機の活用例】ミニショベル・マイクロショベルが必要な現場 小型重機は、その取り回しやすさから都市部や個人宅の施工現場などで重宝されています。また、環境配慮型モデルも登場し、今後ますます活躍の幅が広がることが予想されます。 メリット1：狭所作業や住宅地での施工に便利小型重機は1〜3トンクラスのミニショベルを中心に、都市部の住宅街や庭先など限られたスペースでの作業に適しています。可搬性も高く、仮設現場や出張作業で重宝します。 メリット2：運搬性が高く農業・造園業にも最適2トントラックのほか、軽トラに積載して移動できる超小型機種もあるため、小規模工事や農業・造園・外構工事など複数現場を回る業者に向いています。個人での扱いやすさも魅力で、農業やガーデニング、DIYでの需要も高い機種となっています。 メリット3：電動式小型重機で環境対策も可能近年注目されているのが、電動式のミニショベルやホイールローダーです。CO2排出ゼロ・静音性・コンパクトさで、環境規制の厳しい都市部や夜間作業でも活躍が期待されます。 初心者必見！重機の選定ポイントと資格について解説 工事現場で欠かせない重機ですが、初心者にとっては「どの重機を選べばいいの？」「操作するには資格が必要？」「購入とレンタルはどっちがお得？」と、疑問が尽きないものです。 ここでは、初めて重機を扱う人や、導入を検討している方に向けて、「重機の選定ポイント」から「必要な資格」「コスト比較」までをわかりやすく解説します。 重機操作に必要な資格とは？ 重機を操作するには、法律で定められた資格が必要です。重機の種類やサイズによって必要な資格も異なるため、使用目的に応じてしっかり確認しておきましょう。 重機は、種類や用途に応じて、法律で定められた資格や講習の修了が必要になります。たとえば、現場でよく見かける油圧ショベルやブルドーザーなどを運転するには、「車両系建設機械運転技能講習」を修了していることが求められます。 この講習は、厚生労働省に認定された教習所などで受けることができ、学科と実技の両方があります。期間はおおむね3〜4日ほどで、費用は3万円から6万円程度が一般的です。すでにフォークリフトなど別の技能講習を受けている人は、講習時間が短縮されることもあります。 また、比較的小型の重機（機体重量3トン未満）であれば、「特別教育」という、より簡易な講習で操作可能になるケースもあります。これは1〜2日で修了でき、費用も1万円台と比較的リーズナブルです。 ほかにも、高所で作業するための高所作業車や、不整地を走行するクローラーダンプなど、それぞれに応じた技能講習があります。どの資格が必要かは、扱いたい重機の種類や現場の用途によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。 代表的な重機資格一覧 資格名 操作できる重機 取得方法 車両系建設機械運転技能講習（整地・運搬・積込み・掘削用） 油圧ショベル、ブルドーザーなど 教習所で講習を受講（学科＋実技） 小型車両系建設機械特別教育 機体重量3t未満の建設機械 企業内講習や民間講習機関 不整地運搬車運転技能講習 クローラーダンプなど 教習所で講習受講 フォークリフト運転技能講習 倉庫作業用フォークリフト 全国の教習所で取得可能 高所作業車運転技能講習 作業床が2m以上の高所作業車 高所作業車用の講習受講が必要 ■資格取得の所要時間と費用目安 技能講習（車利用系建設機械など）:3～4日、費用は約3万～6万円 特別講習（小型重機など）:1～2日、費用は約1万～3万円 会社によっては、社員に資格を取らせるための補助制度や、資格手当が出る場合もあるので、事前に確認しておくと良いでしょう。 レンタルと購入、コスト面での比較 重機を導入する際、多くの人が悩むのが「レンタルすべきか、購入すべきか」という点です。それぞれのメリット・デメリットを把握し、作業内容や使用頻度に合った選択をすることが重要です。 重機レンタルのメリット・デメリット メリット 初期費用を大幅に抑えられる。 必要なときだけ借りられるため、保管・維持コストが不要。 最新機種を使える場合も多い。 故障時のメンテナンス対応もレンタル会社が行ってくれる。 デメリット 長期利用になるとコストがかさむ。 繁忙期には希望機種が借りられない可能性がある。 使用頻度が高いとレンタル費が割高になるケースも。 重機購入のメリット・デメリット メリット 長期使用する場合はレンタルよりもコストが安くなる。 自社でいつでも使えるため、計画的な工期管理が可能。 中古市場での売却やリース転用もできる。 デメリット 高額な初期投資（数百万円〜数千万円）。 維持費（保険、車検、修理、保管スペース）が必要。 法改正や排ガス規制で旧型が使いにくくなるリスク。 【ケース別】購入とレンタルではどっちを選ぶべき？ 初めて重機を導入する場合は、まずレンタルで必要な重機を試し、使用頻度や現場のニーズを見極めたうえで、購入を検討するという流れが理想的です。 とくに、1つの現場だけで使いたい、数週間だけ必要、といった場合には、迷わずレンタルを選ぶのがおすすめです。 逆に、毎月のように重機を使うような自社施工の会社であれば、中古の重機を購入して運用コストを抑えるという選択肢もあります。 最近では、品質の良い中古重機やリース契約付きの販売も増えてきているため、現場のスタイルに合わせた柔軟な選択が可能になっています。 まとめ 重機は用途に応じて様々なタイプがあり、それぞれの特性を活かして使い分けることで、安全で効率的な作業が実現できます。重機の選定は作業の成否を分ける重要なポイントです。 「なぜこの重機が使われているのか？」を意識して観察することが、現場で視野を広げる第一歩になります。 ←【中古重機】の販売はこちらから
2025/06/27
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建機 建機「工事現場の効率アップ！重機の最新テクノロジー」GPS搭載重機や遠隔操作技術、ICT施工など最新技術を解説
建設業界では深刻な人手不足や高齢化が進む中、作業効率の向上が急務となっています。 こうした課題を解決する鍵となるのが、最新の重機テクノロジーです。 GPSを搭載した重機による高精度な作業や、遠隔操作による安全性の向上、さらにICT施工による全体最適化などが注目を集めています。 本記事では、工事現場の生産性を飛躍的に高めるこれらの最新技術について、分かりやすく解説します。 無人施工で建設業の人手不足を解決！重機の最新テクノロジー 建設業界は、日本の基幹産業として重要な役割を果たします。 しかし近年は、少子高齢化に伴い労働現場での人手不足や、若者の建設業離れといった問題があり、現場の生産性向上といった課題解決が叫ばれています。 従来の方法ではこれらの課題は解決が難しいため、近年では”情報情報通信技術”を活用した、「ICT施工」や「無人施工」、｢GPS｣の技術を取り入れ生産性向上を図っています。 最新重機の導入で作業を効率化！未来の工事現場を解説 近年における重機の進化はすさまじく、ロボットやAI技術が次々と現場に浸透し、これまでにない技術革新が進んでいます。 これに伴い、現場の生産性や安全性が飛躍的に向上しています。 AIによる制御や5Gを活用した技術を積極的に問い入れることにより、これから自動化に向けた動きはさらに加速していくことでしょう。 重機の進化｜遠隔化・自動化重機の役割 従来は現場に居なければできなかった作業が、遠隔化の技術により400km離れた場所からでも遠隔で重機を稼働させ作業を進めることができるようになりました。 この技術は人手不足に悩む、建設業界においては非常に注目されている技術です。 大規模プロジェクトやインフラ整備の現場を中心に、GPS、遠隔操作、ICT技術の導入が積極的に進められており、ダム建設や道路建設などの大規模工事において、その効果が確認されています。 これらの技術により、これまで長時間現場で行う必要があった作業を、オペレーターが現場に不在のまま複数箇所で同時に重機を稼働させることが可能になり、現場の生産性向上に大きく貢献しています。 GPS搭載重機の使用例 ドローン空撮画像の3Dデータ化と重機のGPS連動平成28年三重県伊勢市で行われた道路建設工事では、国土交通省が推奨する「i-Construction」を取り組みました。 ドローンによる現場の三次元測量を短時間で行い、結果を設計図面等の3Dモデル化することで切土や盛り土の量を自動で算出し、データをGPS搭載の重機へ送ることでほぼ自動で重機を稼働させ、現場の安全性と作業効率の向上で人手不足の解消にもつながりました。 機械位置情報システム 現場にある全ての重機にGNSSアンテナを取り付け、重機の位置を監視するシステムです。これにより位置情報をリアルタイムで画面に表示することができ、機械の運行状況なども瞬時に把握することが可能で、管理面や作業面の効率化に大きく寄与します。 建設機械メーカーのコベルコが開発した「KーDIVE®︎」と呼ばれる、重機の遠隔操作システム開発しました。操縦履歴や、遠隔重機データを活用することで、人と現場と重機をつなぎ、現場のDX化を目指しています。 GPS搭載重機の活用｜重機のリモート化で得られる５つのメリット 「安全性の向上」遠隔操作・遠隔監視で危険作業を削減 重機の遠隔操作で得られるメリットとして「安全性の向上」があります。危険な場所や高所での作業を行う際は、現地で行わず離れた場所で行うためです。 「人手不足の解消」少人数オペレーションで人員と人件費を削減 重機の遠隔操作では、直接操作と、無線やネットワークを使った自動運転があります。そのため、今まで1台の重機にオペレーターが1人いましたが、遠隔操作が可能になると1人で複数台の操作も可能になり、人手不足の解消に大きな期待がもてます。 「作業の効率化」作業内容や進捗状況をデータ化して活用可能無人施工を進める上で大事なのが、測量データや、作業データをデジタルデータ化し、後工程へフィードバックすることです。遠隔操作した作業履歴は全てデータ化され遠隔操作システムにて一元管理されます。そのデータは後工程や現在工事の遅れなどを瞬時に判断が可能になるため、効率的に工事をすすめられます。また、無人施工での作業データは、今後の改善活動へつながる重要なデータになります。 「時間の無駄を削減」複数重機を操作可能｜現場への移動時間を省略大規模な現場は山奥にある場合もあります。重機を遠隔操作ができれば、現場までの往復は不要になり、その分作業時間も確保できます。また現場責任者の現場巡視もリモートで可能になるため、移動の無駄を省けます。 「防犯対策の付与」GPSの位置情報で重機の盗難リスクを低減 GPSがついた重機は防犯対策にも役立ちます。あらかじめ稼働範囲と稼働時間を重機に設定しておくことで、設定外の時間や場所で稼働した場合にはすぐに、異常の通知が届くのですぐに対処可能です。そのため、現場においてあっても盗難を防ぐことが可能になります。 ICT施工の導入で現場管理を最適化 建設現場における効率化と精度向上を実現する手段として、ICT施工の導入が注目されています。 測量や重機操作、進捗管理までをデジタル化することで、作業の見える化と省力化が進み、現場全体の管理が最適化されます。 国土交通省が推進している「ICT施工」とは ICT施工は、「Information and Communication Technology（情報通信技術）」の略称です。 情報通信技術を活用し、測量から設計、施工、管理に至るまでの全工程をデジタル化する手法がICT施工です。 各工程で得られるデジタルデータを活用することで、高精度な施工を効率的に実現し、作業の見える化や自動化により、施工精度の向上と省人化が可能になります。 「マシンコントロール式」と「マシンガイダンス式」の違い ICT建設機械には、MC（マシンコントロール式）とMG（マシンガイダンス式）の2種類があります。 MCは3Dデータに基づき、半自動的に施工を行う機能です。 一方、MGは、センサーやGPSなどを搭載した建設機械や車両が現場の状況をリアルタイムに計測・解析し、その情報をもとに人が遠隔操作を行う施工方式です。 これらの技術を活用することで、効率的な施工が可能になります。 国土交通省の「i-Construction」導入現場 国土交通省が2016年に導入した「i-Construction」は、測量・設計から施工、管理に至る全プロセスにおいて情報化を前提とした新たな基準です。 河川工事、道路工事、土地改良工事など、多岐にわたる現場で導入が進んでいます。 ICT施工の全面的な活用を解説！ ICT施工とは情報通信技術を利用した、次世代の施工方法です。 測量データを３次元で作成可能 ドローンや、GNSS（高精度GPS)を搭載した機械が、測量をします。 これまでトータルステーションを利用した測量よりも圧倒的に早く、そして正確に測量が可能になります。 測量で得た計測データを3D化することで、遠隔操作や無人施工が可能になります。 デジタル技術を駆使して作業をリモート化 測量で得た3Dデータを活用し、重機の作業をリモート化が可能になります。 「自動制御型」と「支援型」の2つの操縦方法があります。 自動制御型は事前にプログラムされた通りに重機が自動で作業をします。 支援型は、作業者が離れた位置からしますがICT技術による支援機能があるためより正確な施工が実現できます。 センサーやカメラを利用して事故発生を抑制 作業者の安全性向上にも大きく寄与します。 重機自体にセンサーやカメラを設置することで、作業者や重機同士の接触事故を抑制できるため、結果的に作業員の安全確保が可能になります。 自動制御で施工品質が向上 正確な測量データを送信し、重機を自動制御します。 そのため設備や配線の正確な配置と寸法精度が向上し、高品質な施工が可能になります。 作業の効率化で工期短縮、環境負荷低減に寄与 材料の無駄や廃棄物の発生を減らせるので結果的に環境負荷低減が実現します。 無人施工に関わる３つのデメリット ランニングコストが高い システム全体や重機に取り付ける部品等のコストがかかるので、これまでの重機に比べると割高になります。 自社での人材育成が必須 スキルを持った技術者が不足しています。直接重機にのって操縦するわけではなく、遠隔地からのリモートなので従来の重機を操作していたオペレーターが遠隔操作になれるまでには時間がかかります。 対応できない現場もある 狭い現場では、無人化のメリットを最大化できないため、無人化ができないと言えるでしょう。 まとめ 最新の重機テクノロジーやICT施工の導入により、建設現場の効率化と安全性を飛躍的に向上させることができます。 建設業界の課題である人手不足対策や作業の見える化にもつながり、今後の現場管理に欠かせない存在となるでしょう。 ←中古重機は、トクワールドにお任せ
2025/06/24
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ユンボ ユンボ建設機械の脱炭素化！ 電動バックホウを導入するメリット・導入の注意点
電動バックホウは、環境負荷の低減だけでなく、作業効率の向上や維持費の削減にも貢献する次世代の建設機械です。低騒音・低振動により、都市部や住宅地での工事にも対応できる優れた特徴を持っています。 本記事では、建設機械のカーボンニュートラルへの取り組みから、各メーカーの最新動向について詳しく解説します。また、GX建設機械認定制度やレンタル料金についても説明しています。 この記事でわかること 電動バックホーとは 電動バックホーの性能 電動バックホーを導入するメリット 電動バックホーの市場動向 建設機械でも進むカーボンニュートラルへの取り組み カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を差し引きゼロにすることを意味し、今や世界中で取り組まれている重要な環境目標です。 建設業界は、日本全体のCO2排出量の約1.4%を占めています。政府が掲げる「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けて、建設現場でも環境への負荷を減らす動きが急速に進んでいます。 特に、2030年度までに2013年度比でCO2を40%削減するという目標が設定されており、それに向けて次のような取り組みが進められています 省燃費運転の推進 バイオ燃料や水素などの新しい燃料の導入 環境性能の高い最新の建設機械の活用 その中でも注目されているのが電動式建設機械です。たとえばスウェーデンの採石場での実験では、従来の機械に比べてCO2排出量を約98%も削減できるという成果が出ています。 電動機械には、CO2の削減以外にも以下のようなメリットがあります 作業時の騒音や振動が少ない 燃料コストが安い メンテナンス費用が削減できる さらに現場では、次のような工夫も進められています LED照明の使用 太陽光パネルなどの再生可能エネルギーの導入 作業の効率化やエネルギー使用の「見える化」 こうした取り組みを組み合わせることで、建設現場の環境負荷は着実に減少しています。中でも電動建機は、「環境にやさしく、作業も効率的にこなせる」存在として、大きな注目を集めています。 脱炭素へ進む！建設機械メーカーの電動化への取り組み カーボンニュートラルに向けた動きが建設業界でも本格化しています。特に近年、電動建機の開発と導入が加速しており、建設現場の風景が大きく変わろうとしています。 主要メーカーの取り組み コマツは、電動建機7機種すべてで「GX建設機械認定」を取得。2023年度を“電動建機元年”と位置づけ、積極的に市場へ投入しています。 日立建機は、バッテリー駆動ショベル「ZE85」を皮切りに、2トン〜13トンクラスまでラインナップを拡大。 コベルコ建機は水素燃料電池式ショベルの稼働評価を開始し、2026年の実証実験を予定。 タダノは、世界初の電動ラフテレーンクレーンを発売し、北米・欧州・豪州へ展開を表明。 市場も拡大中 電動建機の世界市場は、2024年に約125億ドル、2030年には約261億ドルへと倍増する見込みです。とくに欧州では環境規制の強化を背景に、さらなる成長が期待されています。 技術開発も活発に 各社は電動化を支えるインフラや技術開発も進めています。 ホンダは交換式バッテリーを共同開発し、小型機への導入を進め中。 日立建機は可搬式の急速充電設備を開発し、建機とのセット販売を計画。 コベルコ建機は、水素燃料電池の技術を活かし、長時間の連続稼働を実現。 ハイブリッドショベルの開発で高い技術力を誇るコベルコ建機も独自の水素燃料電池技術を活用し、長時間稼働を実現する開発を進めました。これらの取り組みにより、建設分野の環境負荷は着実に低減していくと予想されます。電動式機械は環境保全と作業効率の両立を実現する重要な要素として注目を集めています。 2023年にスタート「GX建設機械認定制度」とは GX建設機械認定制度は、建設施工現場の脱炭素化を目指す国土交通省の新たな制度として、2023年10月に開始されました。この制度は建設機械の稼働によるCO2排出量を削減し、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを加速させることを目指しています。 建設機械の稼働によるCO2排出量は国内産業部門の約1.4%を占めており、その削減は建設業界における重要課題となっています。国土交通省はこの課題に対応するため、電動建機の普及促進に向けた認定制度を確立しました。 認定対象は、バッテリー式または有線式の電動ショベルとホイールローダー、ホイールクレーンです。2023年12月の初回認定では4社15型式の電動ショベルが基準を満たしました。 認定機械には国土交通省の認定ラベルが付与され、複数の優遇措置が適用されます。環境省による購入費用の補助は従来型との差額の3分の2、充電設備導入費用は価格の2分の1が支給されます。さらに、公共工事での優遇措置も検討されています。 GX建機認定制度の導入により、建設機械メーカー各社の電動化開発は新たな段階に入ったと言えます。コマツは7機種、竹内製作所は4機種、コベルコ建機は3機種など、各社が製品開発を強化しています。 電動バックホーの先駆けはコマツ コマツは2008年に世界初のハイブリッド油圧ショベル「PC200-8E0」を市場に投入し、建設機械の電動化分野における先駆的な役割を果たしました。2020年にはバッテリー駆動式ミニショベル「PC30E-5」を発表し、国内市場へ導入しました。 1921年に創業したコマツは、建設機械分野で世界をリードする企業として100年以上の歴史を築いてきました。特に油圧ショベルやブルドーザーの分野では、世界市場シェアの上位を維持し続けています。 コマツは2023年度を電動化建機の市場導入元年と位置づけ、マイクロショベルのPC01E-2から20トンクラスのPC200LCE-11まで製品の種類を増やしました。特に3トンクラスのPC30E-6は、都市部での需要に応える製品として注目を集めています。 コマツはホンダとの協業により着脱式バッテリーシステムを開発し、小型機で実用化しました。中型機向けには、プロテラ社と共同でリチウムイオンバッテリーの開発を進めており、有線式とバッテリー式の両方のラインナップで多様な現場のニーズに対応しています。 電動建機市場におけるコマツの先進的な開発は、業界全体の技術革新を牽引しています。 世界初のハイブリッド油圧ショベルである「PC200-8E0」 コマツは2008年、世界初となるハイブリッド油圧ショベル「PC200-8E0」を市場へ投入しました。この画期的な開発は、建設機械のライフサイクルにおけるCO2排出量の90%以上が稼働時の燃料消費に起因するという課題の解決を目指したものです。 「コマツ・ハイブリッド・システム」と呼ばれる独自技術は、旋回電気モーター、発電機モーター、キャパシター、ディーゼルエンジンを組み合わせた革新的な仕組みになっています。車体旋回の減速時に生じるエネルギーを電気に変換して蓄電し、エンジン加速時の補助動力として活用する画期的なシステムです。 従来機「PC200-8」と比較して平均25%の燃費削減を達成し、特に旋回作業が多い現場では最大41%の低減効果を記録しました。エンジンを低速回転域で使用可能としたことで、待機時の燃料消費も大幅に改善しています。 PC200-8E0は建設機械業界に大きな影響を与え、環境対応における新たな基準を確立し、各メーカーのハイブリッド建機開発を促進するきっかけとなりました。2009年には中国・北米市場へも展開して、世界規模での環境技術革新を牽引しています。 このモデルにより、建設機械業界全体で環境負荷低減技術の開発が加速し、現代の電動化技術の基盤ができました。 電動バックホーのレンタル料金 電動バックホーのレンタル料金は、従来型と比べて15〜20%高めに設定されています。また、取り扱い業者も限定的で、アクティオ、株式会社レント、西尾レントオールなど一部の企業のみが提供している状況です。 参考として、従来型ミニバックホーの標準的なレンタル料金は以下の通りとなっています。 1トンクラス：日額8,000円 2トンクラス：日額9,000円 3トンクラス：日額9,000円 これらの基本料金に加え、補償料として日額500円程度、基本管理料として一括で1,000円から2,000円程度かかります。実際の利用時には、これらの付帯費用も考慮した予算が必要です。 電動バックホーは環境性能に優れる一方で、レンタル料金の割高感と取扱店舗の少なさが普及への課題となっています。利用を検討する際は、事前に最寄りの取扱店舗や具体的な料金を確認することが望ましいでしょう。 電動バックホーを導入する５つのメリット 電動バックホーは、環境性能と作業効率を両立した次世代の建設機械として、建設業界に新たな価値をもたらしています。従来型と比較して、CO2排出量を大幅に削減し、騒音や振動も低減することが可能です。世界中でCO2削減の重要性が増す中、建設機械の電動化は環境面だけでなく、さまざまなメリットをもたらします。 特に注目すべき５つのメリットを紹介します。 排気ガスがゼロ 完全に電動化された機種は稼働中の排ガスも出しません。これにより、作業者の健康を守るだけでなく、環境負荷も低減できます。特に密閉空間での使用が求められる現場では、排ガスゼロの特性が強みとなります。 低振動・低騒音 電動化により重機が発する振動が少なく、騒音も大幅に軽減されます。従来のバックホウに比べ駆動時の騒音が軽減されるため、周囲環境への影響が最小限に抑えられ、住宅地や都市部での作業にも適しています。また、静音性が高いことでオペレーターと作業員のコミュニケーションが可能になり作業時の事故防止にも繋がります。 メンテナンスコストの低減 完全に電動化されたバックホーはエンジンオイルや燃料フィルターなどの消耗品が不要なため、（エンジンに係らないその他消耗品は交換が必要）メンテナンスにかかるコストが抑えられます。これにより、長期的な運用コストを削減できます。 低コストで運用可能 電動建機は、燃料コストを大幅に削減できます。電力を使用するため、燃料価格の変動に影響されることがなく、運用費用が安定します。 作業精度が向上 振動が少ないことで、作業の精度が高まり、自動制御機能がさらに活かされます。また、センサー技術との連携が容易なため、ICT化が進む現場での活躍が期待できます。電動化は効率的で正確な作業を支える鍵となるでしょう。 電動バックホーを導入を検討する際の注意点 電動バックホウを導入する際の注意点を以下にまとめました。これらを考慮することで、適切な選定・導入ができ、運用時のトラブルを最小限に抑えられます。 作業内容と適合性の確認 電動バックホーは、都市部や屋内作業など騒音や排気ガスを抑える必要がある環境に適していますが、大型の土木工事や長時間の稼働が必要な場合は能力不足になる可能性があります。大規模工事や馬力が求められる作業では、機種によっては性能不足になる可能性があるので注意が必要です。 地形や気象条件 電動バックホウのバッテリーに採用されているリチウムイオン電池は、温度低下に弱いため、寒冷地や低気温下では性能低下の影響を受ける可能性があります。そのため、導入時は、使用環境などを考慮するとともに適切な運用温度範囲を確認してください。 稼働時間とバッテリーの充電時間 一度の充電でどれだけ作業できるか（稼働時間）と、充電にかかる時間を比較検討する必要があります。予備バッテリーの用意や充電設備の確保も重要です。 充電インフラの整備 電動仕様機の導入には充電設備（配電盤）および配線が必要です。特に山間部の工事などではバッテリー充電用の発電機が必要です。電動バックホーの導入前には充電設備の設置場所や電力供給能力を事前に確認し、作業現場でスムーズに充電できる体制を整える必要があります。 ランニングコストが高額になりがち 電動モデルは一般的に従来のディーゼルモデルよりも高価です。補助金や税制優遇制度が利用できる場合は積極的に活用しましょう。また、導入時は予備バッテリーや充電するための設備面など本体価格以外のコストも考慮しなければばりません。 電動バックホー・電動建機市場における今後の動向 電動建機市場は、環境規制の強化やカーボンニュートラルへの取り組みが世界的に進む中で、急速に注目を集めています。特に、建設現場の脱炭素化を目的とした「電動バックホー」などの電動建機の需要は、今後さらに拡大していくと予想されています。 過去を振り返ると、2000年代後半からハイブリッド式油圧ショベルが市場に登場し、その後、完全電動化への期待が高まりました。現在では、各建機メーカーがミニバックホーの電動化に注力しており、3〜8トン級の電動ミニバックホーが2021年以降続々と市場に投入されています。 しかし、大型バックホーの電動化には、バッテリーのコストや稼働時間、充電性能などの課題が残っており、実用化には時間がかかると予想されています。今後、リチウムイオン電池の技術進展により、バッテリーの大容量化・小型化が進めば、電動バックホーの市場はさらに拡大する予想です。 排ガス規制や騒音に配慮された電動建機は、大気汚染や騒音が問題視される都市部の建設現場を中心に需要が増加しています。特にヨーロッパや北米では、建設業界における厳しい環境規制が導入されており、これに適合する電動バックホーやミニショベルなどの開発が加速しています。一方、アジア市場でも急速な都市化に伴い、電動建機への関心が高まっている状況です。 昨今における重機市場の主要なトレンドとしては、「環境意識の向上」、「エコフレンドリーな製品の需要増加」、「省エネ技術の進歩」、「都市化の進展」、そして「自動化の導入」が挙げられます。これらの要因が相まって、電動バックホーの市場は今後も成長が見込まれるでしょう。 まとめ 電動ショベル市場は、環境意識の高まりや持続可能なエネルギーへの関心の増加に伴い、急速な成長を遂げています。今後の展望として、バッテリー技術の進化による稼働時間の延長や、充電インフラの整備が期待されています。 特に都市部での建設プロジェクトにおいて、電動バックホーの需要は高く、リチウムイオンバッテリーの開発に伴い新型機種も開発されていく予想です。各メーカーの技術開発競争により、性能向上とコスト低減も進むでしょう。
2025/05/21
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ユンボ ユンボユンボ（パワーショベル）に乗りたい！必要な免許・資格を取得について解説
2022年04月22日→更新：2025年5月21日 目次 ユンボ（パワーショベル）のレンタルや私有地での使用について 免許・資格の種類と取得にかかる費用とは 資格取得の条件について。受講内容や教習所は？ 資格を取得することのメリット ユンボ（パワーショベル）のレンタルや私有地での使用について 工事現場で作業の重要な役割を担っているユンボですが、運転するには、免許、資格が必要です。 それが『車両系建設機械運転技能講習』と『小型車両系建設機械の運転の業務に係る特別教育』のどちらかの資格になります。 そして、公道を運転する際やユンボをトラックに車載して移動する場合は運転免許なども必要になるでしょう。 ちなみに、私有地内でユンボを操縦する場合は道路交通法の適用外となるため、資格は不要です。 つまり私有地での造成、整地作業などの工事でユンボを使用することは無免許でもOKということです。 この私有地とは、自己で所有している人の立ち入りが制限された土地を指し、自宅や庭、所有している山や農耕地（畑）などが挙げられます。 しかし、「建機・重機リース会社からユンボをレンタルして私有地で作業をしたい！」という場合はどうでしょうか？ ここで知っておきたいのは「作業用の資格と移動のための免許は異なる」ということです。 まず、ユンボの走行方式がクローラー（キャタピラー）式の場合、公道を走行することはできません。 そのため、トラックやトレーラーなどにユンボを積んで移動させなければいけないのですが、重機を運ぶサイズの車両免許が必要になります。 もし、自身でユンボを私有地まで輸送できるトレーラーもしくはトラックを所有していないのでしたら、トラックもあわせてレンタルする必要があります。 そして、大抵はレンタルの際に窓口で運転免許とユンボの資格証明の提示を求められるので、やはり、上記で紹介したいずれかの資格と中型〜大型の運転免許の取得が必要になるでしょう。 免許・資格の種類と取得にかかる費用とは 建設現場で整地・運搬・積み込み・掘削などを行う建設機械を車両系建設機械といいます。 ユンボのような掘削機械は勿論、ブルドーザーやトラクターショベルなどの整地・運搬・積み込みを行う機械全般がこれに該当します。 これらの機械は動力を使って自走することができ人力では困難な作業を可能にする力を持っています。 しかし、機械の操作や管理を誤ると重大な事故に直結してしまうので、労働安全法では車両系建設機械の運転は、技能講習を修了した者でないと業務に就かせてはならないと規定されています。 ユンボには２つの操縦資格がある まず、ユンボの操縦には２種類の資格があります。 ひとつが車体総重量3トン以上の機械を運転できる『車両系建設機械技能講習修了者』です。 これは労働安全法で定められている、３トン以上の車両系建設機械（整地・運搬・積み込み及び掘削）の運転・操作が認められた作業者に与えられる国家資格になります。 労働安全法とは、労働者の安全と衛生についての基準を定めている日本の法律です。 この資格を取得するには『車両系建設機械運転技能講習』を指定された教習所で講習を受講し、終了試験に合格しなければなりません。 そして車体総重量３トン未満のユンボを含む車体総重量3トン未満の小型建設機械を操縦可能な『小型車両系建設機械の運転の業務に係る特別教育』です。 この特別講習は車両系建設機械技能講習より費用も安く、短時間で受講できるため、建設関係以外の業種の方や個人でも取得している人が多くいます。 運転免許も必要！知っておきたいユンボの走行タイプ ユンボには走行方式がクローラ式とホイール式の２種類の車体が存在します。 クローラー式というのは不整地でも運用できるようキャタピラーで走行するタイプで、オーソドックスなユンボです。 悪路走行にも強いですが、その反面で公道を走ることができないデメリットがあります。 ホイール式はタイヤがついたユンボです。 柔らかい土面や不整地走行向けではありませんが、タイヤ走行なのでトラックやトレーラーでの輸送を必要とせず公道を移動することができます。 地盤のよいところで機動的に利用され、都市部や道路沿い付帯工事などで見かけることが多いと思います。 このように現場の特性によって、その環境に適した異なる走行タイプのユンボがあるので、ユンボを選ぶ際はその点に注意しましょう。 ここで思い出していただきたいのが作業用の資格と移動のための免許は異なるということです。 運転免許があるからユンボが操縦できるわけではないので注意してください。 運転免許だけを持っている場合、ユンボを公道で運転することは可能ですが、アームやバケットの操作はできません。 ホイール式の場合はユンボの総重量により必要となる免許は異なりますが、総重量が３.5トン未満であれば普通自動車免許でも公道を走行させることはできます。 車体総重量が3.5トン以上7.5トン未満の場合は準中型自動車免許、7.5トン以上110トン未満は中型自動車免許、110トン以上は大型自動車免許が必要となります。 クローラー式であるキャタピラーではそもそも公道走行が禁止という決まりがあるので、手段としてトラックまたはトレーラーなどの車両へ積載して輸送する必要があります。 上記で紹介した２つの資格に関しては「ユンボを操縦することが可能」な資格です。 バケット操作を伴う作業を始めるには、２つのうちのどちらかの操縦資格が必要で、公道を移動させるにはその車体に準じた運転免許を取得しなければなりません。 すなわち、ユンボを使って満足に作業をするには、操縦する資格と移動させるための免許をセットで取得することが条件で確実ということです。 資格取得の条件について。受講内容や教習所は？ 取得すれば車体総重量３トン以上のユンボの操縦が可能になる『車両系建設機械運転技能講習修了者』ですが、取得条件は車両系建設機械運転技能講習を受講し、学科試験と実技修了試験に合格する必要があります。 車両系建設機械は以下のように分類されています。 ① 整地・運搬・積み込み用（ブルドーザー、トラクターショベルなど） ② 掘削用機械（ドラグショベルなど） ③ 基礎工事用機械（「杭打機、くい抜機など） ④ 締固め用機械（ローラー） ⑤ コンクリート用打設用機械（コンクリートポンプ車） ⑥ 解体用機械（ブレーカーなど） そして、『労働安全規則第36条第９号の業務』として、安全衛生特別教育規定第11条では「整地・運搬・積み込み用」及び「掘削用」の機械で、動力を使い、かつ、不特定の場所に自走できるものの運転（道路上を走行させる運転を除く）の業務に労働者を就かせるときは、安全または衛生のための特別な教育を行うことが義務付けられています。 つまり、もし事業者が無資格の作業員に車両系建設機械の操作をさせると、事業者と機械を操作していた作業員も罰せられてしまいますので注意が必要です。 ユンボは、国土交通省などの公式名称では「ドラグショベル」と呼ばれます。 ユンボを運転して作業を行いたいという場合は上記にある②掘削用機械（ドラグショベルなど）の取得を目指しましょう。 車両系建設機械運転技能講習の内容については、学科と実技に別れています 学科は合計13時間の講義で構成されており、以下がその内訳です。 講習内容 所要時間 走行時の装置の構造と取り扱い ４時間 作業装置の構造と取り扱い ５時間 運転一般知識 3時間 関連法規 1時間 学科講習が終了した後に、学科修了試験があります。 難易度は講義を最後まできちんと聞いてさえいれば難しくはない内容なのでそこまで身構える必要はありません。 加えて、車両走行や操作に20時間と作業のための車両装置操作に５時間の実技訓練が行われます。 実技訓練終了後、実技修了試験が行われ、車両系建設機械運転技能試験の最終合否が決まります。 実技の走行コースは必ずしも平坦で整地された場所とは限らず、受講する施設や教習所によって様々です。 他の参加者とグループに分かれ、交代で実施していく形が殆どだと思うので、他の人の運転を見学しながらイメージトレーニングをしつつ走行方法を考えると操縦がスムーズにいくと思います。 操作に関する方法や安全管理も教官が教えてくれるので集中して臨むことが大切です。 また、車両系建設機械運転技能講習は他の資格を持っていることで受講時間の短縮（免除）が可能です。 必要な費用はおよそ40,000円程ですが、講習の際にはテキスト代や保険料、修了証書の発行手数料が必要な場合もあります。 それらを加算すると45,000円〜50,000円程度の金額がかかると考えた方が良いでしょう。 『小型車両系建設機械の運転の業務に係る特別教育』について こちらは車両系建設機械運転技能者で操縦できる車両系建設機械よりも、車体重量が小さい3トン未満の小型車両系建設機械が対象になります。 この特別教育は車両系建設機械運転技能講習よりも短時間かつ費用も安く、試験も無いので手軽という印象です。 車両系建設機械運転技能講習では、他の資格があれば受講時間の短縮が可能でしたが、特別教育では受講時間の短縮制度はありません。 全ての講義を受講する必要がありますが、特別教育には試験が無いので18歳以上であれば誰でもすぐに取得できます。 教習場所によっては確認のため、学科講習の内容から出題して筆記テストを行うこともありますが、講習に集中して取り組めば問題なく教育を修了できるでしょう。 小型のユンボ以外にも小型建設系車両のホイールローダーも運転できるため、冬時期に駐車場を除雪するために受講しに来たという販売員の方や主婦など、建設関係者以外の方も多く参加します。 こちらも学科と実技でプログラムが組まれていますが、各1日ずつの２日間で修了することが可能です。 講義は1日目に学科、２日目に実技で学科は４科目で実技は２科目に分かれます。 （学科）講習内容 所要時間 走行に関する装置の構造及び取り扱いの方法に関する知識 ３時間 作業に関する装置の構造、取り扱い及び作業方法に関する知識 ２時間 運転に必要な一般的事項に関する知識 1時間 関係法令 1時間 （実技）講習内容 所要時間 走行の操作 ３時間 作業に関する装置の構造、取り扱い及び作業方法に関する知識 ４時間 作業のための装置の操作 2時間 全講習修了に必要な教育時間は教育規定に定められた合計13時間の内容です（休憩時間等は含まない）。 講習中は飲み物を口にしながら受講できますが、トイレに行くほどの休憩時間は昼休み以外にほぼ無いと思ってください。 短期間な分、朝から夕方までみっちり講習という感じです。 講義中の態度もよく見られているので決して寝たりなどしないようにしましょう（学科講習中に居眠りをして失格になった方もいました）。 費用は教育機関によって異なりますが、およそ15,000円〜20,000円程度でそれほど高い金額ではありません。 紹介した２つの技能資格に関しては18歳以上であれば誰でも受講できます。 日本全国の都道府県で募集があり、各企業の事業所や都道府県労働局長登録教習機関、P E O建機教習センター、コマツや日立などの教習所でも開催されています。 国家資格のように年に１回単位ではなく常時募集があるので、自分の住んでいる最寄りに申し込みたい資格の募集があるか確認してみましょう。 応募には身分証などの必要書類が何点かあるのでよく調べて準備してください。 自治体によっては講習費用が無料になることもあるので、詳しくは各自治体のH Pを確認しましょう。 資格を取得することのメリット資格を取得すことでこれらの機械が運転できる 『車両系建設機械（整地・運搬・積み込み用及び掘削用）運転技能講習』 ブルドーザー、モーターグレーダー、トラクターショベル、ずり積み機、スクレーパー、スクレープドーザー、パワーショベル、ドラグショベル、ドラグイン、クラムシェル、バケット掘削機、トレンチャー、ミニショベル、油圧ショベル、大型油圧ショベル、ホイールローダーなど 『車両系建設機械（解体用）運転技能講習』 ブレーカー（アタッチメント機械）、鉄骨切断機、コンクリート圧砕機、解体用つかみ機など 『車両系建設機械（基礎工事用）運転技能講習』 くい打機、くい抜機、アースドリル、リバースキュレーションドリル、せん孔機、（チュービングマシンを有するものに限る）、アースオーガ、ペーパードレーンマシンなど ※走行形式がホイール式（タイヤ走行）のユンボや、ホイールローダーで公道を走行する場合は、大型特殊免許が必要です。 ブレーカーや鉄骨切断機などを装備したユンボを操作するには『車両系建設機械（解体用）運転技能講習』を受講しなければならないので注意してください。 ※上記の機械を操作するには、別途「解体用」の資格が必要です。 免許の更新や管理 車の免許には免許更新があることはご存知かと思いますが、車両系建設機械の免許に関しては更新がありません。 またユンボに乗って作業に従事する際は、免状を携帯しなくてはなりません。 免状の不携帯、無資格の場合に事故が発生すると、労災認定してもらえないので、取得した運転免許証とユンボの免状は必ず携帯してください。 もしも免状を紛失・破損してしまった場合は各教習機関で発行してくれます。 もし自分が受講した教習期間がわからなくなった時は、管理団体や県災防、労働基準監督署などで調べてもらうことができ、費用は数千円程度かかります。 ユンボの資格は就職や転職にも有利になる！ ユンボの資格が必要な仕事はたくさんあります。 そのうえ、建設業関係やオペレーターの高齢化や人手不足が年々深刻になっており未経験者であったとしても需要が高い状態です。 もし転職や再就職する場合でも、車両系建設機械の資格があれば、それだけ仕事の選択肢が広がり、有利に採用されやすくなります。 必要な免許・資格を取得について解説｜まとめ 車両系建設機械の資格を持っていると収入面でも業務面でも有利になることが多いです。 例えば、ダンプのドライバーとユンボのオペレーターができれば、一人で積み込みと運搬ができます。 トラックドライバーとは別にユンボのオペレーターを用意する必要がなくなるため、事業者にとっては人手を増やす手間が省けます。 会社にもよりますが、資格を保有していることやオペレーターの手当として給料に上乗せということもあるので収入を上げることも可能です。 また、個人事業主のドライバーや工務店として独立するのにも有利となります。 更新もなければそれに伴う手数料もかからないため、取得しておくだけでも損はありません。 ユンボの操作ができることで仕事の幅が広がり、会社から必要とされる人材になれることでしょう。 ←豊富な在庫からお探しします！【中古ユンボ・パワーショベル】買うならトクワールド！
2025/05/21
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高所作業車 高所作業車高所作業とは？ 必要になる資格や高所作業のシチュエーションを解説
高所作業は建築物や構造物を施工する場合に必須となる作業です。 労働安全衛生法では高さが2m以上で作業を行う場合、作業床と手摺などの囲いを設けて墜落を防止することを原則としています。つまり、高所作業は高さ2m以上の箇所で行う作業ということです。 また、厚生労働省が発表している労働災害状況を見ると、建設業界の死亡事故で1番の割合を占めているのが墜落・転落災害です。 ゆえに、労働安全衛生法では高所作業に関する法律が多く定められており、建設業界で働く人々は高所作業について学ばなければなりません。 この記事では現場監督者の経験者より話を伺い、どこよりも詳しくお伝えします。 高所作業とは何か 高所作業の危険性 高所作業で必要になる資格 また、高所作業では高所作業車の使用が頻繁です。そのため、高所作業車に関する危険性についても網羅しています。 高所作業の安全について理解を深めておかなければならない、新人現場監督の方にこそ、読んでもらいたい内容となっています。ぜひ、最後までお読みください！ 高所作業とは？ 労働安全衛生法令の労働安全衛生規則518条には「事業者は高さが2m以上の箇所で作業を行う場合においては、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならない」とされています。 つまり、2m以上の箇所から墜落すると命の危険があるということ。これが、高所作業は2m以上からと認識されている理由です。 実際に、芸能人が番組収録中に2mの位置から転落し、全治6週間の大怪我をしたという報道もあります。 このように、人は2m以上の箇所からの墜落でも命の危険があるため、労働安全衛生規則で定められているのです。 2m以上と言われても、想像しづらいかもしれません。その場合は、街中でよく見かける自動販売機をイメージしてください。自動販売機は約2mの高さになります。 事業者って何？ 事業者とは、労働者を使用して仕事を行っている人のこと。建設現場では、現場監督や職長などが該当します！ 死亡事故で1番の割合を占めているのが墜落・転落災害 前述したように労働安全衛生法令では、高所作業に関しての取り決めが多く定められています。その理由は、墜落・転落災害がもっとも死亡事故につながりやすいためです。 厚生労働省が発表している「平成30年 労働災害発生状況」を参照すると、909件の死亡災害が発生しています。その中でも墜落・転落災害による死亡事故は、256件。およそ28%の割合を占めています。約4人に1人は、墜落・転落災害で死亡しているのです。 2番目に割合を占めているのが、交通事故で約19%になります。墜落・転落災害と交通事故で半数を占めているため、現場では墜落・転落災害を防止することがもっとも大切というわけです。 このあとの章では、高所作業のシチュエーションや資格、墜落・転落災害の実例を紹介します。建設現場で働いている方は自分の命を守るためにも記事を最後まで読み、理解を深めることをおすすめします！ 墜落と転落の違いって何？ 墜落と転落の違いは、落ちているときに体が宙に浮いているかどうか！ 完全に宙に浮いている場合は墜落。何かしらに体が接触している場合は転落になります。 よくある高所作業のシチュエーション3選 「高所作業の具体的なシチュエーションが分からない！」という方もいらっしゃるのではないでしょうか？ そんな方に向けて、建設現場でよくある高所作業のシチュエーションを紹介します。 シチュエーション1：高所作業車での作業 高所作業車は建設重機の1種です。街中でのインフラ整備などで頻繁に使用されるため、目にしたことがある方も多いのではないでしょうか？ 高所作業車の定義には「作業床を2m以上の高さに上昇させられる」という決まりが含まれています。つまり、高所作業車を使用した場合は高所作業になるということです。 高所作業車は、人の手が届かない場所でなおかつ、足場を組み立てるのが困難な場合に使用されます。また、垂直式高所作業車という種類も存在しており、狭い箇所で大いに活躍してくれる高所作業車です。 高所作業車でよく起きる墜落災害は、以下の通りです。 高所作業車のバランスが崩れ、転倒してしまう 高所作業車から身を乗り出したために、墜落してしまう 作業床で重量物を持った際にバランスを崩し、墜落してしまう これらの高所作業車の墜落災害については、このあと1つ1つ詳しく解説します。 シチュエーション2：屋根や山留材の上での作業 屋根の補修作業や山留材の設置・撤去作業など、建設現場ではよく見る光景です。 山留材に関しては、立坑が深くなればなるほど墜落時の危険性が高まります。現場にもよりますが、山留材から地面までが6m以上になる場合もあり、 墜落した場合はひとたまりもありません。 屋根の補修作業に関しては、足元の確認を怠ってしまい、足を踏み外すことによる転落災害がもっとも発生しやすいです。建物が古くなっていると屋根がボロボロになっていることもあり、踏み抜いてしまうことも考えられます。 屋根や山留材の上では、常に危険と隣り合わせであることを忘れないでください。事業者の方は、親綱などの安全措置を十分に行う必要があります。 シチュエーション3：高層ビルの窓清掃や設備点検作業 高層ビルでは定期的に業者の方が、窓の清掃や設備の点検を行います。 もちろん、普段から高層ビルで作業をしているプロの方が行いますが、それでも災害が起きてしまうのが高所作業の恐ろしさです。建設現場でも高所作業は鳶工の人が行うのが一般的です。しかし、慣れているプロだからといって安全を怠らないように意識してください。 高層ビルの窓清掃や設備点検は、専用のゴンドラに乗って行います。ゴンドラに何かしらの衝撃がおきて墜落してしまうケースがよくある災害事例です。 高所作業をする際に取得しておくべき3つの資格 次に、高所作業で取得しておくべき資格について解説します。高所作業自体に資格は存在しませんが、これから解説するフルハーネス特別教育は間違いなく必要になる場面があります。 今回解説する資格は、以下の通りです。 フルハーネス特別教育 ロープ高所作業特別教育 高所作業車技能講習 これらの資格が必要になる作業は、頻繁にあります。 1つ注意点として、絶対に無資格の状態で作業をしてはなりません。受講時間や費用に関しても記載しますので、参考にしてください。 資格1：フルハーネス特別教育 墜落制止用器具には、以下の2種類が存在します。 胴ベルト型 フルハーネス型 胴ベルト型とは、腰の部分に1本のベルトを巻くタイプの墜落制止用器具です。胴ベルト型の墜落制止用器具は昭和25年頃に開発され、建設現場で働く多くの労働者を支えてきました。 しかし、胴ベルト型には欠点が存在します。それは、宙吊りになった際の腹周りの圧迫や耐久性に関しての不安です。これらの問題を解決するために、フルハーネス型の墜落制止用器具が開発されました。 フルハーネス型は体全体を覆うように何本ものベルトを巻くため、安全性が優れています。 また、墜落した場合も胴ベルト型に比べて安定した状態で宙づりになるため、圧迫感をあまり感じません。 労働安全衛生規則519条では「作業床を設けるのが困難な場合や囲い、手すりを取り外す際には労働者に墜落制止用器具を使用させる等、墜落による危険を防止する措置を講じなければならない」と定められています。 建設現場では、足場の一部を取り外して作業を行う場合が多々あります。その際には、必ず墜落制止用器具を使用しなければなりません。 また、墜落制止用器具はフルハーネス型を使用することが原則になっていますが、胴ベルト型を使用できる条件があります。その条件とは、以下の通りです。 作業箇所の高さが6.75m以下 フルハーネス型では地面に到達してしまう場合 法令上は6.75m以下の箇所で胴ベルトを使用できますが、一般的な建設作業の場合、5mを超えている箇所ではフルハーネス型の使用が推奨されています。 フルハーネス特別教育は学科が4.5時間。実技が1.5時間の計6時間で取得可能です。受講する機関によりますが、費用は1万円前後になります。 まだフルハーネス特別教育の資格を取得していない方は、近くの労働基準協会のHPを検索してみてください。 安全帯の規格が変更。 正式名称を墜落制止用器具へ この記事では、一貫して「墜落制止用器具」という言葉を使用しています。労働安全衛生法施行令の一部改正により「安全帯」の呼び方が「墜落制止用器具」に改正されたためです。 呼び方だけではなく、性能要求など規格の見直しも行われ、平成31年2月1日から「墜落制止用器具の規格」が適用されました。ゆえに、「安全帯の規格」と記載されている胴ベルトやフルハーネスを使用していると法令違反になります。 実際に、胴ベルトやフルハーネスを使用している方は1度確認してみてください。 資格2：ロープ高所作業特別教育 ロープ高所作業特別教育の資格を取得すると、ロープを使用した高所作業が行えるようになります。ロープを使用する場面として挙げられるのが、のり面での保護工事などです。 のり面とは、人工的な手を加えられて作られた斜面のことを指します。斜面では足場などの作業床を組み立てることができません。ですので、ロープを使用することが一般的です。 ロープ高所作業特別教育では、ロープについての正しい知識を身に付け、転落災害の防止を目的としています。 頻繁に使用する資格ではないため、該当する作業を行う場合に資格を取得するのがおすすめです。学科が4時間と実技が3時間の計7時間でロープ高所作業特別教育は取得できます。費用に関しても、1万円前後で受講可能です。 資格3：高所作業車技能講習 前述したように、手の届かない箇所では高所作業車を使用して作業を行います。その際は、高所作業車の資格が必要です。 高所作業車の資格は2種類あります。 高所作業車技能講習 高所作業車特別教育 2つの資格の違いは、操作できる高所作業車の能力にあります。高所作業車特別教育では、上昇能力10m未満の高所作業車しか操作できません。 どちらの資格を取得しようか悩んでいる方は、すべての高所作業車を操作できるようになる技能講習の取得をおすすめします。 高所作業車技能講習は、学科が10時間と実技が6時間の計16時間で取得可能です。特別教育と違い、取得までに2〜3日かかります。こちらも受講する機関によりますが、費用は4万円前後です。 高所作業車使用時に起きやすい墜落災害とは？高所作業車の転倒による墜落災害 トラック式高所作業車はアウトリガーという装置を張り出して使用します。アウトリガーを軟弱な地盤に張り出してしまうと、高所作業車のバランスが崩れ、転倒する恐れがあります。 高所作業車が転倒すれば作業床で作業をしている人が大変危険です。事前に敷鉄板を敷設するなど対策を講じるようにしてください。 身を乗り出して作業してしまう 高所作業車での作業において身を乗り出して作業することは、少しでもバランスを崩せばそのまま墜落してしまうため、大変危険な行為です。 実際に、現場で過去の災害事例などを目にする機会がありますが、高所作業車での墜落災害は身を乗り出して作業していたため、発生してしまうことがわかります。 高所作業車では墜落制止用器具を必ず使用して、作業床を作業位置までこまめに操作するようにしてください。 重量物を持ち、バランスを崩してしまう 高所作業車の作業床で重量物を持つ行為は、大変危険です。バランスを崩して墜落してしまう可能性があります。 皆さんも普段の生活で重量物を持った際に、足元がふらついた経験があるのではないでしょうか？ 1度バランスを崩すと、高所作業車では重大災害に繋がることを忘れてはいけません。 どうしても重量物を持つ必要がある場合は、墜落制止用器具がしっかりと機能しているかどうか確認してください。確認後、体勢を整えて作業を開始することをおすすめします。 まとめ｜今からでも遅くない！ 高所作業について理解をふかめよう この記事では、高所作業についてどこよりも詳しく解説しました。 今回ポイントを改めてまとめると、以下の通りです。 高所作業は2m以上での作業のこと 墜落・転落災害は死亡事故の1番の原因である 高所作業に関する資格の中で、フルハーネス特別教育がもっとも大切になる 安全帯の規格が改正されたように、高所作業に関する法律は今後も強化されると予想できます。建設現場で働くすべての人々の命を守るためにも、正しい知識を身に付けるようにしてください！
2025/05/19
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