中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】の中古重機買取の基礎知識と高額売買のコツ|査定額を左右するポイントとは?

中古重機買取 新車建機販売 建設機械 ユンボ ホイールローダー ブルドーザー トラック ラフタークレーン フォークリフト 環境機械 新品中古アタッチメント・パーツ 修理・輸出・リース 東海地区No.1

  1. TOP
  2. BLOG
  3. 整備・修理
  4. 中古重機買取の基礎知識と高額売買のコツ|査定額を左右するポイントとは?
中古重機買取の基礎知識と高額売買のコツ|査定額を左右するポイントとは?

整備・修理

2025/12/25

9

New中古重機買取の基礎知識と高額売買のコツ|査定額を左右するポイントとは?

「使わなくなった重機を高く買い取って欲しい」「動かなくなった重機でも買い取ってもらえる?」そんな疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

中古重機の買取では、メーカーや年式、重機の状態など、あらゆる要素が査定額を左右します。また、査定額を高くするにはいくつかの注意点やコツが存在します。

本記事では、初めて重機査定の利用を検討する方に向けて、中古重機の基礎知識から査定額を左右するポイント、高額売買のコツまでを詳しく解説します。

中古重機買取の基礎知識

建設機械は、一定の使用年数を経ても、適切なメンテナンスを行えば長く使い続けることが可能です。そのため、中古車であっても現場で十分に活躍できる性能と高い資産価値を保っています。

日本の中古重機は、国内だけでなく海外でも高い需要があり、適切に査定・売却すれば思わぬ高値がつくこともあります。

中古重機とは?

中古重機とは、一度使用された建設機械や土木機械で、現在も使用可能な状態にある重機を指します。つまり、再利用や再販が可能な建設機械のことです。

新車と比較すると購入コストを抑えられることから、昨今ではほとんどの建設業者やリース会社、個人オーナーなどが積極的に中古重機市場を利用しています。

中古重機の種類は多岐にわたりますが、代表的な重機は以下の通りです。
  • 油圧ショベル(ユンボ)
    汎用性が高く、土砂の掘削や積み込みなど、多方面の作業に使用される重機です。特にコマツ「PC」シリーズやヤンマー、CAT製などが人気です。
  • ブルドーザー
    大型ブレードで地面を押し均す重機。道路造成や造成工事で使用します。
  • ホイールローダー
    タイヤで走行し、バケットで資材や土砂を運搬します。除雪機械としても需要があります。
  • クレーン車
    高所作業や重量物の吊り上げに使用します。タワークレーンやトラッククレーンなど多様なタイプがあります。
  • ダンプトラック
    掘削した土や廃材を運搬する車両です。大型ダンプから小型ダンプまで幅広く流通しています。

これらの重機は、使用環境・年式・稼働時間・メンテナンス状況によって価値が大きく変わります。 また、メーカーごとに耐久性や人気モデルが異なるため、査定時には「どのメーカーの、どの型式か」が重要な判断材料となります。

重機買取のメリット

中古重機の買取りを利用する最大のメリットは、費用をかけずに不要になった重機を処分できる点です。通常、解体や廃車処分を行う場合、運搬費・解体費・処分費などが発生しますが、買取業者を利用すれば引き取りが無料になることも多く、むしろ現金が手に入ります。

また、重機の買取では、部品単位でも可能です。エンジンや油圧ポンプ、キャタピラー、ホイール、バケットなどのパーツは再利用や修理用として需要があり、動かない重機でも部品価値によって査定対象となります。

高まる中古重機の需要

近年、中古重機の需要は国内外で急速に高まっており、背景にはいくつかの要因が挙げられます。

まず、国内における建設業界の人手不足とコスト上昇です。新車よりも安価で即戦力となる中古重機は、特に地方の中小企業や個人事業主にとって「コストパフォーマンスに優れる投資」として重宝されています。

海外でもインフラ整備の拡大が続いており、日本製重機の信頼性が評価されています。発展途上国では新車を導入するコストが高いため、中古でも動く日本製重機が高値で取引されています。実際、コマツ・CAT・日立・ヤンマーといったブランドは中古市場で特に人気が高く、輸出業者を介して多くの国内重機が海外に出ています。

さらに、円安の影響も追い風となり、輸出ルートを通じた取引価格が上昇傾向にあります。 加えて、近年の環境意識の高まりから「廃棄せず再利用する」動きが強まっており、サステナブルな観点でも中古重機市場の拡大が期待されています。
これらのことから、現在の中古重機市場は、需要の広がり、価格の安定、環境価値という三拍子が揃った成長産業といえるでしょう。

中古重機買取の流れを解説

中古重機の買取は、初めての方にとって「難しそう」「手続きが大変そう」と感じられるかもしれません。しかし、実際には査定依頼から引き渡しまでの流れはシンプルで、ポイントさえ押さえておけばスムーズに進められます。

ここでは、査定の申し込み方や必要書類の準備、複数業者への依頼のコツなど、中古重機を売却する際の一般的な流れをわかりやすく解説します。

中古重機の相場は?

中古重機の買取価格は、機種・年式・稼働時間・保管状態によって大きく変動します。

たとえば、同じメーカー・同型式の油圧ショベルでも、使用時間が1,000時間以内で整備状態が良ければ高値がつく一方、10,000時間を超えている場合は査定額が半分以下になることもあります。
また、建設需要や為替の動きなど、市場の景気も相場に影響します。特に近年は海外でのインフラ整備需要が高まっており、日本製の中古重機は「高品質・長寿命」として人気を集めています。そのため、輸出向けの買取価格が上昇傾向にあり、国産メーカー(コマツ、日立建機、CAT、クボタなど)の重機は高値で取引される可能性があります。
一方で、排ガス規制の影響を受ける古い機種や、超大型クレーンなどの特殊仕様車は流通先が限られるため、買取相場がやや低めになる場合もあります。

相場を知るためには、複数の業者に査定を依頼して比較することが何より大切です。1社だけの見積もりでは市場価格を正確に把握できないため、少なくとも3社程度に依頼して平均を取るのがおすすめです。

査定の申し込み方法

中古重機の査定依頼は、現在ではオンラインで簡単に行えるようになっています。買取業者の公式サイトにある入力フォームから申し込むのが一般的で、手続きは数分で完了します。

入力の際は以下のような情報をできるだけ詳しく記入すると査定にも有利です。
  • メーカー名、機種名、型式
  • 年式、稼働時間
  • 整備履歴や修理歴の有無
  • 現在の所在地・稼働可否(動くかどうか)
  • 付属品(バケットやアタッチメントなど)

これらの情報を正確に伝えることで、より正確な査定金額を提示してもらえます。
また、写真を添付できる場合は「車体の全体」「アワーメーター」「エンジン周辺」「キャビン内」などを撮影して送ると、査定精度が格段に上がります。
電話やメールでの依頼も可能ですが、ウェブサイトでの査定申し込みが便利です。特に初めての方は、複数業者への同時依頼がおすすめです。

査定から買取までのステップ

査定の申し込みが完了したら、いよいよ実際の買取手続きへと進みます。
ここでは、初めての方でも安心して取引できるよう、査定から入金までの流れをわかりやすく解説します。

  1. 現地調査・オンライン査定
    査定の流れは、まず依頼時に入力した情報をもとに概算見積もりが提示されるところから始まります。
    概算金額を確認した後、相談に応じて業者が現地にスタッフを派遣し、実機を検品します。現場では、外観のサビや塗装の状態、エンジン音、油漏れ、可動部の動作などを細かくチェックします。
    その後、検品結果をもとに業者が最終的な査定金額を提示します。条件が合えば契約・引き取りの手続きへと進むという流れです。
    また、希望条件(即日引き取り・高年式優先・アタッチメント込みなど)を記載しておくことで、より適した査定結果を得やすくなります。
    オンライン査定のあと、必要に応じて現地確認を行う場合もあります。実物確認があることで、より正確で納得感のある査定額を提示してもらえるでしょう。
  2. 査定結果の提示・価格交渉
    査定結果は、早ければ即日、遅くとも数日以内に提示されます。
    見積額に納得がいかない場合は、そのまま妥協せずに交渉してOK。
    特に、状態が良好な重機や人気モデル(コマツ・キャタピラー・日立など)であれば、他社との見積もりを比較することで価格アップが期待できます。
    複数社の査定を取ることで、業者同士の競り合いが起き、想定以上の高額査定につながるケースも少なくありません。
    ポイントは、「他社ではこの金額でした」と具体的に提示すること。
    業者にとってもリアルな競合情報は貴重な判断材料となるため、柔軟に対応してくれる可能性が高まります。
  3. 契約・引き取り
    提示額に納得できたら、正式な契約に進みます。
    書類が整っていれば、契約から引き取りまで1日で完了することもあります。
    主な必要書類は以下の通りです。
    ・所有者証明書(譲渡証明書)
    ・登録証または車検証(大型重機の場合)
    ・整備記録簿や保証書(あれば評価アップの可能性も)
    引き取りについては、業者によって対応が異なります。多くの場合、トラックを手配して現場まで引き取りに来てくれますが、運搬費用は基本的に別途発生します。
    また、稼働できない重機の場合でも対応は可能ですが、その運搬方法は重機の大きさや状態によって異なります。
    中小型機種であればレッカー車で移動できる場合がありますが、大型重機ではクレーンで吊り上げたり、分解して運搬するケースもあります。
    安全面やコストに関わる部分なので、業者と事前に打ち合わせておきましょう。
    「現場に置きっぱなしのままでも買い取ってもらえた」という例も多く、手間なく売却できるのが魅力です。
    とはいえ、サービス内容は各業者により異なるため事前に公式ホームページなどで確認することをおすすめします。
  4. 入金・取引完了
    重機を引き渡した後は、契約内容に基づいて即日または翌営業日に入金されるのが一般的です。 買取金額が高額になることも多い重機取引では、スピード感のある入金対応は安心感につながります。
    すべての手続きが終わったら、譲渡証明書や契約書の控えは必ず保管しておいてください。特に法人取引の場合は、経理処理の際に必要になることがあります。

中古重機の買取価格を決める5つの要素

中古重機の買取価格は、単に年式や見た目だけで決まるわけではありません。メーカーや車種、状態、さらには市場の動向など、複数の要素が複雑に関係しています。たとえば、同じコベルコ製のミニユンボでも、稼働時間やメンテナンスの有無によって査定額が数十万円以上変わることも珍しくありません。

ここでは、買取価格を左右する5つの主要なポイントを詳しく見ていきましょう。

重機のメーカー・年式

どこのメーカーの重機かは、買取価格を大きく左右する要素の一つです。

日本国内ではコマツ、コベルコ、日立建機、ヤンマーなどが高い信頼性を持ち、海外市場でも人気があります。

また、年式も重要なポイントです。
重機は耐久性が高いとはいえ、モデルチェンジや新機能の追加が頻繁に行われる業界です。そのため、年式が新しいほど燃費性能や操作性が良く、再販価値が高く評価されます。 反対に、古いモデルであっても定期的にメンテナンスが行われ、状態が良ければ高値で買い取られることもあります。

重機の状態と稼働時間

外観のサビや塗装の剥がれ、油漏れ、キャタピラーやホイルの摩耗など、重機の状態も査定に大きく影響します。

見た目がきれいであるほど「丁寧に扱われてきた重機」と判断されやすく、査定額が上がる傾向にあります。逆に、オイル漏れや腐食が進んでいると修繕コストを考慮され、評価が下がります。
さらに、稼働時間も価格に大きく影響します。これは自動車でいう「走行距離」に相当する指標で、エンジンや油圧系統の消耗具合を示す重要な情報です。

一般的に、稼働時間が短いほどコンディションが良く、高値での買取が期待できます。この稼働時間を確認するための装置が「アワーメーター」です。アワーメーターはエンジンが稼働していた累積時間を記録する計器で、多くの建設機械やトラックに標準装備されています。

注意したいのは「アワーメーターの信頼性」です。交換や修理により数値がリセットされている場合もあるため、整備記録や点検履歴と照らし合わせて確認することが重要です。稼働時間が少なくても、長期間屋外に放置されていた重機は、サビや劣化が進んでいる可能性があります。

メンテナンス履歴・修理歴の有無

メンテナンス履歴は、重機の価値を証明する重要な資料です。オイル交換記録や点検報告書、部品交換履歴などがしっかり残っていると、「状態の良い重機」として査定額のプラスにつながります。
逆に、修理歴が多く重大な損傷を受けていた場合は、買取価格が下がる傾向にあります。特に油圧系統やエンジン部分の修理はコストがかかるため、査定員は慎重にチェックします。

ただし、「修理済み」であり、かつメーカー純正部品を使用している場合は評価が落ちにくいこともあります。 つまり、「どのように手を入れてきたか」が、買取価格を決める大きな分かれ目になるのです。

付属品やアタッチメントの有無

重機本体のほかに、バケット、フォークグラップル、ハンマーナイフ、スケルトンバケットなどのアタッチメントが揃っていると、査定額がアップします。これらは単体でも需要が高く、特定の現場用途に合わせた仕様があるため、中古市場でも高値で取引されています。

そのため、古い機種であってもアタッチメントが揃っていれば、現場での利用価値が高く、価値があがる可能性もあります。

市場の需要と供給状況

中古重機市場は、国内だけでなく海外への輸出需要にも大きく影響を受けます。
近年は東南アジアや中東、アフリカ地域でのインフラ開発が進んでおり、特に油圧ショベルの需要が急増しています。

油圧ショベルやミニユンボは、国内でも需要が高く買取価格が上昇傾向にあります。一方で、特定の機種が過剰に出回ると価格が下がることもあります。

そのため、売却を検討する際は、時期を見極めることがポイントです。 たとえば、春から夏にかけての建設需要が高まるシーズンは、重機の需要が増えるため、買取額が上がりやすい時期といえるでしょう。

信頼できる中古重機買取業者を選ぶ

中古重機を少しでも高く売却するためには業者選びにも気を付ける必要があります。
市場には多数の買取業者が存在しますが、そのすべてが誠実に対応してくれるわけではありません。中には相場よりも極端に低い金額を提示したり、契約後に追加費用を請求してくるケースもあるため注意してください。

信頼できる業者を選ぶためには、単に買取金額の高さだけでなく、実績・口コミ・登録情報・対応の丁寧さといった複数のポイントから総合的に判断することが大切です。

ここでは、信頼できる業者選びのためのポイントを詳しく解説するので参考にしてみてください。

信頼できる業者のポイント

信頼できる中古重機買取業者にはいくつかの共通点があります。その最たるものが「対応の透明性とスピード感」です。問い合わせをした際、見積もりの根拠を明確に説明してくれるか、連絡がスムーズかどうかは信頼度を測る重要な指標です。

査定時には、「重機のメーカー」「機種」「状態」「アタッチメントの有無」など、細かい情報をヒアリングされます。これらを丁寧に確認してから査定額を出す業者は誠実に取引している証拠です。逆に、詳しい状態を見ずにすぐに高値を提示する業者は注意が必要です。この場合、後から減額されるケースも少なくありません。

また、優良な業者ほど全国的なネットワークを持っています。地方でも出張買取に対応できるほか、国内外の販売ルートを確保しているため、需要の高い地域へ重機を再販でき、高額買取が可能になります。

買取業者がどのような販売ルートを持っているかを知ることも、業者の実力を見抜くきっかけになります。

各業者の買取条件を比較する

同じ重機でも、業者によって買取条件や査定基準が異なります。たとえば、コベルコ製のミニユンボに強い業者もあれば、トラック系やホイールローダーの買取に特化した業者もあります。そのため、自分の重機の機種や状態に適した業者を探すことが、高額買取への近道です。

比較を行う際は、以下のポイントをチェックしてみてください。
  • 売却までの流れや必要書類の説明が明確か
  • アタッチメントや付属品の査定を別途評価してくれるか
  • 買取金額の支払いが即日・現金対応か

このように、複数の業者を比較しておくことで、「この業者は他よりも安い」「対応が早くて丁寧」といった違いが見えてきます。金額だけでなく、対応品質や説明の分かりやすさも含めて総合的に判断するのがポイントです。

各業者の口コミや実績、認可を確認する

業者の信頼性を見極めるうえで欠かせないのが、口コミや実績、法的認可の確認です。

口コミについては、Googleマップや口コミサイトなどで「実際に利用した人の声」をチェックしましょう。査定金額の満足度だけでなく、「対応が丁寧だった」「入金が早かった」「トラブルなく取引できた」などの意見も参考にしてください。

また、実績面では「年間の買取台数」や「対応エリア」「取扱い車種(機種)」を確認するのがおすすめです。特に、全国展開している企業や建機メーカーと提携している業者は、安定した販売ルートを持っており、査定価格に反映されやすい傾向にあります。

念を入れるのであれば、業者が「古物商許可証(公安委員会の登録)」を取得しているかも確認するのが良いでしょう。

中古重機は古物営業法に該当する「古物」であり、取り扱には個人であっても古物商許可が必要です。

これは中古品取扱業者として法的に営業できる証明であり、無許可の業者と取引した場合、思わぬトラブルに発展するリスクがあります。信頼できる業者であれば、ウェブサイトや会社概要ページに許可番号を明記しています。

もし不安な場合は、気軽に問い合わせて「古物商許可番号を教えてください」と確認するのも一つの方法です。また、業界団体(建設機械買取協会など)に加盟している業者は、取引ルールが明確に定められているため、より安心して依頼できます。

高額買取を狙える5つのポイント

中古重機を少しでも高く売却するためには、優良業者を選んで査定を受けるだけでは不十分です。同じ機種、年式であっても、日頃の管理状態や整備履歴、売却のタイミング次第で数十万円単位の価格差が生まれることもあります。

特に建設機械は、稼働状況やメンテナンス状態がダイレクトに査定へ影響するため、日常的な手入れが欠かせません。

ここでは、買取価格を最大化するために実践できる5つのポイントを解説します。
すぐにできる工夫ばかりなので、売却を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

定期的にメンテナンスを行う

重機のメンテナンス状況は、査定時に最も重視される項目の一つです。
油圧系統のオイル交換、エンジンの点検、各部のグリスアップを定期的に行っておくことで、稼働効率を維持し、機械への負担を最小限に抑えることができます。

特に、油漏れや異音、振動などの不具合を放置しておくと、後の修理費が高額になるだけでなく、査定時に大きなマイナス評価となります。建設機械は過酷な現場環境で使用されることが多いため、一般的には1,000時間〜2,000時間ごと、または年1回を目安に専門業者で点検してもらうのが理想的と言われています。

また、純正部品を使った修理や、定期的なオイル交換履歴が残っている場合は、査定担当者からの信頼も高まります。整備が行き届いている重機は「丁寧に扱われてきた」と判断され、高額査定につながる可能性が非常に高いです。

取扱説明書・整備履歴を残す

書類の有無も査定額に影響する項目です。

取扱説明書や整備記録簿、修理履歴、保証書などの書類がそろっていると、重機の状態を客観的に証明できるため、査定金額が上がりやすくなります。

たとえば、オイル交換の記録や消耗品の交換履歴を提示できれば、定期的なメンテナンスが実施されていた証拠になるので、安心して再販できる個体として評価されます。逆に、履歴が不明な場合は査定担当者が慎重になり、相場よりやや低めの査定額になることも少なくありません。

なによりも、機械の取扱説明書が付属していれば、次の所有者にとっても扱いやすく、再販時の需要が高まります。特に海外市場では書類が整っている中古建設機械の人気が高く、輸出ルートを持つ業者では査定額にプラスされることもあります。

外観の汚れや錆を防ぐ

外観がきれいな重機は好印象を与え、買取価格にも良い影響を与えます。査定前には、高圧洗浄機で泥や油汚れを落とし、キャビン内の清掃やガラス面の拭き上げも行っておくとよいでしょう。また、錆が発生している場合は、市販の防錆剤やタッチアップペイントで早めに対処することが大切です。

特に建設機械は、多くの場合屋外で長時間稼働するため、紫外線や雨水による塗装の劣化が進みやすい傾向があります。日頃から屋根付きの場所に保管する、または防水シートをかけておくなどの処置をすることで、見た目の劣化を防げます。 内部の機械は問題ないのに見た目が悪く減点されるケースは意外と多く、査定前の簡単なクリーニングで査定額が数万円アップすることもあります。

複数業者の査定を比較する

高額買取りを狙うには、複数業者へ査定依頼を出すのがおすすめです。
同じ重機でも、業者によって査定額に20万〜50万円以上の差が出ることもあります。業者ごとに得意分野が異なるほか、海外への販売ルートを持つ業者は、国内相場よりも高い価格を提示できる場合があります。

一括査定サービスを活用すれば、ウェブフォームに重機の情報を入力するだけで、複数社から一度に見積もりを受け取ることが可能です。複数の査定結果を比較することで、「平均相場」と「高値をつけてくれる業者」の違いが明確になります。

価格交渉の際も、「他社ではこの金額だった」と具体的な数値を提示できるため、交渉を有利に進められるのが大きなメリットです。

高く売れる時期を狙う

重機の買取価格は、需要と供給のバランスで大きく変動します。
特に夏のラッシュ前(春〜初夏)は、各現場で新しい機械を導入する動きが活発になるため、中古市場でも買取価格が上がりやすくなります。

また、燃料価格の高騰や新型機種の登場など、外部環境の変化も市場価格に影響します。
具体的には、省エネ型の新モデルが発売されると、旧モデルの価値が一時的に下がることがあります。

そのため、売却を検討しているなら「あとで売る」よりも、「今売る」ほうが高く売却できる場合も少なくありません。
日々変動する相場を確認し、業者の運営サイトや市場レポートをチェックしておくことで、最適な売却時期を見極められます。

動かない重機でも買取は可能か

中古重機は、エンジンがかからない状態の機械でも買取が可能です。多くの人が故障車は廃棄するしかないと考えがちですが、実際には部品や鉄資源、海外需要などによって再利用価値が高く評価されることがあります。

ここでは、動かない重機でも買取が成立する理由と、その際に押さえておきたいポイントを解説します。

買取価格は状態による

大前提としては、重機の状態が買取価格を大きく左右します。
たとえ動かない場合でも、外装が比較的きれいでエンジンや油圧系の一部が再利用可能であれば、修理・再販用のパーツとして価値があります。

たとえば、ショベルカーの油圧シリンダーやトラックのキャビン部分、ローダーのバケットなどは単体でも中古部品市場で需要が高いです。専門業者は、こうしたパーツを回収・整備して再販売するルートを持っているため、動作不能な重機でも引き取り対象となります。

また、年式やメーカーによっても評価は変わります。コマツ、日立建機、コベルコといった国内大手メーカーの車種は海外での知名度が高く、古くても一定の需要があります。逆に、部品の入手が難しい一部の特殊機械は買取価格が下がる傾向があります。

動かない重機を放置すると、錆びや油漏れなどでさらに価値が下がってしまうため、できるだけ早めに専門業者へ相談するのがおすすめです。

海外輸出もおすすめ

近年、海外輸出ルートを持つ買取業者が増えています。
特にアジア・アフリカ諸国では、日本製の建設機械が信頼性・耐久性が高いと評価され、修理して再利用するケースが一般的です。そのため、日本国内では廃車扱いになるような重機でも、海外では高値で再販される可能性があります。

こうした輸出ルートを活かせる業者を選ぶことで、動かない重機でも思わぬ価格で引き取ってもらえることがあります。
廃棄費用がかかると考える前に、一度複数の業者へ査定依頼を出し、現状の価値を確認してみると良いでしょう。

中古重機の最新トレンドは「環境型重機」

近年の中古重機市場は、テクノロジーの進化とともに大きく変化しています。特に注目されているのが、デジタル査定の普及とオンライン取引の拡大です。この仕組みの普及により、ユーザーはこれまで以上に手軽に買取手続きを進められるようになりました。法人だけでなく個人でも査定・取引が容易になった現在、中古重機の市場とユーザー層は拡大傾向にあると言えます。

特に、昨今は企業・個人を問わず環境意識の高まりが顕著になっており、その流れは中古重機の買取市場にも大きな影響を与えています。建設業界では、使えるものを長く使うという考え方が浸透しつつあり、新品を購入するよりも整備済みの中古重機を選ぶ動きが増えています。

これは単なるコスト削減だけでなく、資源の有効活用や廃棄物削減といったサステナブルな取り組みの一環として注目されています。

また、国内外で環境関連法規制が強化される中、排ガス規制対応機種や再整備可能な建設機械の需要が上昇しています。買取業者にとっても、環境基準を満たす中古重機を確保することがビジネス上の重要課題となっています。こうした背景から、再利用・再販を前提とした循環型の重機市場が形成されつつあり、環境意識の高まりが中古重機買取をより活性化させると予測されています。
記事一覧へ

RECOMMENDおすすめ記事

  • ガソリン車・ガソリン発電機用燃料を備蓄したい|ガソリンを自社で備蓄・給油する方法
    整備・修理

    ガソリン車・ガソリン発電機用燃料を備蓄したい|ガソリンを自社で備蓄・給油する方法

    目次 災害時はガソリンが不足する ガソリンを大量保管することはできるのか? 使う前提での保管が必要 ガソリンを自社で備蓄、給油する方法 ガソリンは購入の規制も強化されている まとめ|ガソリンを自社で備蓄・給油する方法 私たちが暮らしている日本は災害大国と呼ばれるほど、地震や台風、豪雨の影響を受けやすい国です。近年は災害への備えとして個人や企業でもガソリンの備蓄を検討している場所もあります。 しかし、ガソリンの扱いについて知らない人が多すぎるというのも事実です。揮発性が高く引火点が低い特徴を持つガソリンは、扱いを間違えれば大きな事故に発展する可能性があります。 また、取り扱いに細かい規定は定められているため、いい加減な管理をしていると消防法違反となり、罰金もしくは逮捕されてしまうことも。 そこで今回は、ガソリンを私有地でも備蓄、セルフ給油する方法を紹介していきます。 災害時はガソリンが不足する 発電機や機械用のガソリンをある程度は備蓄したいという方以外にも、近年では、地震・台風・豪雨などの大規模な自然災害が頻発していることから、災害時の燃料不足に備えたいと考える方は多いことでしょう。 大規模災害といえば、今後30年以内で70〜80パーセントの発生確率があるとして政府や各市町村が備えを進める「南海トラフ地震」の話題も度々メディアで報道されています。 2023年1月には、「政府の地震調査委員会が、南海トラフで今後20年以内に巨大地震が発生する確率を「50〜60パーセント」から「60パーセント程度」に引き上げた」(2023年1月13日讀賣新聞より)という発表があり、年明け早々のトレンドとなりました。 また、いつ噴火してもおかしくないとされる富士山も、噴火時は首都圏でも降灰による交通網の麻痺、通信障害など甚大な被害が予測されています。 建設業はこのような未曾有の大災害に対し、直ちに業界をあげて対応し、被災地の復旧や復興にあたります。東日本大震災では「燃料不足」が深刻化し、復旧作業最大の課題になったことが調査報告(東日本大震災における建設業の災害対応実態調査報告書)で明らかになっています。 もはやいつ地震が起きても不思議ではない状況に、昨今では政府や各自治体だけではなく民間企業や会社でも災害への備えが進められ、「燃料の備蓄」が見直されています。 発電機や自動車の燃料として利用されるガソリンですが、ガソリンスタンドが遠い場所にあったり、大雪で道路が通行できなくなるような田舎では、会社や農家が私有地で備蓄していることも珍しくありません。 燃料不足・備蓄の見直しが課題 東日本大震災では、大津波により東北地方と関東地方の太平洋沿岸部に壊滅的な被害や、福島では原子力災害をもたらしました。 「東日本大震災における建設業の災害対応実態調査報告書」によると、発災直後から1週間以内の課題は通信ができないことと、燃料をどうやって入手するかということだったそうです。 特に燃料の確保は厳しく、資材や物資を運ぶ運送会社は燃料の手配がついてないと動いてくれなかったという状況も記載されています。 大規模な災害の直後は道路の寸断などにより、物流がストップするため燃料の輸送も困難な状況になります。被災地や周辺のガソリンスタンドにも燃料を求めて車が殺到するので、平素からの備蓄が重要です。 自然災害時には燃料が不足するという事象は、熊本地震、西日本豪雨、福井豪雨といった過去に発生した災害でも問題になっています。東日本大震災を教訓とした対策が施行されていますが、引き継ぎや連携不足などでその対策も未だ十分とはいえないようです。 東日本大震災時は3月でしたが、東北はまだまだ寒波と雪の降る季節だったため、ストーブに必要な灯油や、広範囲の地域が津波で被災したため瓦礫を撤去する重機の軽油も大量に必要でした。 ガソリンを大量保管することはできるのか? そもそもガソリンを大量に保管できるのでしょうか?不可能ではありませんが、「ガソリンの大量保管は極力控えてください」と注意喚起をしている自治体がほとんどです。 そのため、安易にガソリンを大量備蓄することは勧められません。なぜなら、引火性や揮発性が高いガソリンを一箇所に長期間保管することは大変危険であり、法令違反になる場合もあるからです。 また、ガソリンは大量保管や長期間の備蓄に向かないというデメリットがあります。 以下で詳しく解説していきましょう。 個人で保管できる量は40Lまで ガソリンを保管するには専用の携行缶(タンク)が必要です。灯油タンクのようなポリ容器やプラスチック製容器では、静電気によってガソリンに引火してしまうので、消防法令の基準に適した金属製容器での保管が定められています。 また、個人で保管できるガソリン40リットル未満とされており、それ以上のガソリンを保管するには設備の整備や届出が必要です。 ガソリンは劣化する 生モノであるガソリンは、大気に触れると酸化や劣化、蒸発などによって傷んでいきます。一般的に冷暗所などで理想的な保管をしていても6ヶ月ほどが使用期限とされているので、長くても半年以内には使い切りたいものです。 使う前提での保管が必要 以上のことから、ガソリンは大量保管や長期保管には向かないと言えます。これだけ自然災害が頻発しているので、いざという時のためにガソリンをキープしておきたいという人も多いはずです。 しかし、ガソリンは半年以上の保管ができず、爆発する危険のある物質を長期間放置するのもおすすめはできません。そのため、日常的に使いながら保存する、非常食で言う「ローリングストック法」のような備蓄方法が望ましいでしょう。 しかし、それほど常にガソリンを使用しないという場合でしたら、近頃はカセットボンベを使用する発電機やガソリンの缶詰といった商品も出ているので、災害時用に備蓄しておくという手もあります。 ガソリンを自社で備蓄、給油する方法 人や自宅でガソリンを保管する場合の数量は40リットルまでなら可能という説明をしました。 消防法では、許可を受けた施設以外では、ガソリン200リットル以上を貯蔵又は取扱いすることを禁止しています。 しかし、ガソリンを自社で備蓄または給油する方法はいくつかあります。 ①給油所等を設ける方法 200リットル以上を貯蔵、取り扱う場合は、自社車両への給油目的で「自家給油取扱所」、その他「簡易タンク貯蔵所」の設置を行う。 ②震災時等の仮貯蔵・仮取扱いの申請する方法 事前に消防へ申請をしておき、震災時等に外部よりガソリン等を入手し、申請内容に基づいた貯蔵取扱を行う。 ③少量危険物貯蔵取扱所を設ける 200リットル未満の保管とし、少量危険物貯蔵取扱書を設置する。 ガソリンは購入の規制も強化されている 知っての通りガソリンは、第4類(引火性液体)の第1石油類に分類される危険物です。危険等級Ⅱに指定されるガソリンは高い燃焼性を持っているため、扱いを誤れば大災害にも繋がります。 2019年7月に発生した「京都アニメーション放火事件」では、容疑者がガソリンをまいて放火したことで多くの犠牲者が出たことから、ガソリン販売に関する規制も強化されました。 セルフスタンドでは購入できない。 あまり知られていませんが、給油以外の目的でガソリンを購入する場合、フルサービスのガソリンスタンドでしか購入することができません。 セルフスタンドが許可されているのは、二輪車や四輪車への給油のみで、ナンバープレートが装着されていない車両への給油は禁止されています。それと同時に携行缶などのガソリン小分け販売も禁止されています。 専用携行缶を使う ガソリンを購入する際に必要になってくるのが消防法に適合した金属製のガソリン携行缶です。 5リットル、10リットル、20リットル(上限)の3つの容器があり、一般的に赤く塗装されています。そのほか、消防法に適合したジェリカンも使うことも可能です。 灯油用の赤いポリタンクにガソリンを入れようとする方は想像以上に多いようですが、消防法で禁止されているので注意してください。 身分証提示が義務化 京都アニメーション放火事件を受けて、同様の事案が発生することを抑止するため、ガソリンスタンド等では、ガソリンを携行缶で購入する方に対して、「本人確認」、「使用目的の確認」を実施するとともに、「販売記録の作成」を行うことが令和2年2月1日から義務となっています。 ・本人確認について 運転免許証、マイナンバーカード、公的機関が発行する写真付きの証明証の提示が必要。 ・使用目的の確認について 「農業用機械器具の燃料」、「発電機用の燃料」、等の具体的な内容の確認が必要。 まとめ|ガソリンを自社で備蓄・給油する方法 ガソリンを自社で備蓄・給油する方法 災害時などは燃料不足が発生するため、ガソリンの備蓄があれば安心ですが、引火性や揮発性が高いガソリンを大量に一括保管することは事故のリスクもあり、設備投資や申請などのハードルもあります。 また、ガソリンは半年以上放置していると劣化してしまうため、そうなると燃料として使用することはできません。そのため、ガソリンは長期的かつ大量の保管には向かないと言えます。 この記事で紹介したように考えられる備蓄する方法はいくつかあるかと思いますが、いずれにせよ取扱には細心の注意が必要な物質なので、安易な気持ちで保管することは控えた方がいいでしょう。

    #エンジン#電気#バッテリー

    2023/01/26

    20,419

  • 【ガソリン・軽油】その取扱い方で大丈夫ですか?重機の燃料について知っておくべきことを解説!
    整備・修理

    【ガソリン・軽油】その取扱い方で大丈夫ですか?重機の燃料について知っておくべきことを解説!

    目次 ガソリンや軽油の取り扱いに注意! ガソリンと軽油の特徴とは? ガソリン・軽油の違いとは? ガソリン・軽油を工事現場で取り扱う際に知っておきたいポイント 危険物の火災事故はどのくらい発生しているのか? まとめ|重機の燃料について知っておくべきこと ガソリンや軽油の取り扱いに注意! 重機や自動車の原動力となるガソリンや軽油は、建設業や農業をはじめとした職業ではなくてはならない身近なものです。 工事現場の建設機械や農家で使用されるトラクターなど、ほとんどがディーゼルエンジンを積んでおり、軽油を燃料としているほか、ガソリンは、発電機やプレート、ランマーなどいった工事機械、草刈機や農業機械の燃料、混合油としても使用されています。 しかし、普段何気なく取扱っているこれらの燃料ですが、危険物と呼ばれている通り、一歩貯蔵や取扱いの方法を誤れば、火災や大爆発などの重大な事故に繋がる可能性も高いことを忘れてはいけません。 そのため、これらは、消防法で「危険物」として定められ、その貯蔵や取扱いについては、種類や数量により、消防法や各地域の条例によって様々な規制がなされています。 この記事では、危険物を取り扱う機械の多い重機オペレーターや作業員として、知っておくべきことを紹介していきます。 ガソリンと軽油の特徴とは? ガソリンや軽油は、どちらもガソリンスタンドに行けば簡単に手に入るもので、機械や自動車の燃料として使用されていることは、みなさんご存知かと思います。 では、「ガソリンと軽油の違いは何?」と聞かれた際に、即座にその違いを答えられる方はどれほど居るでしょうか? 過去には、JAFから「燃料の入れ間違えによるトラブル」による要請件数が、1ヶ月間に全国で390件寄せられたとの発表がありました。それぞれの違いをあまり気にせずに生活しているため、ガソリンも軽油も似たようなものだと考えている方も多いかもしれません。 ドライバーから多くあがった申告には、「(会社の車や代車など)自分のクルマではなかった」、「うっかり間違えてしまった」という声のほかに「軽自動車は軽油かと思った」という勘違いや思い込みによるトラブルも見受けられています。 では、ガソリンと軽油は具体的にどういった違いがあるのでしょうか。以下よりそれぞれの特徴について説明していきます。 ガソリンの特徴について ガソリンとは、原油を加熱して蒸留する際に、沸点が「30〜220℃」の原油留分から得られる物質のことを指します。 ガソリンや、軽油、重油を精製するには、さまざまな成分が混合された原油を蒸留する際、温度を調整することによって「ガソリン」、「軽油」、「重油」が抽出されます。 精製されるガソリンについても、日本工業規格(JIS)によって「工業用ガソリン」、「自動車用ガソリン」、「航空ガソリン」の3つに分類されています。 ガソリンは揮発性が高いため、引火点はマイナス38℃という低い温度になります。灯油もガソリンも発火点はあまり差がないのに、灯油の引火点約50度と大きな差があります。 もしも、誤って灯油ストーブにガソリンを入れてしまった場合は大変なことになります。ガソリンは瞬く間に気化して火災になるか爆発するかして、大きな事故に繋がるでしょう。 【自動車用ガソリンの特徴】 ・引火点…マイナス38℃と低い ・沸点…35〜180℃と低い ・発火点…300℃ ・非水溶性 ・独特の臭気がある ・危険物第四類・第一石油類に分類される 軽油の特徴について 軽油はガソリンと同じく自動車の燃料として使用されますが、ガソリンと軽油は全くの別物です。 軽油は、原油を加熱して蒸留する際、沸点が「200~350℃」の原油留分を指し、重油に比べると比重が軽いということで『軽油』という名称が付けられています。 ディーゼルエンジンの燃料として使われますが、軽油はガソリンよりも価格が安価なため建設重機では広く普及しています。 ガソリン・軽油の違いとは? ガソリンと軽油は、どちらも水より比重が軽い物質となるため、火災時は水で消化することが難しいということが共通しています。 ガソリンや軽油、灯油などは「油」であるため、これらの火災に水をかけてしまうと、水より軽いガソリンなどは水の上に広がり、火災が広がってしまう恐れがあります。 これらの「油火災」を消火方法は酸素を遮断する「窒息消化」方法が有効です。従って、消火には主に泡消化剤、二酸化炭素消化器、消火砂が使用されます。 では、ガソリンと軽油の相違点を以下で紹介していきます。 引火点・着火点 ガソリンと軽油は引火点が大きく異なります。ガソリンの引火点はマイナス40℃と非常に低く、常温でも火を近づければ着火します。 一方、軽油の引火点は45℃以上ですので、常温では火を近付けても着火しません。しかし、霧状の軽油となれば常温でも引火してしまいますので注意しましょう。 危険物としての取り扱いが違う ガソリンと軽油は消防法に定められている危険物で、どちらも「第四石油類・引火性液体」に分類されています。 第四類には多くの石油製品が含まれており、第一石油類〜第四石油類という分類があるのですが、その中でガソリンは「第一石油類」、軽油は「第二石油類」となっています。 そのため、保管する際の方法が異なります。例えば、ガソリンが200Lに対し、軽油は1,000Lとなり、これを超える分量の貯蔵や取り扱いを行うには、危険物取扱者の資格が必要になります。 保管方法 保管方法に関する注意点も異なります。ガソリンは非常に揮発性が高いため、密閉できる容器で保管することが基本で、金属製の密閉性の高い容器や、長期保管の場合はドラム缶での保管が推奨されます。 軽油はガソリンよりも揮発性が高くないため、灯油の保管容器と同じくポリタンク容器で保管することができます。 ガソリン・軽油を工事現場で取り扱う際に知っておきたいポイント 建設業や工場では、重機や機械の燃料となるガソリン、軽油を取り扱う機会が多いです。危険物の取り扱いは細かく決まりごとがあるので、消防法などの法令も確認しておくことが大切です。 1.『少量危険物に規定される数量を貯蔵または取扱う場合でも消防署への届出が必要』 消防法では、指定数量を超えた危険物を保管、取扱う状況に対して細かい決まりが定められていますが、それ以下の危険物ならば自由に保管していいというわけではありません。 危険物は指定数量未満であったとしても、「少量危険物」となり、「火災防止条例」の元、しっかりとした保管が必要です。消防法で定められた少量危険物とは、指定数量未満に満たない(指定数量5分の1以上)危険物のことをいいます。 例えば、ガソリンですと40リットル以上200リットル未満が少量危険物になります。また、複数の危険物を保管している場合、その合計数量が5分の1以上であれば、少量危険物の指定を受けます。 つまり、指定数量の10分の1の危険物と8分の1の危険物を同時に保管する場合は、その和が4分の1になるので少量危険物に該当することになります。 少量危険物は、危険物取扱の資格がなくても取り扱いが可能ですが、最寄りの消防署に届出が必要となるので覚えておきましょう。 【少量危険物の例】 ・ガソリン…40リットル(指定数量200リットル) ・灯油…200リットル(指定数量1,000リットル) ・アセトン(溶剤)…80リットル(指定数量400リットル) ・塗料(第二石油類)…200リットル(指定数量1,000リットル) 2.『危険物を指定数量以上貯蔵または取扱う場合には、所管消防局へ届出を行い、危険物保安監督者を選任すること』 消防法第10条第1項において、指定数量以上の危険物の貯蔵・取扱について、貯蔵所以外の場所でこれを貯蔵し、又は製造所、貯蔵施設及び取扱所以外の場所で取扱うことは禁止されています。 ただし、消防長又は消防署長の承認を受ければ、指定数量以上の危険物を10日以内の期限に限り、仮に貯蔵し、又は取扱うことが出来るとされています。 そのため、危険物貯蔵所(取扱所)設置許可申請書及び関係書類を、保管する場所の所轄の消防署に提出し許可を得なければなりません。また、指定数量以上の危険物を貯蔵する場合は危険物保安監督責任者を選任し、適切な管理を行う必要があります。 3.『指定数量以上の危険物を貯蔵または取扱う場合には、危険物の貯蔵所または取扱所には、立ち入り禁止措置をし、かつ火気使用禁止の表示をする』 指定数量以上の危険物を貯蔵、または取扱う場合のことを危険物施設と言い、施設には標識や防火に必要なことを記載した掲示板の設置などが義務付けられています。 【危険物貯蔵所】 指定数量以上の危険物を貯蔵する目的で建築された施設で、屋内貯蔵所、屋外貯蔵所、移動タンク貯蔵所(タンクローリー)など複数の種類があります。 【危険物取扱所】 指定数量以上の危険物を取扱うことを目的に建築された施設で、取り扱いの内容によって、給油取扱所、販売取扱所、移送取扱所、一般取扱所に分類されます。 危険物の火災事故はどのくらい発生しているのか? 総務省が報道資料として発表している「令和3年度中の危険物に係る事故の概要」の公表によると、令和3年度中に危険物施設で発生した「危険物が出火原因となる火災事故」は110件発生しています。このうち101件(91.8%)が第4類の危険物で締められおり、品名別にみると、ガソリンが含まれる第1石油類が56件(55.4%)で最も多く、次いで、第3石油類が25件(24.8%)、第4石油類が8件(7.9%)、アルコール類及び軽油が含まれる第2石油類が6件(5.9%)の順となっています。 危険物外の場所における火災事故は8件発生しており、危険物が出火原因物質となる事故については、第4類第1石油類が8件(100.0%)となっています。 これらの火災事故の発生原因は、人為的要因によるものが最も高く、維持管理不十分、操作確認不十分、腐食疲労劣化、誤操作等が高い割合を占めています。 また、主な着火原因は、静電気火花が最も高く、次いで、加熱着火が多いです。 以上からわかるように管理不足による危険物事故が多いことから、日々の防火管理や防火計画の徹底が大切と言えます。 特にグラインダーによる切断作業時の火花や指定場所以外での喫煙には注意したいものです。放火や災害時の出火も重大な火災の要因となるのでしっかり対策をしましょう。 まとめ|重機の燃料について知っておくべきこと 重機の燃料について知っておくべきこと|まとめ ガソリン・軽油は、自動車以外にも重機や作業機の燃料として使用されているため、それらを使用する建設業や農林水産業などの仕事には欠かせないものです。 しかし、この2つの物質の違いや決まりごとに関しては、詳細まで理解している人は非常に少なく、些細な油断が火災事故に発展している事例も少なくありません。 本記事でも紹介したように、ガソリンや軽油はそれぞれの特徴を持った異なる物質であり、危険物としての取り扱い、保管方法が異なります。両者の特徴をしっかりと押さえておくようにしましょう。 事故や火災を未然に防止するためにも、危険物の取り扱いや保管状況を見直してみるきっかけになれば幸いです。

    2023/01/18

    16,856

  • 重機の冬場トラブル|冬前にやっておきたい対策について解説
    整備・修理

    重機の冬場トラブル|冬前にやっておきたい対策について解説

    目次 1.寒さが厳しい冬場には重機トラブルや事故が多発する 2.冬場にはどんな重機トラブルが発生しやすいのか (1)エンジンがかからないトラブルはよくある (2)スターターを回し続けてはいけない (3)冬場の作業は重機事故も多い 3.冬前にやっておきたい対策とは (1)基本的なことを気にかけていればトラブルの半分は防げる (2)重機の保管方法にも注意 まとめ|高所作業車は中古がおすすめ 1.寒さが厳しい冬場には重機トラブルや事故が多発する 重機は、基本的に寒さなどといった環境の影響を受けるものです。特にバッテリーやエンジン冷却用のクーラントには注意が必要です。 寒さが厳しい地域の環境は建設機械に負担をかけるということを理解しておきましょう。 また、建設現場において、冬になると重機の事故が多発するほか、毎年多くの死亡者を出しているのも事実です。 このようなトラブルや労働災害を防ぐためにも、建設現場における冬前の準備や対策はしっかりと講じる必要があります。 そこでこの記事では、冬季期間に起こりやすい重機のトラブルや、その対策について紹介していきます。 2.冬場にはどんな重機トラブルが発生しやすいのか 冬場の寒さは重機に様々なトラブルを引き起こすひとつの要因となります。 具体的には、バッテリーやオイル関係などは低気温による影響を受けやすく、重機の始動にも関わります。 (1)エンジンがかからないトラブルはよくある 寒い日の朝、仕事を始めようと重機に乗ったところエンジンがかからない。もしくはかかりにくい、といった経験はありませんか? 作業を進めるのに重要である重機が、いつも通りに動かないと焦ってしまいがちですが、重機の調子が悪いことには必ず原因があります。 実は、トラブルは厳しい寒さの冬場にはよくあることです。こんな時に慌ててしまわないよう自分でできる対処法を知っておくと安心でしょう。 では、どのような原因が疑われるのでしょうか?以下で解説していきます。 1-1.クーラントの凍結 クーラント(冷却水)は、エンジンを冷やす役割を担います。重機の冷却システム周りのトラブルは、エンジンのオーバーヒート(異常加熱)を引き起こすため、クーラント液の管理は重要です。 クーラントには寒冷地でも凍らないように添加剤が混入されており、その効果は濃度によって変化します。 しかし、クーラントに含まれている添加剤は、長く使っているうちに徐々に酸化・分解が進み、その効果も落ちていきます(クーラントの寿命は2年とされる)。また、蒸発もしていくので量も減ります。 クーラントが不足した際に水を補充したり、経年劣化によって性能が著しく低下しているような場合、寒冷地ではクーラントが凍結してしまうこともあります。 クーラントの凍結は、ラジエーターや冷却部品の破損にも繋がる要因となるので、冬シーズン前にはクーラントの量や濃度を確認しておくと良いでしょう。 また、冬時期には凍結に強い寒冷地用のクーラントを使用することを推奨します。 1-2.バッテリーのトラブル バッテリーの役割は電気を蓄え、必要に応じ放出して建設機械に供給することです。 建設機械は稼働することで電力が生まれ、バッテリに充電されます。その電気はエンジン始動のモーターやライトなどの照明、エアコンなど様々な電装品に利用されます。 バッテリー(バッテリー液)は化学反応を起こすことにより、電気を充電や供給を行いますが、この化学変化は気温の影響を受けやすい性質があり、温度が低くなると化学反応が鈍くなってバッテリーの性能が下がってしまうのです。 電気を蓄える能力も低下するため、電圧が上がらずエンジンスタートに必要な最低限の電圧すら確保できず、「エンジンがかからない」というトラブルを引き起こします。 基本的にバッテリーというものは寒さに弱く、古くなるほど性能が落ちます。そのため、古くなったバッテリーを積んだまま冬を迎えるとこのような事態になりやすいです。 また一方で、外気温が低くなるとエンジンオイルが冷えて粘度が増します。これによってオイルの流動性が低下するため、エンジン始動にはその分大きなバッテリパワーが必要になります。このため、冬場はバッテリーにとって負荷が大きく、バッテリーが原因でエンジンの始動不良を起こしやすくなります。 冬前には古いバッテリーを交換し、日常的にバッテリーを点検することが基本的な対策ですが、エンジンを切って駐車している時も、バッテリーは自然放電をしています。 年末年始など長い間重機を動かさない場合でも、週1回30分程度エンジンをかけて、バッテリーを充電することで、バッテリー上がりを防げます。 バッテリーがもし上がってしまった時のために、ブースターケーブルを常備しておけば安心です。 1-3.軽油の凍結 工事現場で使用されるトラックや建設機械は、経済性、及び高出力の要求からディーゼルエンジが多く用いられていますが、ディーゼルエンジンの燃料である軽油は冬になると凍結する可能性があります。 凍結といっても、カチカチの氷になってしまうわけではなく、軽油に含まれるワックス分が低温になると分離して、ドロッとしたシャーベット状に凝固します。これが、燃料フィルターや燃料ラインを詰まらせてしまうのです。 細いパイプの中で軽油が凍って、燃料が流れなくなるので勿論エンジンはかかりません。 そのため、冬になると寒冷になる北海道や東北などの地域では、11月に入るとスタンドの軽油が冬用に変わります。 あまり知られていませんが、軽油には【特1号/1号/2号/3号/特3号】の5種類が存在し、気温に合わせて性能を変化させたものが石油会社によって生産され、地域ごとに販売されています。 基準としては、気温の高い夏季は、流動性の高い「特1号」や「1号」を、気温の低い冬季に「2号」や「3号」を、北海道の一部地域で「特3号」を販売・使用することとされています。 ディーゼルエンジンの車両、重機は、雪が降る季節の前に、冬用の軽油を入れ忘れないようにすることが大切です。 (2)スターターを回し続けてはいけない エンジンがなかなかスタートしない時にやってしまいがちなことが、連続してスターターを回すことです。 理由は以下の通りです。 2-1.バッテリーの電圧がなくなる。 バッテリーが充電されるには、走行してオルタネーター(発電機)を回す必要があります。 そのため、セルモーターを連続して回そうとすると、バッテリーはすぐに電力を失い、たちまちバッテリー切れを起こします。 2-2.プラグが湿気ってしまう エンジンのピストン内には、気化ガスに点火させるためにプラグというものがあります。 エンジンが、かからないからといって連続して点火を試みると、このプラグがガソリンで湿気ってしまいます。そのため点火させることがさらに難しくなってしまうのです。 まったくエンジンがかからないという場合、1時間ほど重機を放置し、その後再び始動を試みます。 2-3.ヒューズが飛ぶ エンジン始動時にスターターを連続で回し続けることによって、規格以上の電圧が流れたためにヒューズが飛んでしまうこともあります。 また、セルモーターを連続で回し続けることは、オルターネーターの故障にも繋がり、状態を悪化させてしまいます。 (3)冬場の作業は重機事故も多い 冬場の土木作業は、積雪や凍結による転倒、スリップ。視界不良時の交通事故など、冬季特有の労働災害が多くなる季節でもあります。 これらの事故を防ぐためにも、危険度が高まる冬場は特に安全対策をとることが求められます。 3-1.重機でもスタックするときはある 雪道は、トラックを運行させるのには難しい季節でもあります。摩擦係数が低下する雪道や凍結路はトラックのコントロールが困難となることはイメージできますが、深い吹き溜まりや、除雪で集めた雪山などでは、ホイールローダーでもスタックしてしまう場合もあります。 3-2横転・転落による事故が増える 雪捨て場や積雪の多い山間部などでの作業では、重機、トラックなどの横転・転落による事故が急増しています。 転倒・転落による事故は、自身の命だけでなく付近の歩行者や作業員を巻き込んでしまう重大事故に繋がってしまう恐れもあります。 建設業界はただでさえ作業中の事故が多いです。死亡事故を減らすためには、転倒・横転などの恐れがある作業現場では、転倒保護装置(ROPS)や横転時保護機構(TOPS)などの保護機構が装備されている重機を使用するなどの安全対策が重要になってきます。 3-3オペレーターや作業員の体調不良による事故 冷え込みが激しい冬場は、オペレーターや作業員も体調を崩しやすいです。また、インフルエンザも流行するので体調管理には注意が必要です。 体調不良のまま無理をして作業をしていると、判断力や体力の低下から重機の操作ミス、または重機への接触事故などにも繋がる可能性があります。 3.冬前にやっておきたい対策とは 建設業界は常に危険と隣り合わせの仕事で、冬場になるとよりいっそうの注意が必要になります。 そんな危険が伴う業界だからこそ、冬前の準備はしっかりとしておきたいものです。 そこでここでは、冬前に最低限やっておくべきことをご紹介します。 (1)基本的なことを気にかけていればトラブルの半分は防げる 「ヒヤリ・ハット」をご存知でしょうか?ヒヤリ・ハットとは、突発的な事象やミスにヒヤリとしたりハッとしたりする程度の、「重大な災害や事故に至らないものの、直結してもおかしくない一歩手前の事例の認知のこと」を言います。 ヒヤリ・ハットは、結果として事故などの危難に至らなかったものであるので、ついつい見過ごされてしまいがちです。しかし、大きな事故が発生した際には、その前に多くのヒヤリ・ハットが潜んでいる恐れがあるため、ヒヤリ・ハットの事例を収集・分析し事故を予防することが望まれています。 しかし、こうした小さなミスは人為的なものが多く、日常で行うべき基本的な点検や確認を徹底していればおおよそが防げます。 1-1.日常点検の徹底 バッテリーやクーラント以外にも、足回り、稼働部のグリスアップといった点検を徹底し、重機を管理することで突発的なトラブルを限りなくゼロにすることができます。 重機に不具合などを発見した際には、速やかに業者に修理を依頼しましょう。 1-2.道具の準備 冬季では、チェーンや牽引ロープなどの車載道具を用意したり、保温性が高く滑りにくい長靴、防寒性の高い手袋などの個人レベルの準備も必要です。 1-3.危険箇所の周知 除雪や降雪時期の前に、建設現場、駐車場、出入り口などの凍結しやすい場所を確認し、作業員に周知しておくと良いでしょう。 凍結しやすい道路には融雪剤や砂などを散布して凍結防止対策をおこなったり、屋外の階段には滑り止めを取り付けるなどの処置を実施することも大切です。 (2)重機の保管方法にも注意 除雪目的で使う重機の管理の仕方がずさんだった場合、いざシーズンに動かそうとした時に「バッテリーが弱くなってセルローターが回らない」「エンジンがかからない」というトラブルが発生してしまいます。 ここでは、普段やシーズンオフ時の重機の保管方法を紹介します。 2-1.バッテリー端子のマイナスだけを外しておく 保管中にバッテリーからの放電を防止するため、マイナス側の端子を外しておきましょう。これによってバッテリーから電気が流れなくなるので、バッテリー上がりを起こす心配はありません。 2-2.燃料は満タンにする ディーゼルエンジンの重機などは、タンク内に空間ができると空気中の湿気が水になりタンクに溜まってしまうので、保管前に燃料タンクを満タンにしておくことが大事になります。長期保管の場合には燃料コックも閉めておきましょう。 2-3.作業装置は降ろしておく ホイールローダーのバケットや除雪車のロータリーなどの部分は降ろしておきましょう。万が一、油圧が抜けて作業装置が降りた時は事故や破損に繋がってしまいます。 まとめ|冬前にやっておきたい対策について解説 機の冬場トラブル|まとめ ここまで、冬季に発生しがちな重機トラブルとその対策について紹介してきました。自分の現場ではきちんと対策や準備ができていますか? 冬はその特性上、雪や凍結などによるスタッグ、スリップ、横転・転倒、視界不良といった危険が発生します。 労働災害や不慮の事故を未然に防止するためには、普段からこうした準備やちょっとした気遣いが重要と言えるでしょう。 また、些細なことでも知っておくと慌てずにトラブルを防げたり対処できるものです。そのため、この記事を参考にして冬季に起こりやすいトラブルやその対処法などに対する理解を深めておくことも大切です。 ←中古の重機を探すならトクワールド!

    2022/12/13

    9,885

他の記事をみる

OFFICIAL SNS公式SNS

youtube YouTubeトクワールドYoutubeチャンネル

愛知県春日井市の中古重機・建機専門店「株式会社トクワールド(TOKU WORLD)」のYouTubeチャンネルです! 主に自社在庫の機械やアタッチメントの動作確認の動画を中心に、多数アップしておりますので是非チャンネル登録をお願い致します!

ページの先頭へ