中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】の思いがとどけ!能登半島地震の復興支援!

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思いがとどけ!能登半島地震の復興支援!

建機

2024/01/24

1,720

思いがとどけ!能登半島地震の復興支援!

このたびの能登半島地震で被災された皆さまに、心よりお見舞いを申し上げますとともに、一日も早い復旧をお祈り申し上げます。


トクワールドでは常日頃から、今回の様な大規模な災害があった際には被災地への寄付や機械の優先手配などを行っておりますが、

先日、震災前よりご商談をいただいておりました石川方面のお客様へ納品予定の機械があり、
担当営業からのあつい要望により機械と共に非常食を送りたいという事で、
お手紙を添えて配送させて頂きました。


まだまだ復興までの道程は長いかと思いますが、私共トクワールドが少しでもお役に立てる事があれば、

出来る限りご協力をさせていただきたいと社員一同考えておりますので、
機械のご要望などございましたら是非お気軽にご相談くださいませ。

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  • 「工事現場の環境対策!排ガス規制対応の重機とエコ施工」環境規制に適応したハイブリッド重機や電動重機の紹介
    建機

    「工事現場の環境対策!排ガス規制対応の重機とエコ施工」環境規制に適応したハイブリッド重機や電動重機の紹介

    昨今では、大気汚染や地球温暖化の原因とされる排出ガスへの対策が急務となる中、建設現場では環境に優しい「エコ施工」や、最新の排ガス規制に適合した建設機械の導入が進んでいます。 特に注目されているのが、ハイブリッド重機や電動重機といった低排出型の次世代建機です。 燃料消費量を大幅に抑えながら、高い作業効率を発揮するこれらの重機は、コスト削減と環境保全の両立を実現する鍵として注目されています。 本記事では、排ガス規制の基礎知識から、規制対応重機の種類、エコ施工の事例、そして導入が加速するハイブリッド・電動重機の最新動向までをわかりやすく解説します。 この記事でわかること ハイブリッド重機、電動重機とは 排出ガス規制とは バイブリッド重機のメリット・デメリット 目次 排ガス規制とは?現代の建設機械に求められる基準 排出ガス対策型建設機械の種類 環境に配慮した「エコ施行」の具体例 次世代の主力!ハイブリッド重機の特徴・導入効果 ハイブリッド重機のメリットとデメリット 電動重機の需要が加速!完全電動化の建機がトレンド? まとめ 排ガス規制とは?現代の建設機械に求められる基準 建設現場では、従来の「工期短縮」「安全性確保」に加え、「環境への配慮」も重要なテーマとなっています。 その中でも注目されているのが「排ガス規制」です。建設機械が発生させる排出ガスは、人体や自然環境に大きな影響を与えることから、各国で厳格なルールが定められています。 環境対策(特定特殊自動車排出ガス規制)の背景 近年、建設現場でも地球環境への配慮が強く求められるようになってきました。その中心にあるのが「排出ガス規制」です。 建設機械はディーゼルエンジンを動力源とするものが多く、NOx(窒素酸化物)やPM(粒子状物質)といった有害物質を排出してきました。 これらのガスは大気汚染の原因となり、呼吸器疾患や地球温暖化にもつながることから、国際的な環境課題とされています。 日本では2003年に「排出ガス対策型建設機械の種類 排出ガス規制をクリアするために、建設機械メーカー各社は対応モデルの開発を進めてきました。これらの機械は「排出ガス対策型建設機械」と呼ばれ、国土交通省や自治体の補助制度、入札評価制度でも注目されています。 1次から3次規制の違いとは 日本の排出ガス規制は、段階的に厳しくなってきました。まず2003年に1次基準が導入され、その後2次、3次と進化しました。 1次規制(2003年~):PMとNOxの基準値を初めて明確化 2次規制(2006年~):より厳しいPM排出制限が追加 3次規制(2008年~):NOx・PMの削減をさらに強化。排出対策型建設機械の普及が本格化 この頃にはDPF(ディーゼル微粒子捕集フィルター)やEGR(排気再循環)といった技術が建機に標準装備されはじめました。 4次から5次規制の特徴 その後も規制は進化し、2011年から「4次規制」、2014年から「5次規制」が始まりました。特に5次規制では、PMに加えて、PMの数(PN:Particle Number)やアンモニア排出なども評価対象となり、より包括的な環境対策が求められています。 これらの規制をクリアするために、最新機種では尿素SCRシステム(選択触媒還元)などの高度な排ガス処理技術が採用されています。 対応モデルには認証プレートが付けられており、現場でもその確認が重要視されています。 排出ガス対策型建設機械指定一覧表の活用法 国土交通省では、排出ガス対策型の建設機械をリスト化した「排出ガス対策型建設機械指定一覧表」を公開しています。本リストを確認することで、環境対応機種かどうかを一目で把握でき、自治体の公共工事入札で加点対象となる場合もあります。 企業としてもCSR(企業の社会的責任)を果たすうえで、この一覧を活用し、環境に配慮した機械選定を行うことが重要となります。 環境に配慮した「エコ施行」の具体例 単に排出ガスを抑えるだけでは、万全の環境対策とは言えません。施工そのものを見直し、省エネ・省資源を実現する「エコ施行」も重要な取り組みのひとつです。 最近ではICT技術を活用した効率化や、再生可能エネルギーの活用も進んでいます。 エコ施行とは?工事の環境負荷を最小限に 「エコ施行」という言葉は、一般的に「環境に配慮した施工」という意味で使われるもので、正式名称はありません。 具体的には、ハイブリッド重機の導入や解体工事時の分別回収の徹底など、施工時に発生する環境負荷を最小限に抑えるための工法・取り組み全般を指します。これは単に排ガスを減らすだけでなく、騒音・振動・土壌汚染・資源の使用量削減なども含みます。 例えば、重機のアイドリングストップや、省燃費運転を推進するだけでもCO₂排出量の削減が可能です。また、現場で出る廃材のリサイクルや再利用、土砂の搬出回数を減らす施工方法など、工夫次第で環境負荷は大きく改善できます。 ICT建機とBIM/CIMによる効率化と省エネ また、BIM(Building Information Modeling)やCIM(Construction Information Modeling)といった3Dデータを活用した設計・施工連携により、作業の手戻りが減り、施工全体の効率化が実現します。 低炭素型建機の導入 近年注目されているのが、CO₂排出量が少ない「低炭素型建機」です。これは従来の建機に比べて燃費性能を大幅に改善し、排出量を抑えたモデルで、国や自治体からの助成金対象となる場合もあります。 こうした建機の導入は、企業のブランド価値向上にもつながり、環境配慮型企業としてのアピール材料にもなります。 次世代の主力!ハイブリッド重機の特徴・導入効果 従来型のディーゼルエンジン建機からの転換が求められる中で、注目を集めているのが「ハイブリッド重機」です。 燃料と電力を併用するこの重機は、排出ガスと燃料消費を抑える次世代の主力機とされており、すでに多くの現場で導入されています。 ハイブリッド重機とは? ハイブリッド重機とは、エンジンと電動モーターの両方を動力源とする建設機械です。自動車業界ではすでに一般的ですが、建機でも燃費改善と環境負荷の低減を目的として導入が進んでいます。 代表的な例として、油圧ショベルではブーム下降時のエネルギーを電気に変換し、次の作業に再利用する回生システムが搭載されています。 代表的なハイブリッド重機 大手国内メーカーの代表的なハイブリッド重機を3つご紹介します。 コマツ「HB205-2」 20トンクラスのハイブリッド油圧ショベルで、世界初のハイブリッドショベルを量産化したコマツの代表機種です。ディーゼルエンジンと電動モーターを組み合わせたシステムで、従来機に比べて燃料消費量を約25〜40%削減。操作感は従来機と変わらず、環境性能と作業性能を両立。中型クラスの建設現場に最適で、燃料コストの削減に貢献できます。 日立建機「ZH210-6」 21トンクラスのハイブリッド油圧ショベルで、日立独自のハイブリッドシステム「TRIAS-HX」を搭載しています。作業速度を保ちながら、省エネ制御とエネルギー回収を両立でき、高精度な操作性が評価されています。精密作業が多い現場や、油圧ショベルの稼働時間が長い現場で効果的です。 コベルコ建機「SK80H」 8トンクラスのコンパクトハイブリッドショベルで国内初の小型クラスのハイブリッド重機です。ディーゼルエンジンとバッテリーの併用で、都市部や住宅地での低騒音・低排出施工に強みがあります。都市土木や住宅造成など、騒音・排出ガスに配慮が求められる現場で有効です。 ハイブリッド重機のメリットとデメリットメリット 燃費削減 ハイブリッド重機の最大の特長は、燃費性能の高さです。エンジンとモーターを適切に使い分けることで無駄な燃料消費を抑制し、長時間稼働する現場では大きなコストメリットにつながります。 Co2排出量の削減 燃料消費が少ないということは、それだけ温室効果ガスの排出も抑えられるということです。国土交通省や地方自治体の入札において「環境性能」が評価されるケースも増えており、ハイブリッド機の導入は企業の環境意識の高さを示すアピールポイントにもなります。 静音性の向上 電動モーターが駆動を担う場面では、騒音が大幅に低減されます。住宅地や夜間作業など、騒音対策が求められる現場では大きなメリットとなるでしょう。また、オペレーターにとっても耳への負担が軽減され、長時間の作業でも疲労が軽減されるといった副次的効果も期待されます。 デメリット 導入コストが高い ハイブリッド重機は、電動モーターやバッテリー制御システムなどの追加装備を備えているため、初期導入コストが高めです。同クラスの従来型ディーゼル重機と比較して2割〜3割程度高価になることも珍しくありません。そのため、導入にはコスト対効果を十分に検討する必要があります。 バッテリー性能の経年劣化 ハイブリッド重機には高性能なバッテリーが搭載されていますが、使用状況や経年によって蓄電性能が低下する点も留意すべきポイントです。長期的にはバッテリー交換のコストや管理体制も視野に入れた運用が求められます。 寒冷地での性能に注意が必要 一部のハイブリッドモデルでは、寒冷地や冬季作業においてバッテリー性能が低下し、モーターアシストが十分に機能しないケースも報告されています。対策として専用の寒冷地仕様モデルを選定する必要があります。 ハイブリッド重機の導入事例 ハイブリッド重機は、環境への配慮が求められる都市型工事や公共インフラ整備、ゼロカーボンを掲げる企業プロジェクトなど、さまざまな現場で導入が進んでいます。ここでは、日本国内外における代表的な導入事例をいくつか紹介し、実際に得られた効果や現場の声を紹介します。 ハイブリッド重機の導入事例:文田建設株式会社 福岡県大牟田市に拠点を置く文田建設株式会社は、公共工事や建設副産物の再資源化を行う地域密着型の建設会社です。環境保全への取り組みとして、2010年から改良土プラントを稼働させ、建設発生土や岩塊の再利用を推進してきました。 その一環として、同社は2015年にコマツのハイブリッド油圧ショベル「HB205-2」を導入。これにより、従来機と比較して燃料消費量が約50%削減されるという大きな成果を上げました。2018年にはより大型の「HB335-3」も導入され、さらに燃費効率が向上。この機種では、従来比で約3分の2の燃料で稼働可能となり、1日あたり約1万円の燃料コスト削減を実現しています。 現在では、同社のプラントにハイブリッド重機が6台稼働しており、燃費効率の高さと信頼性の高さが評価されています。文田建設の代表・文田賢一氏は、「環境対策が経営にもプラスになる。ハイブリッド導入は会社の運営を見直すきっかけになった」と語っています。 この導入事例は、環境配慮と経済性を両立させた好例であり、今後ハイブリッド重機の導入を検討する企業にとって非常に参考になるものです。 電動重機の需要が加速!完全電動化の建機がトレンド? 自動車(EV)や航空機エンジン、船舶など、内燃エンジンに依存していたあらゆるモビリティの電動化が進む中、建設機械の世界でも「完全電動化」の波が押し寄せています。 電動重機は、ゼロエミッション、低騒音といったメリットを持ち、都市部や屋内作業、トンネル工事などでその価値が高まっています。 電動重機とは?建設機械も燃料からバッテリー駆動の時代へ 電動重機とは、エンジンを搭載せず、モーターとバッテリーで駆動する建設機械です。騒音・振動が少なく、排出ガスゼロという特長を持ち、今後の主流になると予想されています。 日本や欧州では、コンパクトな電動ミニショベルやフォークリフトがすでに実用化されており、充電式バッテリーの性能向上とともに、重機の大型化も進みつつあります。 電動重機の導入が進む理由 近年、建設業界でも脱炭素化や環境負荷の低減が強く求められる中で、電動重機の導入が急速に進んでいます。その主な理由は、環境対策への対応、作業現場のニーズ変化、そして技術の進化にあります。 まず最大の要因は、CO₂や排出ガスの削減です。従来のディーゼルエンジンに比べ、電動重機は稼働時に排出ガスを一切出さないため、都市部や密閉空間(地下工事・トンネル・屋内作業)など、排気規制が厳しい現場で重宝されます。 また、騒音が非常に少ないため、住宅地や学校、病院近隣の作業でも苦情が出にくく、昼夜を問わず使いやすいという利点もあります。 加えて、燃料費の抑制やメンテナンスコストの低減も理由の一つです。 電動モーターは構造がシンプルで、エンジンオイルやフィルター交換が不要なため、保守点検の手間とコストを削減できます。初期導入コストは高いものの、長期的に見れば運用コストが低く抑えられる点が、企業にとって大きなメリットとなります。 電動重機は、国や自治体による補助金制度やグリーン調達制度の後押しもあり、ゼネコンや自治体発注工事での導入が進んでいます。 このように、電動重機の導入は単なるエコ対応にとどまらず、コスト・安全・企業イメージの向上という多方面において大きな効果をもたらしています。 電動重機の導入理由 ゼロエミッション施工:地下施設や屋内工事など、換気が難しい場所での使用に最適。 作業環境の改善:作業員の健康被害リスクが減り、近隣住民への配慮にもなる。 政府の補助金・優遇措置:電動機の導入を後押しする政策が拡大中。 SDGsや脱炭素化の流れとマッチすることから、公共事業を中心に導入が進んでいます。 まとめ 工事現場では排ガス規制に対応したハイブリッドや電動重機が注目され、省エネ・環境配慮を実現する「エコ施工」が広がっています。これらの重機は、燃費削減効果や低騒音性が特徴で、導入後のメリットも期待できます。 ←【中古重機・アタッチメントの中古販売】はこちらから

    #種類

    2025/08/01

    1,656

  • 【ユンボ用アタッチメント】の基礎知識!4本配管と5本配管の違いとは?
    建機

    【ユンボ用アタッチメント】の基礎知識!4本配管と5本配管の違いとは?

    ユンボには各現場のニーズに適した多彩なアタッチメントが存在します。作業内容に合わせてアタッチメントを交換することで、削岩、切断、粉砕など1台で複数の作業が可能です。しかし、これらのアタッチメントを利用するには、ユンボの配管について理解しておく必要があります。 そこでこの記事では、ユンボの配管について詳しく解説します。ユンボで作業をする場合や機種購入をお考えの方には、ぜひ知っておいていただきたい内容となっています。ご参考までにご覧いただければ幸いです。 この記事でわかることは以下の内容です。 ・ユンボ用アタッチメントの種類 ・ユンボ用アタッチメントと油圧配管の関係 ・ユンボの油圧配管の種類 ・4本配管と5本配管の違い ユンボは配管によって使えるアタッチメントが異なる ユンボは、アームに多種多様なアタッチメントを装着できることから、非常に汎用性の高い建設機械としてあらゆる現場で重宝されています。アタッチメントを交換すれば、解体や杭打ち、除雪作業、草刈り作業にも活用できる優れものです。 ユンボの専用アタッチメントには、実にさまざまな種類がありますが、すべてのユンボでそれらが利用できるわけではありません。アタッチメントの中には、掘削動作よりも複雑な動作をするものがあり、その動作を制御する油圧配管の数が関係してきます。 ユンボのアタッチメントにはどんな種類がある? ユンボに取付するアタッチメントは大きく分けて「機械式アタッチメント」と「油圧式アタッチメント」の2種類があります。 1.機械式アタッチメント 2.油圧式アタッチメント 機械式アタッチメント 機械式アタッチメントは、油圧を用いらずバケットシリンダーの伸縮を利用するアタッチメント類のことです。具体的には、つかみ機やバケット類が挙げられます。 油圧式アタッチメントに比べると、アタッチメント本体が軽量で安価という特徴があります。 油圧式アタッチメント 油圧式アタッチメントは、油圧の力を動力源としたアタッチメントのことです。ユンボのバケットシリンダーでチルト作業をしながら、別に接続した油圧配管から供給される油圧力で操作するつかみ機や圧砕機類が挙げられます。 複数の油圧配管を介することで「開く・閉じる・回転・打撃」の動作に対応できます。油圧式アタッチメントは、つかみ機などのアタッチメントの場合、開口が大きいため作業効率が高いというメリットがあります。 ユンボの機械式・油圧式アタッチメントの種類 ここからは、機械式・油圧式アタッチメントについてご紹介します。 機械式アタッチメントの種類 ここからは、機械式アタッチメントの種類についてご紹介します。主な機械式アタッチメントはバケット類や機械式グラップルなどが挙げられます。 1. バケット 2. スケルトンバケット(ふるいバケット) 3. フォークグラブ(ハサミ、つかみ機) バケット バケットは、ユンボの標準的なアタッチメントで、その種類は豊富です。主に掘削や整地、除雪などに使用される掘削用バケットは、幅広バケットや幅狭バケット、法面バケットなどの種類があり、現場のニーズに合わせたものが用意されています。 スケルトンバケット(ふるいバケット) スケルトンバケットは、バケットの底面が網目になっており、採石や土砂をふるうことがでることから「ふるいバケット」とも呼ばれます。スケルトンバケットは、解体現場やプラント、採石場などのあらゆるシーンで使用され、ふるう対象物によって網目の大きさを変えます。 フォークグラブ(ハサミ、つかみ機) フォークグラブは、ハサミやつかみ機とも呼ばれ、数本の爪で対象物を挟んで移動、選抜などを行うアタッチメントです。特に家屋の解体作業や処分場での選別作業で活躍します。機械式と油圧式の物があります。 油圧式アタッチメント 次に、油圧式アタッチメントの種類についてご紹介します。主な油圧式アタッチメントは以下の6種類があります。 1. ブレーカー(ハンマー) 2. 鉄骨切断機(カッター) 3. 大割機(クラッシャー) 4. 小割機(パクラー) 5. オーガー 6. 草刈り機 7. グラップル ブレーカー(ハンマー) 「ハンマー」とも言い、先端のチゼル(杭)が連続で打撃することでコンクリートやアスファルト、岩盤を砕くアタッチメントです。主に解体や道路工事、採石場で使われ、ブレーカー先端のロッドは消耗品であり、摩耗するたびに交換をする必要があります。 鉄骨切断機(カッター) 鉄骨切断機(カッター)は、油圧の力で鉄骨構造物や解体現場で鉄骨の柱、銅管を切断する解体用アタッチメントです。鉄骨切断機の先端は、切断した鉄骨などを挟んで運搬できるつまみになっています。 大割機(クラッシャー) 大割機はクラッシャーとも呼ばれ、コンクリートの破片や柱を挟む力で破砕する解体用アタッチメントです。大割機の開口方式(歯を開閉するための機構)は「ワンシリンダー」と「ツーシリンダー」の2種類があります。 ワンシリンダータイプはシングルシリンダーとも呼ばれ、刃を開閉するためのシリンダーが1本ですが、開口部が広くパワーがあるツーシリンダータイプが現在の主流となっています。ツーシリンダーはダブルシリンダーやツインシリンダーとも呼ばれます。 小割機(パクラー) 小割機はパクラーとも言われ、大割機で破砕したコンクリートのガラをさらに小さく砕く用途で使用されます。大割機と同じくビルの解体現場などで活躍し、大割したコンクリート片を砕いて搬出やトラックへの積込みをしやすくします。 オーガー オーガーは、ドリルのような形状をしており、建設現場などで杭穴を掘る用途で使われるアタッチメントです。フェンスや標識を立てる際に活躍します。ユンボや重機に取り付けるオーガーはアースオーガーと呼ばれ、人が操作するタイプをハンドオーガーと言います。 草払い機(草刈り機) 草払い機は、ユンボのアーム先端に取り付ける草刈り用のアタッチメントで、法面や急斜面の草刈りなどで活躍します。 草は払い機には、Y字形の刃が草や枝をハンマーのように叩いて伐採する「ハンマーナイフモア」や水平方向に回転する「ロータリーモア」、刃の付いた円盤を回転させて草を刈る、円形草刈り刃式などがあります。 グラップル(つかみ機) グラップルは、つかみ機とも呼ばれ、対象物を挟んで移動、選抜などを行うアタッチメントです。解体用や林業用、廃材処分用など各作業内容に特化したものがあります。 無題ドキュメント ユンボのアタッチメントと配管の関係 油圧式アタッチメントは、ブレーカーやつかみ機、圧砕粉砕機などさまざま種類がありますが、どんなユンボでも利用できるわけではありません。バケットなどのアタッチメントであれば、標準仕様のユンボに取り付けることが可能ですが、掘削動作よりも複雑な動作をする油圧式アタッチメントは、ユンボの仕様によって利用できるアタッチメントが異なります。 使用したい油圧式アタッチメントを利用できるかは、油圧配管の種類を確認することで知ることができます。 ユンボの油圧配管の種類 ブレーカーやクラッシャーなどの油圧式アタッチメントを取り付けるには、適合しなければならない油圧配管の基準があります。なかでも1系統配管や共用配管/往復配管仕様のユンボはもっともメジャーな機種です。 まずは、自身が使用しようとしているユンボがどのような配管になっているかを確認しましょう。ユンボの油圧配管の種類は以下の5種類に分類されます。 なかでもブレーカー配管(または1系統配管)、2本配管(共用配管/往復配管/n&b配管)、5本配管(全旋回配管)がユンボの主流となっています。 1. ブレーカー配管(1系統配管) 2. 2本配管(共用配管/往復配管) 3. 3本配管 4. 4本配管 5. 5本(全旋回)配管 ブレーカー配管(1系統配管) ブレーカー配管は、ユンボのブームとアームの関節部分に接続されているアタッチメントホースで構成される配管です。 ブレーカーのチゼル(杭)を一定方向に押すといった単動に対応した配管となります。配管の片側から油圧が流れてブレーカーを動かし、反対側から油圧が戻ってくる仕組みで、1種類の動作を行うことから「1系統配管」とも呼称されます。 2本配管(共用配管/往復配管) 2本配管は「共用配管/往復配管」とも言われ、グラップルや大割機などのハサミ部分を開いたり閉じたりする復動をさせる配管です。ブレーカー配管の場合、油圧の流れは一定方向ですが、共用配管/往復配管は2本の配管で油圧が往復して流せるようになっています。 油圧駆動のアタッチメントの中でも、共用配管/往復配管は、解体ショベルの標準仕様となっています。 ブレーカー配管と共用配管/往復配管は外観の配管が同じであるため、見た目で区別することが難しいです。見分けるには、ペダルの操作と油圧のかかりを確認して判断できます。 3本配管 3本配管は、2本の配管(共用配管/往復配管)とドレーン配管の計3本構成される配管です。 3本配管仕様のユンボでは、モアなどの草刈り機や切り株掘削機、ふるい機などの回転系アタッチメントを取り付けて作業することもできます。 3本配管のユンボはあまり見かけることはありませんが、業者が建機メーカーに特注で製造を依頼している場合が多いです。その他、共用配管/往復配管のユンボを改良してドレーン配管を後付けしているケースもあります。 4本配管(2系統配管) 4本配管は、共用配管/往復配管にさらに2本の配管を加えた2系統配管(4本配管仕様)です。2本のバケットシリンダーホースと2本の共用配管から構成されており、「開く、閉じる」の開閉動作に加え「右回転、左回転」の回転動作(4種類の動き)が可能になっています。 特に解体現場では、構造物に合わせてつかみ機やハサミといったタッチメントの角度を調整しながら解体を進めていきます。そのため、旋回能付きのアタッチメントが使える仕様のユンボは欠かせません。 5本(全旋回)配管 5本配管は全旋回配管とも言い、4本配管(2系統配管)にドレーン配管を加えた計5本の配管が繋がっています。 5本配管では360度の油圧旋回(全旋回)を行う、全旋回フォークや全旋回カッターといった全旋回能付きのアタッチメントや、より複雑な動作を行うアタッチメントを取り付けて運用できます。 ユンボのアタッチメントに関係する!ドレーン配管とは ドレーン配管は、アームの横側に取り付けられている細いホースです。ユンボの配管には、大きく分けて制御用の配管と排油をするためのドレーン配管があります。ユンボの油圧ホースは、常に高い油圧がかかるため高圧仕様のホースが使用されますが、ドレーン配管は7Mpと低圧仕様のホースとなっているのも特徴です。 ドレーンとは油圧モーターなどの高圧油が作動する部分から漏れ出す油のことを指し、余分なオイルは作動油タンクへ戻す必要があります。その役割を行う配管が、ドレーン配管です。戻しきれないオイルを逃がして、作動油タンクへ戻す役割であることから「戻し管」や「逃がし管」とも呼ばれます。 ドレーン配管は、ユンボの旋回モーターや走行モーターにも備わっており、油圧モーターで回転する全旋回アタッチメントなど、油圧モーター系の装置には必要な配管となっています。 ユンボの4本配管と5本配管の違い 2本以上の配管仕様は多くの場合、解体現場や特殊な作業で使用されるユンボです。ユンボの4本配管と5本配管の違いは、ドレーン配管の有無が挙げられます。 4本配管では、余分な油圧を逃がすためのドレーン配管が設けられていないため、360度の全旋回機能があるアタッチメントなどを使用すると油圧ホースの破裂や油漏れの原因に繋がります。 そのため、全旋回機能などがある高性能なアタッチメントを使用する際は、全旋回配管とも呼ばれる、5本配管仕様のユンボを選択する必要があります。ユーザーは、使用したいアタッチメントがどの配管仕様のユンボに対応しているか事前に確認することが大切です。 個人や業者が工場に依頼し、2本配管や4本配管の機体にドレーン配管を後付けする形で改良を加える場合もありますが、現行で販売されている解体用ユンボのほとんどは、ドレーン配管の備わっている5本配管が主流です。 まとめ ユンボには、使用するアタッチメントに適合した油圧配管があります。配管の種類によっては、使用できないアタッチメントもあるため、ユンボのオペレーターは、自分たちがどのアタッチメントを使うのかを把握し、アタッチメントにあった油圧配管のユンボを扱うことが大切です。 ←【中古アタッチメント】を探すならトクワールド!中古ユンボも多数あります!

    #ユンボ#配管#アタッチメント

    2024/03/22

    24,016

  • 「工事現場のDX化!スマート重機と未来の建設業界」ICT施工やAI搭載重機、BIM技術の活用などを解説
    建機

    「工事現場のDX化!スマート重機と未来の建設業界」ICT施工やAI搭載重機、BIM技術の活用などを解説

    建設業界では人手不足や高齢化が深刻化するなか、生産性向上と安全性の確保が大きな課題となっています。 こうした背景のもと注目されているのが、ICT施工やAI搭載重機、BIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)といった先進技術です。 これらを活用することで、現場作業の効率化、設計と施工の連携強化、さらには事故リスクの低減も可能になります。 本記事では、スマート重機をはじめとするDX化の最新動向と、その未来像について詳しく解説します。 この記事でわかること 建設業のDX化が必要な理由とメリット 活用されている技術の具体例 DX化導入による業務の改善事例 目次 工事現場のDX化とは 建設業界でDX化が求められる理由 DX化によって得られるメリットは? 建設業のDX化で活用されている技術 DX化の状況は?今後の建設業界の動向 建設業における一般業務の効率化・省人化の成功事例 専門的な現場での課題を解決した事例 まとめ 工事現場のDX化とは 近年よく耳にする言葉に「DX」があります。これは、デジタル・トランスフォーメーションと呼ばれていますが、設計や測量から施工までをデジタルデータを利用して工事を進めていく事を指します。 DX以前は、建設現場における生産性の工場を目指した「i-Construction(アイ・コンストラクション)」という取り組みが国土交通省より2016年に打ち出されました。これは、情報通信技術、通称ICTを活用し、現場の測量、設計、検査、施工などの現場作業を効率化させることを目的としています。 DXは、建設現場でもデジタル技術や、デジタルデータを取り入れる事により、現場のみならず、業務や組織そのものなども含め、建設業が抱えるさまざまな課題の解決が図られています。 後述しますが、建設業界でなぜ現場のDX化が求められているのか、現場が抱える課題とともに解説していきます。 建設業界でDX化が求められる理由 建設業界でなぜDX化が求められているのか?その理由は、「深刻な人材不足」「危険作業や事故の多発」「業務負担の増加」の主に3つが挙げられます。 これらの課題を解決するために建設業界でのDX化が求められる理由です。 1 深刻な人材不足 昨今の建設業界では、深刻な人材不足に悩まされています。その理由は少子高齢化による年齢層の偏りで、中でも20代の若い世代の就労人口が少ないためです。 2021年の調査では建設業の就労者のうち、55歳以上が36%を占めているという結果もでています。 それに対して29歳以下の若い世代が12%しかおらず、全産業の平均が55歳以上31.1%、29歳以下が16.6%と比べても若い世代の就労人口が少ないということがわかります。 これは就労人口の減少だけでなく、伝統的な技術や建築技法を次世代に伝えることができないなど、技術継承の意味でも重要な課題です。 2 危険作業や事故の多発 建設業界の現場では、未だ不安全行動や、ムリ・ムダによる、事故や労災が後を絶ちません。 建設業での災害の原因として多くあげられるのが、ルールの不徹底・機械や設備の不備・従業員の高齢化などがあります。 上記のような災害原因は人間の判断ミスや不注意によるものが大きいため、現場のDX化が進むことである程度は減少が見込めます。 3 業務負担の増加 建設業は現場の作業だけではなく、事務所での作業や経理など幅広い業務があります。 しかし、人手不足により限られた人数で多くの業務を担わなければならず、その結果、一人当たりの業務量が増えてしまっています。 そのため、長時間労働を強いられる状況が続いています。 DX化によって得られるメリットは? 建設現場のDX化を進めると、どのようなメリットが得られるのでしょうか。 ここではそのメリットを4つ紹介します。 1 省人化・人手不足の解消 DX化により、さまざまなデジタル技術やデジタルデータを活用することで、作業時間の短縮や、少人数での現場運用が可能になります。 これにより、現場の省人化が可能になり建設業界が抱える人手不足の解消へつながります。 建設業界に若手の人材が集まらない要因には、労働環境や労働条件の未整備などが大きくあげられます。 この解決策としてドローンや自動運転などの先端技術を活用し、作業員の業務負担軽減や長時間労働の改善につながれば、若手の人材が集まりやすくなり、人手不足の解消が期待できるでしょう。 2 事故防止・安全性の向上 建設業は他の業種と比べて危険な作業や厳しい気象条件での作業が多いため、労働災害が多い傾向があります。 遠隔操作の重機や自動運転の重機を導入することで、労働災害を未然に防げます。 また、ドローンを使って映像を撮り危険度判定ができると、あらかじめ作業前に危険箇所を作業者に共有できるため災害防止に大きくつながります。 3 長時間労働・過重労働の改善 建設DXの大きなメリットとして、業務の効率化が挙げられます。 建設業で生産性向上を実現するには、1人当たりの労働時間を減らしながら、仕事を担当する労働者の数も減らす必要があります。 ロボットやAIなどに頭脳労働を任せ、空いた人間が他の仕事をすることで業務効率化を測ることができ、長時間労働や過重労働の改善につながります。 4 データによる技術継承 建設現場のDX化は、技術継承にも役立ちます。 ベテランの作業をコンピューターで解析し、解析結果をマニュアルにして研修につなげることで効率的な技術継承が可能になります。 建設業のDX化で活用されている技術 建設業のDX化にはさまざまな技術が使われていますが、ここでは4つに絞ってその技術を解説します。 AI(人工知能) AIの技術は昔からありますが専門的な知識がないと扱えないものがほとんどで、一部の人にしか使えませんでした。 現在は一般にも広く浸透し、建設現場にもAIの導入が進んでいます。 現場の画像や動画をAIで解析し進捗状況を管理したり、建築物の構造設計を判定したりさまざまな場面でAIは活躍しています。 ドローン ドローンは主に測量時に強みを発揮します。今まで人が入れない部分もドローンであれば、空撮により図面化できるため、安全性の向上に一役買っています。 またドローンの飛行技術で、人力で膨大な日数をかけて測量していた測量データもドローンであれば、15分ほどで作業が完了します。 ICT施工 ICT施工とは、情報通信技術を取り入れた施工を指します。 重機をコントロールするために必要な情報をデジタルデータで取得し、データを元に重機を遠隔操作したり、自動運転で作業をさせたりする技術です。 今までは作業者の腕による部分が大きいところでしたが、この技術を取り入れることにより、属人化が解消され、工事全体の効率化や品質確保につながります。 BIM BIMは、建設プロジェクトの計画・調査・設計段階から3次元モデルを導入し、情報共有を円滑化することで、生産管理の効率化を目指すものです。 主に、建築分野ではBIM、土木分野ではCIMが活用されています。 BIMの活用により、手戻りやミスの削減、単純作業の軽減、工期の短縮、そして施工現場の安全性向上といった効果が期待されています。 DX化の状況は?今後の建設業界の動向 既存のシステムとの連携が難しかったり、ITスキルを持った作業者がいなかったり遅れの原因はさまざまです。 これからの動向としては、BIMの導入やAI搭載ドローン、クラウドシステムの活用により、作業効率や安全性が大きく向上するのでこれらの技術の導入が急がれます。 また、働き方改革として長時間労働の是正や待遇改善が進めば、若年層の離職防止にもつながります。 さらに、女性や外国人技能者の採用も重要です。 休憩室や研修制度を整えることで、多様な人材が活躍できる環境が生まれます。 このような取り組みが建設業の未来を支える鍵となるのです。 建設業における一般業務の効率化・省人化の成功事例 一般業務とは、主に会社や組織の事務的な作業全般を指し、書類作成、データ入力、電話対応、来客対応などオフィスワークの基本的な業務を指します。 建設業におけるDX化の業務効率UPは現場に限った話だけではありません。事務方の仕事でもDX化は非常に重要であり、業務効率が上がることで、それだけ仕事に付加価値をつけられます。 ここでは、一般業務のDX化に成功した平山建設株式会社の事例を紹介します。 平山建設株式会社―DXによる業務改善を実施 平山建設株式会社では、非効率だった従来の業務体制を改善すべく、DX推進に取り組みました。その結果、業務効率化と働き方改革に成功します。 デジタル技術の導入によって、これまで多くの時間と労力を要していた業務が大きく改善され、スムーズな意思決定が可能となりました。 アナログ的な業務体制からデジタル化・クラウド化を推進 かつての平山建設では、紙の資料や手書きの記録、電話による連絡が主な手段であり、勤怠管理や残業時間の集計には膨大な時間を費やしていました。 また、稟議書の決裁には1週間以上、実行予算書の承認には最大で1ヶ月を要していたこともあり、業務全体において非効率でスピード感に欠ける状況が続いていました。 こうした課題に対して、同社はGoogle Workspaceを導入し、業務のデジタル化とクラウド化を本格的に推進しました。 自動化により業務の負担軽減、効率化に成功 具体的な取り組みとしては、Googleフォームとスプレッドシートを用いたデータ入力システムを導入し、勤怠管理や残業時間の集計作業を自動化しました。 これにより、以前は時間のかかっていた集計作業が大幅に短縮され、担当者の負担が軽減されただけでなく、データの正確性も向上する結果を生みます。 また、業務のやり取りは、Googleチャットを主要ツールとして採用。リアルタイムでのやり取りが可能となったことで、情報共有のスピードが格段に向上しました。これにより、稟議書や予算書の承認も迅速化され、かつては日数を要していた意思決定も、より短時間で対応できる体制が整いました。 デジタル化で大幅な効率化 Googleドライブを活用した書類や写真の管理体制の構築によって、紙媒体に頼っていた業務の約8割がデジタル化されました。クラウド上での一元管理が可能になったことで、必要な情報へのアクセスが容易になり、業務進行も円滑に行えます。 加えて、Googleサイトを使った現場専用のポータルサイトも開設され、各現場の情報共有や更新作業が効率化。これにより、現場とのコミュニケーション時間は90%以上削減され、社全体の情報の透明性と連携力が向上しています。 こうした一連のDX推進により、業務全体の見直しと改善が進み、時間外労働の削減や意思決定の迅速化といった具体的な成果が生まれています。 アナログからデジタルへの大胆な転換は、単なる業務改善にとどまらず、組織の働き方そのものを刷新する一歩となりました。 専門的な現場での課題を解決した事例 一般業務のみならず、専門的な現場においてもDX化に成功した事例は多々あります。 ここでは、清水建設株式会社と鹿島建設株式会社の事例を紹介します。 清水建設株式会社―配筋検査の時間削減、省人化に成功 清水建設では、鉄筋コンクリート構造物の品質を左右する「配筋検査」の作業効率と品質を両立させることが長年の課題となっていました。従来の配筋検査は、多くの作業員を必要とするほか、査帳票の作成、機器準備に多くの時間を要するため、工程全体に大きな負担がかかります。 また、検査の精度を維持しながら、省人化や省力化を進めることが困難だった点も大きな壁となっていました。 独自システムの導入を実施で75%の時間削減、省人化を実現 こうした課題に対し、清水建設は独自に開発した3眼カメラ配筋検査システム「写らく」を導入。これは、3台のカメラとタブレットPC、LED照明を組み合わせた構成で、上下2段・縦横方向の配筋を同時に4段階で測定できるという特長を持つシステムです。 また、障害物を自動的に除去しながら、三次元の位置情報を考慮した高精度な計測が可能となっています。 さらに、検査結果の帳票を自動作成する機能や、電子黒板表示機能、重ね継手の長さを自動で算定する機能、さらには改ざんの検知や遠隔臨場との連携機能まで備えています。 「写らく」の導入により、配筋検査にかかる時間は従来と比べて約75%削減に成功。従来は3名体制で行っていた検査作業も、1名で対応できるようになり、大幅な省人化が実現しています。 遠隔操作と組み合わせることでさらなる効果あり システムは遠隔臨場と組み合わせることで、監督員が複数の現場を効率的に管理することが可能です。 また、安全面でも大きな効果があり、足場から離れて非接触で検査できる環境が整ったことで、検査中の落下事故のリスクも低減。また、監督員が現地へ移動する必要が減ったことで、交通事故のリスクも軽減されています。さらに、現場作業時間は約85%削減されました。 品質面においても、規格値判定に対応できるだけの精度を実現しており、検査の信頼性が飛躍的に向上しました。「写らく」の導入は、清水建設にとってDXによる業務革新の象徴的な成功事例となっています。 鹿島建設株式会社―統合管理システムで現場を「見える化」を推進 鹿島建設が直面していた課題は、複数の現場管理システムが個別に運用されており、現場の情報を効率的に活用できていなかった点にありました。現場の状況を把握するには多くの時間と人手が必要で、得られた情報もそれぞれのシステムに分散されていたため、総合的な判断に活かしづらい状況が続いていたのです。 迅速で的確な意思決定を行うためには、こうした情報を一元化し、リアルタイムで把握できる環境づくりが急務でした。 化統合管理システム「Field Browser®」を開発・導入 鹿島建設は、独自の現場見える化統合管理システム「Field Browser®」を開発・導入しました。このシステムは、作業員や資材、建設機械の位置や稼働状況をリアルタイムで把握できるのが特長です。 気象情報や交通情報といった外部の環境情報も合わせて一括で管理でき、地図上には現場の図面を重ねて表示することで、視覚的にも非常に分かりやすい構成となっています。また、定点カメラの映像と位置情報を連動させて表示できるほか、作業員のバイタル情報をリアルタイムで確認することも可能です。 らに、建設機械や車両の稼働率を集計し、72時間先までの気象予報を表示する機能も備わっています。 システム導入で現場管理を効率化 「Field Browser®」の導入により、事務所や支店から現場の状況を把握できるようになり、適切な指示出しがリアルタイムで可能になりました。その結果、現地へ赴く必要が大幅に減り、現場管理にかかる時間と労力が大きく削減されています。また、遠隔によるパトロールや立会いも実現し、移動時間の節約にもつながりました。 さらに、作業員の動きや建設機械の使用状況が詳細に把握できることで、次の工事に向けた人員配置や機械の手配も、データに基づいて最適化。気象予報を活用して、雨天などの悪天候時にはあらかじめ作業内容を変更するといった柔軟な対応も可能になりました。 このように、「Field Browser®」の導入によって鹿島建設は、作業効率の向上と働き方改革を同時に実現し、建設現場の“見える化”を推進することで、課題へのタイムリーな対応を可能にしたのです。 まとめ 建設業界のDX化は、人材不足や危険作業、業務負担増といった課題解決に不可欠です。 ICT施工やAI搭載重機、BIMなどの技術活用で、省人化、事故防止、労働時間短縮、技術継承が期待できます。 各社の導入事例も参考にしていただき、積極的なDX化が今後の建設業界の鍵となるでしょう。

    #ユンボ#バックホー#油圧ショベル

    2025/09/11

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