中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】の道路工事|道路・舗装工事はどうやって作られる?活躍する重機・建設機械とは?

中古重機買取 新車建機販売 建設機械 ユンボ ホイールローダー ブルドーザー トラック ラフタークレーン フォークリフト 環境機械 新品中古アタッチメント・パーツ 修理・輸出・リース 東海地区No.1

  1. TOP
  2. BLOG
  3. 建機
  4. 道路工事|道路・舗装工事はどうやって作られる?活躍する重機・建設機械とは?
道路工事|道路・舗装工事はどうやって作られる?活躍する重機・建設機械とは?

建機

2022/12/21

8,006

道路工事|道路・舗装工事はどうやって作られる?活躍する重機・建設機械とは?

1.道路・舗装工事とは

道路で行われる工事は、『占用工事・承認工事・道路工事』の大きく3つに分けられ、これらを総称して路上工事と言います。例を挙げると、道路に配管や線などを新たに新設する場合は「新設工事」、老朽化した設備を更新する「更新工事」などが該当します。

道路工事の目的は以下の通りです。

1-1.占用工事

占用工事とは、水道、下水道、ガス、電気、通信事業者といった業者が占有して行う工事のことです。これらの工事を実施するには、「道路占用許可」を得る必要があり、他にも「供給工事」と呼ばれるものもあります。

1-2.承認工事

個人が道路管理者の承認を得て行う工事を承認工事といいます。「自費工事」とも呼ばれ、基本的に工事は自己負担で行われることが多いです。

承認工事を行う例としては、自宅の敷地に車が乗り入れやすくするために、歩道との段差を無くしたり、ガードレールの撤去や街路樹を移設するようなケースが挙げられます。

1-3.道路工事

各都道府県の道路管理者が行っている工事のことで、新設工事改良工事維持・修繕工事の3種類があります。

2.道路工事の種類

道路工事の種類は3種類あります。

2-1.新設工事

新規で道路を作る工事のことです。

2-2.改良工事

高齢者や障害を抱えた人が快適に生活できるように改善、整備し、バリアフリー化を行う工事のことを改良工事と言います。

また、道幅が狭かったり、見通しの悪い道路を改善することを目的に道幅を拡張する幅広工事も含まれます。

2-3.維持・補修工事

老朽化した道路のアスファルトのメンテナンスや、標識、ガードレールなどを新しく取り替えるなどといった、道路の維持・補修を目的とした工事のことを言います。

近年は地震への備えとして、震災対策として橋梁の耐震化工事や、一部の占用物については耐震性のある配管への更新工事なども行われています。

また、都市部では、台風などで大雨が降った場合、下水管に大量の排水が流れ込み内水氾濫等の水害に発展することも多いため、豪雨時の対策工事も行われています。

このほかに、未舗装の道路をアスファルトなどで舗装する舗装工事というものがあります。

3.舗装工事とは

舗装工事は路面下の地盤をいくつかの層にわたって締固めることによって、自動車の荷重などに対する耐力を維持し、表面をアスファルトやコンクリートで敷き固める工事です。
これにより、歩行者や自動車が安全かつスムーズに通行することが可能になります。

道路下に上下水道やガス管などを設置するだけではなく、街並みの景観を美しく保つことや、自動車以外にも直射日光や雨、雪などにも晒されるため、劣化損傷しにくい耐久性能も求められます。

舗装工事は主に以下で行われています。

公道 国道・県道・一般道・高速道路
私道 民有地内の道路
駐車場 公共施設や民間施設の駐車場、住宅の駐車場
整備を要する土地 ぬかるみ・水たまり・雑草防止を要する土地

4.舗装道路の種類

舗装道路には「アスファルト舗装」、「コンクリート舗装」、「特殊舗装」の3種類があり、それぞれにメリット、デメリットが存在します。

それでは、以下で詳しく説明していきます。

4-1.アスファルト舗装

アスファルト舗装には「天然アスファルト」と「石油アスファルト」の2種類があります。

日本で天然アスファルトはほとんど採掘できないため、石油を蒸留して作られる石油アスファルトが一般的に使用されています。

このアスファルトには砕石・砂などの骨材が混ざられており、それを加熱して道路基礎の上に敷き慣らしてローラー転圧をして舗装します。

アスファルト舗装のメリットは、工期が短いうえに、工事費用が安く経済的であること。防水性、透水性、静音性、走行性において優れている点が挙げられます。

しかし、耐熱性や耐久性には劣るので、直射日光により路面温度が高温になりやすいことや定期的な補修が必要になる点がデメリットです。

4-2.コンクリート舗装

コンクリート舗装は、セメント・砂・砂利などを練り合わせて作られたコンクリートによって舗装されます。

一般的なコンクリートは圧縮強度で管理されるのに対し、コンクリート舗装に作用する主な応力が曲げ応力であることから、曲げ強度を基準として管理されています。

コンクリート舗装は、アスファルト舗装に対して耐久性、耐熱性に優れます。施工後50年を超えたコンクリート舗装道路が現在まで使われている例もありますし、直射日光を浴びても路面の表面温度が夏でも上がりにくいです。

このメリットから、コンクリート舗装は補修工事が難しいトンネル内や急な坂道などで利用されるケースが多い傾向にあります。

特に名古屋市はコンクリート舗装の普及率が約3割路かなり高いです。車で走っていると名古屋の中心部はコンクリート舗装が多いことに気付くでしょう。

しかし、コンクリート舗装は大掛かりな機器が必要で、コンクリートが固まるまでの時間がアスファルトと比べて長いことからも、施工には手間がかかります。そのため工期が長く、費用はアスファルト舗装よりも高いです。

またアスファルト舗装は耐久性が高い分作り直しをするのが難しいため、追加工事が困難といったデメリットもあります。

4-3.特殊舗装

特殊舗装は、道路や敷地の目的に沿って表面を特殊な舗装にすることです。

例としてアスファルト混合物に顔料を混入して敷き均し、表面の色を変える着色舗装や、舗装面に降った雨などの水が、舗装面から基礎へ浸透して表面に水が溜まらないようにする排水性舗装などがあります。

5.舗装の構造

舗装は大きく分けると「表層」、「基層」、「路盤」、「路床」の4層構造で出来ています。

私たちが普段見ている舗装は表層のアスファルト仕上げ部分です。その下には基層という同じアスファルトの層があり、さらにその下には路盤というセメント・石灰などを含んだ砕石の層が上層と下層の2層あります。

そして最下部には路床という土でできた層があります。

6.舗装の手順

舗装構造の4層にはそれぞれに役割があり、各層ごとの施工手順が確立されています。また、作業に応じた舗装工事用機械も用いられます。

6-1.路床の施工

路床は土で出来ています。路盤作りはまず、「ブルドーザー」や「モーターグレーダー」などの建設機械を使って地盤を平坦に成形することから始めます。

その後、タイヤローラーロードローラーで整地した地盤を締め固めます。これは、上を通る自動車などの重量により路盤が沈下しないように底の部分を固めていく重要な作業です。

厚さ1m以上にもなる路床には、表層の高さ調整や角層の厚み確保のために以下の施工方法が取られます。

切土路床 既存地盤が高い場合に既存地盤を掘削する
盛度路床 既存地盤より低い場合に盛り度して整形する
置換え路床 置き換え材料や非凍上材料を敷きならす

6-2.路盤の施工

路盤の施工体制も路床の工法とほとんど変わりません。
ダンプトラックから降ろされた砕石をブルドーザーで祖ならしして仕上げのモータグレーダーで、所定の仕上がり厚が得られるまで均一に敷きならします。

敷きならし後、10〜12トンのロードローラーや8〜12トンのタイヤローラーなどで転圧して所定の密度が得られるまで締め固めます。

仮想路盤の一層仕上がり厚さの標準は20cm以下で上層路盤は15cm以下とされています。

6-3.基礎・表層の施工

基層と表層はアスファルト混合物により舗装によって作られます。
ダンプトラックで運搬されたアスファルト混合物を「アスファルトフィニッシャ」で敷きならし、「路床」や「路盤」と同じようにロードローラーやタイヤローラーで転圧して固めていきます。

7.道路・舗装工事で関連する重機

舗装工事で使用される代表的な建設機械・重機は以下の5つです。

1.ブルドーザー
2.モーターグレーダー
3.タイヤローラー
4.ロードローラー
5.アスファルトフニッシャー

7-1.ブルドーザー

ブルドーザーは、トラクターの前面部に可動式の排土板(ブレード)が装備されていて、高い馬力とクローラー(キャタピラ)の推進力で、土を押しながら地面を整地するための建設機械です。

排土板の動きは自在で精度が高いため、敷きならす作業には適していますが、仕上げ精度は荒いので祖ならしの補助機械として主に使用されます。

ブルドーザーの主要な製作会社は、アメリカのキャタピラー社と日本の小松製作所の2社が世界市場をほぼ独占しています。

小型・中型機はキャタピラージャパンでも作られていますが、キャタピラー社製の大型機はアメリカから輸入しています。

特殊な機能を備えたブルドーザーとしては以下が挙げられます。

ドーザーシャベル ブレードの代わりにバケットを装備して土砂を盛ったりトラックに積み込んだりする。
ドリミングブルドーザー 芯両面使用可能なブレードを装備してバッグしながらも土砂を引き寄せることができる。
水陸両用ブルドーザー 浚渫工事や河川工場などで浚渫船の出入りが出来ない浅瀬や狭い水路などで作業することが可能。

7-2.モータグレーダー

モーターグレーダーは、ホイール式走行の機械です。前後車輪の間に排土板がついており、スカリファイヤという描き起こし用の爪を装着できるようになっています。

機械を前進させながら路面の敷きならし、かきおこしを行い、整形していきます。ブルドーザーと比べて仕上げ精度が高いため、ブルドーザーが祖ならしした後の地面に使用します。

主要な製造会社はキャタピラー社ですが、大型機であるため日本ではそれほど目にすることはなく、国内では小松製作所がほとんどのシェアを占めています。

7-3.タイヤローラー

タイヤローラーはロードローラー(締め固め用機械)のひとつで、空気入りタイヤが前後輪各3〜4個装備されており、機械の重量を利用して地面に圧力をかけて締め固めを行う機械です。

前輪が走行輪、後輪が駆動輪になっているのが一般的で、動力伝達方式が機械式と油圧式があります。

主要な製造会社は酒井重工業、キャタピラージャパン、日立建機、コマツなどがあります。


7-4.ロードローラ

一般にロードローラーと呼ばれている機械はタイヤローラー式の他に、車輪を三輪車系に配置した「マカダム式」車輪を前後に一輪ずつ配置した「タンデム式」があります。

動力伝達方式は機械式と油圧式で、駆動方式は片輪・両輪があります。

そのほかでは、以下の方法があります。

ハンドガイド式 一方に締め固め輪として鉄輪を持ち、他方にタイヤを左右一列に配置したもの
コンバイン式 芯金から次の芯金までの距離
振動式 機械の自重の他に鉄輪や機体に起振装置を取り付けその起振力で締め固める

7-5.アスファルトフィニッシャー

アスファルトフィニッシャーは自走式の機械で、アスファルト混合物を貯めるホッパ原動機、走行装置を有するトラクター部アスファルト混合物を敷きならすスクリードで構成されています。

ダンプトラックで運搬されたアスファルト混合物は、車両前方にあるホッパに貯めます。そして、ホッパの底にあるバーフィーダーで後方のスクリード手前まで送り、スクリューでアスファルト混合物を左右に広げてスクリードで敷きならしていきます。

敷きならしの際にはスクリード底板はバーナーなどで一定以上の温度に加熱しておき、スクリードの角度を変化させてアスファルトの量を増減させて敷きならす厚みを変えたりします。

主な製作メーカーは海外では、フェーゲル、ボルボで、国内では住友重機、範多機械があります。

まとめ|道路・舗装工事はどうやって作られる?活躍する重機・建設機械とは?

道路工事|まとめ
道路工事は路上工事のひとつで、路盤工事には4つの工程があること。それぞれの作業工程において、適材適所に「ブルドーザー」、「モーターグレーダー」、「ロードローラー」、「アスファルトフィニッシャー」などの建設機械・重機が使われていることなどを解説しました。

日本製の路盤工事用機械はアメリカと並んで世界一を誇るメーカーがいくつも存在し、それらに機械に支えられて、日本の路盤工事の施工品質は世界トップレベルを維持しています。

普段何気なく車で走行している道路ですが、地形、地盤、環境などさまざまなことが考慮されて作られています。

近年は作業員や機械を運転・操作するオペレーターの人の数が減少しています。建設会社に入社する前、入社後にはこの記事で紹介した建設機械の資格を持っておくと、会社からも高い評価を受けることができるでしょう。
記事一覧へ

RECOMMENDおすすめ記事

  • 「工事現場の効率アップ!重機の最新テクノロジー」GPS搭載重機や遠隔操作技術、ICT施工など最新技術を解説
    建機

    「工事現場の効率アップ!重機の最新テクノロジー」GPS搭載重機や遠隔操作技術、ICT施工など最新技術を解説

    建設業界では深刻な人手不足や高齢化が進む中、作業効率の向上が急務となっています。 こうした課題を解決する鍵となるのが、最新の重機テクノロジーです。 GPSを搭載した重機による高精度な作業や、遠隔操作による安全性の向上、さらにICT施工による全体最適化などが注目を集めています。 本記事では、工事現場の生産性を飛躍的に高めるこれらの最新技術について、分かりやすく解説します。 無人施工で建設業の人手不足を解決!重機の最新テクノロジー 建設業界は、日本の基幹産業として重要な役割を果たします。 しかし近年は、少子高齢化に伴い労働現場での人手不足や、若者の建設業離れといった問題があり、現場の生産性向上といった課題解決が叫ばれています。 従来の方法ではこれらの課題は解決が難しいため、近年では”情報情報通信技術”を活用した、「ICT施工」や「無人施工」、「GPS」の技術を取り入れ生産性向上を図っています。 最新重機の導入で作業を効率化!未来の工事現場を解説 近年における重機の進化はすさまじく、ロボットやAI技術が次々と現場に浸透し、これまでにない技術革新が進んでいます。 これに伴い、現場の生産性や安全性が飛躍的に向上しています。 AIによる制御や5Gを活用した技術を積極的に問い入れることにより、これから自動化に向けた動きはさらに加速していくことでしょう。 重機の進化|遠隔化・自動化重機の役割 従来は現場に居なければできなかった作業が、遠隔化の技術により400km離れた場所からでも遠隔で重機を稼働させ作業を進めることができるようになりました。 この技術は人手不足に悩む、建設業界においては非常に注目されている技術です。 大規模プロジェクトやインフラ整備の現場を中心に、GPS、遠隔操作、ICT技術の導入が積極的に進められており、ダム建設や道路建設などの大規模工事において、その効果が確認されています。 これらの技術により、これまで長時間現場で行う必要があった作業を、オペレーターが現場に不在のまま複数箇所で同時に重機を稼働させることが可能になり、現場の生産性向上に大きく貢献しています。 GPS搭載重機の使用例 ドローン空撮画像の3Dデータ化と重機のGPS連動平成28年三重県伊勢市で行われた道路建設工事では、国土交通省が推奨する「i-Construction」を取り組みました。 ドローンによる現場の三次元測量を短時間で行い、結果を設計図面等の3Dモデル化することで切土や盛り土の量を自動で算出し、データをGPS搭載の重機へ送ることでほぼ自動で重機を稼働させ、現場の安全性と作業効率の向上で人手不足の解消にもつながりました。 機械位置情報システム 現場にある全ての重機にGNSSアンテナを取り付け、重機の位置を監視するシステムです。これにより位置情報をリアルタイムで画面に表示することができ、機械の運行状況なども瞬時に把握することが可能で、管理面や作業面の効率化に大きく寄与します。 建設機械メーカーのコベルコが開発した「KーDIVE®︎」と呼ばれる、重機の遠隔操作システム開発しました。操縦履歴や、遠隔重機データを活用することで、人と現場と重機をつなぎ、現場のDX化を目指しています。 GPS搭載重機の活用|重機のリモート化で得られる5つのメリット 「安全性の向上」遠隔操作・遠隔監視で危険作業を削減 重機の遠隔操作で得られるメリットとして「安全性の向上」があります。危険な場所や高所での作業を行う際は、現地で行わず離れた場所で行うためです。 「人手不足の解消」少人数オペレーションで人員と人件費を削減 重機の遠隔操作では、直接操作と、無線やネットワークを使った自動運転があります。そのため、今まで1台の重機にオペレーターが1人いましたが、遠隔操作が可能になると1人で複数台の操作も可能になり、人手不足の解消に大きな期待がもてます。 「作業の効率化」作業内容や進捗状況をデータ化して活用可能無人施工を進める上で大事なのが、測量データや、作業データをデジタルデータ化し、後工程へフィードバックすることです。遠隔操作した作業履歴は全てデータ化され遠隔操作システムにて一元管理されます。そのデータは後工程や現在工事の遅れなどを瞬時に判断が可能になるため、効率的に工事をすすめられます。また、無人施工での作業データは、今後の改善活動へつながる重要なデータになります。 「時間の無駄を削減」複数重機を操作可能|現場への移動時間を省略大規模な現場は山奥にある場合もあります。重機を遠隔操作ができれば、現場までの往復は不要になり、その分作業時間も確保できます。また現場責任者の現場巡視もリモートで可能になるため、移動の無駄を省けます。 「防犯対策の付与」GPSの位置情報で重機の盗難リスクを低減 GPSがついた重機は防犯対策にも役立ちます。あらかじめ稼働範囲と稼働時間を重機に設定しておくことで、設定外の時間や場所で稼働した場合にはすぐに、異常の通知が届くのですぐに対処可能です。そのため、現場においてあっても盗難を防ぐことが可能になります。 ICT施工の導入で現場管理を最適化 建設現場における効率化と精度向上を実現する手段として、ICT施工の導入が注目されています。 測量や重機操作、進捗管理までをデジタル化することで、作業の見える化と省力化が進み、現場全体の管理が最適化されます。 国土交通省が推進している「ICT施工」とは ICT施工は、「Information and Communication Technology(情報通信技術)」の略称です。 情報通信技術を活用し、測量から設計、施工、管理に至るまでの全工程をデジタル化する手法がICT施工です。 各工程で得られるデジタルデータを活用することで、高精度な施工を効率的に実現し、作業の見える化や自動化により、施工精度の向上と省人化が可能になります。 「マシンコントロール式」と「マシンガイダンス式」の違い ICT建設機械には、MC(マシンコントロール式)とMG(マシンガイダンス式)の2種類があります。 MCは3Dデータに基づき、半自動的に施工を行う機能です。 一方、MGは、センサーやGPSなどを搭載した建設機械や車両が現場の状況をリアルタイムに計測・解析し、その情報をもとに人が遠隔操作を行う施工方式です。 これらの技術を活用することで、効率的な施工が可能になります。 国土交通省の「i-Construction」導入現場 国土交通省が2016年に導入した「i-Construction」は、測量・設計から施工、管理に至る全プロセスにおいて情報化を前提とした新たな基準です。 河川工事、道路工事、土地改良工事など、多岐にわたる現場で導入が進んでいます。 ICT施工の全面的な活用を解説! ICT施工とは情報通信技術を利用した、次世代の施工方法です。 測量データを3次元で作成可能 ドローンや、GNSS(高精度GPS)を搭載した機械が、測量をします。 これまでトータルステーションを利用した測量よりも圧倒的に早く、そして正確に測量が可能になります。 測量で得た計測データを3D化することで、遠隔操作や無人施工が可能になります。 デジタル技術を駆使して作業をリモート化 測量で得た3Dデータを活用し、重機の作業をリモート化が可能になります。 「自動制御型」と「支援型」の2つの操縦方法があります。 自動制御型は事前にプログラムされた通りに重機が自動で作業をします。 支援型は、作業者が離れた位置からしますがICT技術による支援機能があるためより正確な施工が実現できます。 センサーやカメラを利用して事故発生を抑制 作業者の安全性向上にも大きく寄与します。 重機自体にセンサーやカメラを設置することで、作業者や重機同士の接触事故を抑制できるため、結果的に作業員の安全確保が可能になります。 自動制御で施工品質が向上 正確な測量データを送信し、重機を自動制御します。 そのため設備や配線の正確な配置と寸法精度が向上し、高品質な施工が可能になります。 作業の効率化で工期短縮、環境負荷低減に寄与 材料の無駄や廃棄物の発生を減らせるので結果的に環境負荷低減が実現します。 無人施工に関わる3つのデメリット ランニングコストが高い システム全体や重機に取り付ける部品等のコストがかかるので、これまでの重機に比べると割高になります。 自社での人材育成が必須 スキルを持った技術者が不足しています。直接重機にのって操縦するわけではなく、遠隔地からのリモートなので従来の重機を操作していたオペレーターが遠隔操作になれるまでには時間がかかります。 対応できない現場もある 狭い現場では、無人化のメリットを最大化できないため、無人化ができないと言えるでしょう。 まとめ 最新の重機テクノロジーやICT施工の導入により、建設現場の効率化と安全性を飛躍的に向上させることができます。 建設業界の課題である人手不足対策や作業の見える化にもつながり、今後の現場管理に欠かせない存在となるでしょう。 ←中古重機は、トクワールドにお任せ

    #バックホウ#油圧ショベル#操作#ユンボ

    2025/06/24

    2,182

  • コスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準
    建機

    コスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準

    建設現場で使用する重機は高額なため、なるべくコストを抑えながら導入したいという方も多いことかと思います。コスト削減のポイントは導入方法を慎重に選ぶことが大切です。 特に、「レンタル」と「購入」のどちらが適しているのかを見極めることが重要と言えます。本記事では、長期工事と短期工事におけるそれぞれのコスト比較や、適切な重機の導入方法について詳しく解説していきます。 この記事でわかること 重機の購入、レンタルのメリット、デメリット リースのメリットと購入の比較 長期、短期レンタルの比較 重機の中古購入がおすすめのケース 重機の導入コスト削減!レンタルと購入の基本知識を解説 建設現場や土木工事、もしくは農業や林業などあらゆるシーンで不可欠な建設重機。導入には大きく分けて「購入」と「レンタル」という2つの方法があります。 近年、重機を新車で購入するというケースは少なくなっていますが、レンタルのデメリットを理解していないとコスト面でかえって損してしまう可能性もあります。 また、どちらを選ぶかによって、初期費用や維持管理費、運用の柔軟性が大きく変わってきます。それぞれの特徴を理解し、工事の規模や期間に応じて最適な方法を選択することで、コスト削減に繋がります。 重機の新車購入|2つの大きなデメリット 重機を新車で購入することは、機能性や信頼性などにおいて一見多くのメリットがあるように思えますが、一方で大きなデメリットも存在します。特にコスト面や運用面での負担が重く、新車購入には慎重な判断が必要です。 重機の新車購入における2つの主要なデメリットについて解説します。 デメリット1. 費用負担が大きい 建設機械などの重機は、大変高価なので新車購入には高額なランニングコストがかかります。 特に、昨今の原材料価格の高騰、物流費の上昇などの影響で建設機械やそれに使用される部品も軒並み価格改定が実施されています。中型バックホウの場合、機種にもよりますが新車は¥10,000,000前後の値段になるため、決して安い買い物とは言えないでしょう。 このように、建設機械を新車で導入するには、高額な初期投資を覚悟しなければなりません。計画性を持って購入しないと自社の資金繰りに影響を与えることにもなるほか、資金不足の場合は、新車購入のための予算調達が必要になり、結果によっては自社の財務体質を悪化させてしまう可能性もあります。 デメリット2. 納品まで時間がかる 重機の新車購入は、買ったからといって製品がすぐ手に入るわけではなく、納車期間があるため納品までに長い時間がかかります。 新車の建設機械の場合、メーカーが月に生産する台数が少なく、機種によっては発注を受けてから製造を開始する受注生産になります。また、一般的な納車期間は、1〜2年、大型機械になるとさらに製造期間が長期化する場合もあります。 そのため、すぐに業務で使用したい場合は、新車購入ではなく別の導入方法を検討するのが賢明でしょう。今後、その機種を使用する予定がある際も、納車期間を考慮して購入することが大切です。 重機レンタルのメリット・デメリット 昨今の建設現場や土木現場では、重機を1台ずつ購入して揃えるよりも、重機をレンタルで賄う企業が一般的となっています。 建設機械の価格は高額であるほか、維持管理、修繕、保管、保険料などのコストに加えて、資産保有に伴う固定費負担が所有のネックです。そのため、企業、個人問わず、利用者は重機を保有するのではなく、作業内容などに合わせレンタルを活用することで固定費の変動費化を図ることができます。 重機レンタルには初期費用や維持費の削減やメンテナンスの手間を省くなどのメリットがありますが、一方で無視できないデメリットも存在します。 重機レンタルのメリットとデメリットを詳しく解説していきます。 重機レンタルのメリット3つ 重機レンタルのメリットは、導入費や維持にかかる費用負担の軽減、高機能な機種を使用できるという面にあります。以下では、重機レンタルのメリットを3つに分けて解説していきます。 導入コストがもっとも安い|必要時に必要数レンタルできる 建設機械を新車で購入する場合、数百万〜数千万の初期投資が必要になります。大企業ならまだしも、中小企業が、重機を必要数新車で揃えることは難しいです。 しかし、レンタルであれば、レンタル費用を払うだけで必要なときに必要な台数だけ重機を借りることができるため、導入にかかるコストを大幅に抑えられます。 特に、1日だけ借りたいという場合や短期間の工事など、一時的に特定の機械が必要な際は重機レンタルを利用するのがもっとも最適でしょう。 維持コストが不用|メンテナンスや車検・検査などの費用負担がない 重機所有には、維持するための定期的な点検・整備やそれに伴う費用、そして車検や保険料などの維持費も追加でかかります。しかし、レンタルならばメンテナンスやそれらの維持費用はレンタル会社が負担するため、管理の手間やコストを削減を削減できます。 人材不足が深刻化する建設業界ですが、特に、小規模な事業者にとっては大きなメリットです。 状態の良い重機がいつでも使用可能|最新の機種を気軽にレンタルできる レンタル会社では、メンテナンス済みの重機を貸し出しているため、常に良好な状態の重機を使用できます。また、レンタル会社の在庫状況にもよりますが、最新モデルの機種もレンタルできるため、GPS搭載やICT施工などに対応したモデルであれば、最新技術を活用した作業も可能になります。 一度重機を購入すると、長期間同じ機種を使い続ける必要がありますが、レンタルならば必要に応じて最新の機種を利用できます。自分で購入する前に最新機種を試したい、という場合でもレンタルを活用することもできます。 重機レンタルのデメリット3つ 重機レンタルのデメリットは、レンタル期間、機種の選択肢、在庫の問題などが挙げられます。 長期的なレンタルは費用負担が大きい 重機レンタルは短期間の利用に適していますが、長期的にレンタルを続けると費用が高額になってしまうというデメリットがあります。 そのため、レンタルを利用する際には、工期や作業計画と照らし合わせた上で、レンタルを検討することが重要です。 年単位で継続的に機械を使用したい場合は、リースや購入を検討した方が経済的な場合もあります。 機種の幅(選択肢)が少ない 各レンタル会社が取り扱う重機の種類、保有数には限りがあり、必ずしも希望する機種がレンタルできるとは限りません。 水中工事や林業用など特殊な作業に必要な機種や、特定のメーカー機種が使用したい場合は、選択肢が広いリースもしくは購入も視野に入れて検討してみてください。 繁忙期は希望機種がレンタルできないこともある レンタル会社が保有する重機の在庫には限りがあるため、時期やタイミングによっては、希望する機種が在庫切れでレンタルできないこともあります。 建設業界の繁忙期は、一般的に9月末と12月〜3月末頃と言われ、決算期や新年度の工事が集中する時期に業務量が大幅に増加します。そのため、繁忙期は需要が集中し、重機が予約で埋まることも珍しくはありません。特に、大型の工事が多い時期には、希望の機種が確保しづらくなることが予想されるため、早めにレンタルの予約をすることをおすすめします。 重機リースとは?|重機をリースするメリット、購入との比較 重機の調達方法として「レンタル」以外に、「リース」という選択肢もあります。リースは、会社が重機を購入しない代わりに一定期間の契約を結び、使用料(リース代)を払い続けることで長期間に渡り重機を使用する方法です。 リースはレンタルや購入とは異なるメリット・デメリットが存在します。レンタルとリースの違いや、リースの活用方法について詳しく解説します。 レンタルとリースの違い レンタルは、短期間の使用を目的とし、数日〜数か月単位で重機を借りる方式です。それに対しリースは、数年単位の長期契約となり、契約期間中は継続的に同じ重機を使用できます。リース期間は法律で定められており、大抵は3〜5年という長期間になるでしょう。 リース契約は長い間安定して使用する場合に適していますが、基本的に途中解約が難しいため、注意が必要です。 長期使用する場合は重機リースがおすすめ 長期的に重機を使用する場合、レンタルよりもリースの方がコストを抑えられる可能性があります。リースでは、毎月一定額の支払いで済むため、資金計画が立てやすいのもメリットです。また、リース契約にはメンテナンスや保険が含まれる場合もあり、管理の手間を減らすことができます。 リース契約の注意 リース契約にはいくつかの注意点があります。 重機の調達方法として「レンタル」以外に、「リース」という選択肢もあります。リースは、会社が重機を購入しない代わりに一定期間の契約を結び、使用料(リース代)を払い続けることで長期間に渡り重機を使用する方法です。 リースはレンタルや購入とは異なるメリット・デメリットが存在します。レンタルとリースの違いや、リースの活用方法について詳しく解説します。 レンタルとリースの違い レンタルは、短期間の使用を目的とし、数日〜数か月単位で重機を借りる方式です。それに対しリースは、数年単位の長期契約となり、契約期間中は継続的に同じ重機を使用できます。リース期間は法律で定められており、大抵は3〜5年という長期間になるでしょう。 リース契約は長い間安定して使用する場合に適していますが、基本的に途中解約が難しいため、注意が必要です。 長期使用する場合は重機リースがおすすめ 長期的に重機を使用する場合、レンタルよりもリースの方がコストを抑えられる可能性があります。リースでは、毎月一定額の支払いで済むため、資金計画が立てやすいのもメリットです。また、リース契約にはメンテナンスや保険が含まれる場合もあり、管理の手間を減らすことができます。 リース契約の注意 リース契約にはいくつかの注意点があります。 途中解約ができない 契約期間内にリースを解約すると違約金が発生してしまうため、契約と契約内容の確認は慎重に行う必要があります。 所有権がない リースの場合、契約満了後も重機は自社の資産にはならず、再契約または返却が必要です。 メンテナンス条件を確認 契約内容によっては、定期メンテナンス費用が別途発生する場合があります。 リース契約の費用はどのくらい? リース契約の費用は、重機の種類や契約期間によって異なります。 一般的に、リースにかかる費用は”月額数万円〜数十万円”の範囲で設定されており、契約内容によってはメンテナンスや保険料が含まれることもあります。使用期間などによってはレンタルよりも割安になるケースもあるため、長期間使用する場合はリースの方が経済的です。 重機の中古購入するメリットとは|どんな人が向いてる? 重機の導入方法として、「新車購入」「レンタル」「リース」を紹介しましたが、コストを抑えつつ設備投資をしたい事業者は重機の「中古購入」がおすすめです。 重機の中古購入が向いているケースや中古購入のメリットについて詳しくご紹介します。 新車購入より導入コストを抑えたい 新車の重機は、種類によっては数千万円以上の高額な投資が必要です。一方、中古重機であれば、新車の「50〜70%程度」の価格で購入できることもあります。 予算を抑えながら必要な重機を導入したい場合に、中古購入は有効な手段です。 主力機種を複数台揃えたい 作業内容や現場、事業者によっては、同種類の機種を複数台必要とすることがあります。しかし、新車を何台も購入するのはコスト面での負担が大変重くなります。 中古ならば重機を比較的安価に複数台を揃えることが可能で、業務の効率化につながります。 すぐにその機械を使いたい 新車の重機は、注文から納品まで数ヶ月〜1年以上かかることがあります。中古重機であれば、在庫があれば即納品が可能なため、急ぎで導入したい場合に適しています。 特に、突発的な工事や機械の故障、急な業務拡大に対応するには、中古購入が有利です。 市場にあまり出回っていない機種で欲しい重機がある 今は生産が終了している、あまり出回っていないなど、特定のメーカーや旧型機など、手に入りにくい重機が必要な場合も、ネットオークションなどの中古市場で探すのがおすすめです。 特に、特殊な用途で使用する重機や廃盤になったモデルは、中古市場だけで入手できることが多いので、もしかしたら探していた希望機種が見つかるかもしれません。 重機購入の判断|長期工事・短期工事のコスト比較 重機を導入する際は、どの導入方法がコスト的に有利かを考えて判断することが大切です。 長期工事と短期工事のコストを比較し、ケースごとに有利な導入方法を解説していきます。 短期・長期の重機レンタル料金を比較 重機のレンタル料金は、一般的に日割りか月極(月割り)料金で設定されています。短期間の利用にはレンタルが適していますが、長い間レンタルを利用しようとすると費用が高額になり、結果として中古機械を購入した方が安かったということもあります。 そのため、レンタルか購入を検討する際は、工事の期間に応じて適切な導入方法を選ぶことが大切です。 以下で、一般的な建設機械のレンタル費用目安を一覧表にまとめましたので参考にしてみてください。 レンタル料金は、機種・地域・レンタル会社・レンタル期間によって異なるため、具体的な価格は各レンタル会社のホームページで確認するか、直接問い合わせて見積もりを確認してください。 機種名 日額料金(円) 月額料金(円) ミニショベル(0.1㎥) 8,000~15,000 150,000~250,000 バックホー(0.25㎥) 15,000~25,000 300,000~500,000 バックホー(0.45㎥) 25,000~40,000 500,000~800,000 ホイールローダー(小型) 10,000~20,000 200,000~400,000 ホイールローダー(大型) 25,000~50,000 500,000~1,000,000 ブルドーザー(小型) 40,000~80,000 800,000~1,500,000 ブルドーザー(大型) 40,000~80,000 800,000~1,500,000 クレーン(25t) 30,000~50,000 600,000~1,000,000 クレーン(50t) 50,000~80,000 ,000,000~1,600,000 高所作業車(10m) 8,000~15,000 150,000~250,000 高所作業車(20m) 15,000~25,000 300,000~500,000 ダンプトラック(4t) 10,000~18,000 200,000~350,000 ダンプトラック(10t) 20,000~30,000 400,000~600,000 保険・メンテナンス費用が別途必要な場合もあり、故障時の修理費用や損害補償が含まれるかは契約内容によります。詳細な料金を知りたい場合は、建設機械レンタル会社へ直接見積もりを依頼しましょう ※価格はあくまで目安としてお考え下さい。2025年4月 トクワールド調べ 長期工事の場合は購入が有利 長期間にわたる工事では、重機レンタルを利用するよりも購入の方がコスト面や業務効率化で有利になります。 トータルコストが安い レンタルは、日額料金よりも月極料金の方が割安になることが多いです。ただし、年単位の長期レンタルで利用する場合、月額料金が積み重なり多額な費用になることもあります。 特に、数年単位で使用したい場合は、中古購入した方がコストを抑えられる可能性が高くなります。 維持管理の自由度が高い レンタル重機は、定期メンテナンスのスケジュールが決まっていることもあります。そのため、重機の在庫保有数が少ないレンタル会社の場合、点検やメンテナンスのために現場から重機を一度返納したり、それが完了するまでレンタルできないということもあります。 自分で購入した重機であれば、工期や使用時期を考慮して任意のタイミングでメンテナンスができるため、より柔軟な運用が可能になります。 資産として計上できる 購入した重機は、会社の資産として計上でき、減価償却(購入費用を使用期間中に分割して経費計上する会計処理のこと)による節税もできるメリットがあります。 一方、レンタル費用は損金として経費にできますが、資産にはならないため、長期的な視点で考えると購入の方が財務的に有利な場合があります。 短期工事の場合はレンタルが適切 短期間の工事では、重機を購入するよりもやはりレンタルの方が適しています。 ランニングコストが不要 重機の購入後は、維持管理費、税金、保険などのさまざまなランニングコストが発生します。しかし、重機レンタルであれば、利用した期間分の費用だけを支払えば良いので、コスト管理がしやすいです。 重機の維持・管理が不要 機を自分で管理しなくて良いという面も重機をレンタルする大きな利点です。 レンタルであれば、車検、定期点検、修理などの管理業務はレンタル会社が行うので、企業側での維持負担は発生しません。そのため、メンテナンスの手間やコストを削減できます。 必要な機種を必要時だけレンタルできる 工事の内容によって必要な重機が変わりますが、レンタルを利用すれば、工事内容に応じて最適な機種を必要数選べます。また、作業で使用するアタッチメントもレンタルできるため、重機やアタッチメントをその都度飼いそろえるよりも遥かにコストパフォーマンス性に優れています。 まとめ 重機の導入には「新車購入」や「中古購入」、「レンタル」、「リース」などの方法があります。新車購入は、やはり価格が大きなネックとなるので、自分の機械が欲しいという場合は中古車購入が現実的かもしれません。 導入コストを削減するには、それぞれの工事規模や工期、経営戦略などを考慮して、それぞれの事情に適したもっともベストな導入方法を選ぶことが大切です。

    #レンタル#ユンボ#バックホー#油圧ショベル

    2025/04/24

    4,745

  • はじめての地盤改良工事|種類・費用・基礎知識をやさしく解説
    建機

    はじめての地盤改良工事|種類・費用・基礎知識をやさしく解説

    建物を建てるとき、建造物の安定性を保つために見落とせないのが「地盤の強さ」です。地盤が弱い土地に建物を建てると、不同沈下や傾き、災害時の被害など大きな危険につながります。 そこで必要となるのが「地盤改良工事」と言われるものです。本記事では、地盤改良工事の基礎知識から工法の種類、メリット・デメリットをわかりやすく解説します。 この記事でわかること 地盤改良の基礎知識 地盤改良の工法 地盤改良で使用される重機 目次 地盤改良とは?その必要性と重要性 地盤改良の工法は大きく3つ 地盤改良の選定基準 地盤改良工事に使用される重機 まとめ 地盤改良とは?その必要性と重要性 地盤改良とは、建物を安全に支えるために地盤を人工的に補強する工事です。地盤が軟弱な土地にそのまま住宅などを立ててしまうと、地盤が建物の重さを支えきれずに沈下、それに伴う倒壊が発生するおそれがあります。 沈下を防ぐために、土に固化材を混ぜたり、杭を打ち込んだりして地盤を補強するのが地盤改良工事です。地盤改良工事は建物だけでなく、道路や橋梁といった構造物の基礎工事前にも行われます。 特に日本は地震や台風が多く、軟弱地盤のままでは建物の安全性を確保できません。長く安心して住むために、建築前の地盤改良は欠かせない工程です。 地震や大雨時の液状化も、弱い地盤では大きな被害をもたらす要因です。(液状化:地震の揺れで地中の水分を多く含んだ砂地盤が泥状になり、建物が傾く現象。)過去の大地震でも多数の被害が報告されています。地盤改良を行えば、土を固めたり支持力を高めたりすることで、経年による地盤沈下や液状化のリスクを大幅に軽減できます。 地盤改良は目に見えない部分の投資ですが、この工程は建物や住まいの安全性と快適性に直結する需要なものです。建物の外観や間取りだけでなく、見えない足元を固めることこそが、プロが行う本当に安心できる家づくりと言えるでしょう。 地盤改良の工法は大きく3つ 地盤改良の必要性は理解していても、「どんな方法があるのか」「どの工法を選ぶべきか」と悩む方は多いでしょう。地盤改良にはいくつかの代表的な工法があり、それぞれ適した条件があります。ここでは、工法の概要と特徴をご紹介します。 地盤改良工事の工法は大きく分けて3つあります。 表層改良工法 表層改良工法は、軟弱地盤の表層部分を固化材で安定させるシンプルな地盤改良方法です。比較的コストを抑えられる一方で、地盤の深さや種類によっては適用できないケースもあります。 表層改良工法は、重機を使ってセメント系固化材を地盤に混ぜ込み、硬い地盤を造るだけなので、「施工がしやすい」「低コスト」な点が大きな魅力です。作業手順がシンプルなため工期も短縮できるほか、コストは他工法に比べて20〜30%程度安くなる場合もあります。 他にも、地盤改良後の地中に鋼材を残さないため、将来的に土地を売却する際も障害が少なく、環境負荷が小さく済みます。 しかし、表層改良は深さ2m程度までの非常に浅い地盤しか対応できません。地盤が深く軟弱な場合には効果が不十分となり、不同沈下のリスクを残すおそれがあります。また、地盤に有機質土や高含水比の粘土が多い場合、固化材が十分に反応せず強度不足になることもありるので、地盤調査の精度が問われる工法です。 現場での具体例としては、郊外の新築住宅地で、支持層が比較的浅く、粘土質の地盤に対してや、走路工事前の地盤改良として表層改良工法が採用されることが多いです。 柱状改良工法 柱状改良工法は、地中に円柱状の固化体(主にセメント系)をつくり、建物を支える工法です。戸建てから中規模建築まで幅広く採用されており、支持層が比較的深い場合でも対応可能です。 対応できる地盤の深さが大きいため、表層改良では難しい深度5〜10mの軟弱地盤にも対応できます。円柱状の杭が地中で物荷重を分散して支えるため、安定性が高いことから、戸建住宅ではもっとも多く用いられる工法になります。 ただし、関東ローム層のような火山灰質土、粘性土を含むような土質は、改良体が固まらないというトラブルが発生しやすいです。この場合、改良体が持っていなければならない必要強度に達することができず、発現強度が一般の土より低くなります。このような特殊な土質は、専用の固化材を使用します。 ※関東ローム層:関東地方の台地や丘陵を広く覆う赤褐色の土壌。支持地盤としての安定性はあるが、配管などの撤去で地盤が乱されると強度が著しく低下します。また、盛土や土砂災害により堆積した地盤は、軟弱地盤となり、地盤沈下や土砂崩れの危険が大きいです。 大きなデメリットは、「コスト」と「撤去の難しさ」が挙げられます。戸建住宅規模でも100〜150万円ほどかかることが一般的で、表層改良より高額です。条件によっては100万を切る場合もありますが、費用は支持層が深いと高額になります。 また、固化杭は半永久的に地中に残るため、将来的に土地を売却して工場や大規模建物を建設する際に、既存杭の撤去費用が発生する場合があります。 注意点としては、地下水位が高い地域では固化材が流れやすく、十分な支持力を得られないケースがあるため、地盤条件を正確に調査した上での判断が不可欠です。 鋼管杭工法 鋼管杭工法は、鋼製の杭を地中に打ち込み、建物の荷重を支持層へ伝える工法です。 耐久性が高く、支持力が明確に確認できるため、安心度の高い改良方法として注目されています。 鋼管杭は、軟弱地盤の地中に打ち込む鋼製の杭で、耐久性が高く、工場製品として品質が安定しています。 施工可能な深さは約30メートルで、鋼管杭は支持層に直接届くことから、軟弱地盤が厚い場合でも不同沈下の心配がほとんどありません。固化材を使わないため地下水や土壌汚染リスクが少なく、環境に配慮した工法ともいえます。 確実な支持力と耐久性を誇りますが、その分コストは3工法の中でももっとも高額で、戸建住宅(30坪前後の木造二階建て住宅)でも150〜200万円が相場となります。 また、施工には専用の回転貫入機や大型重機が必要で、隣地との距離が近い狭小地や電線下では施工しにくい場合があります。 地中に鋼材が残るため、将来的に土地を農地転用する場合は、制約となる可能性もあります。都市部の埋立地や河川敷に近い宅地では、支持層が深くて軟弱層が厚いため、表層改良や柱状改良では対応できません。 鋼管杭で地盤改良を行い、建物を支えるケースが多く見られます。延床30坪規模の木造住宅で180万円程度が目安ですが、将来的な沈下リスクを最小化できるため、地盤条件が厳しいエリアでは有力な選択肢となっています。 地盤改良の選定基準 地盤改良には表層改良、柱状改良、銅管杭などさまざまな工法がありますが、どの工法を選ぶかは、地盤調査の結果で選定されます。現場によって最適な工法は異なりますが、建物の規模や重さ、地盤の強さ、支持層までの深さなど、多くの要素を考慮して選定されるのが一般的です。 建物の規模・重量 地盤改良工法を選ぶうえでまず考慮することは、建てる建物の規模と重量です。木造2階建てのような比較的軽量な住宅であれば、表層改良や柱状改良でも十分に対応できます。一方で、鉄骨造やRC造のように重量が大きな建物では、支持力の高い鋼管杭工法が求められることが多くなります。建物が大きくなるほど、地盤にかかる荷重も増えるため、安全性を優先した工法選定が必要です。 支持層までの深さ 地盤調査で確認される「支持層までの深さ」も大きな判断基準です。表層改良は2m程度まで、柱状改良は2〜8m前後までが一般的な対応範囲です。支持層が10m以上の深さにある場合は、鋼管杭工法など杭状に力を伝える工法が選ばれるのが通常です。都市部の埋立地や河川敷近くの宅地では、軟弱層が厚いため表層改良や柱状改良が使えず、必然的に鋼管杭が選択されることになります。 施工環境や敷地条件 工法の選定には、現場の環境や敷地の条件も影響します。表層改良や柱状改良は大型の撹拌機を用いるため、隣地との距離が近い狭小地や電線下では施工が難しくなることがあります。その点、鋼管杭工法は比較的コンパクトな重機で対応できるため、都市部の狭い土地でも採用されやすい工法です。ただし、騒音や振動の発生には注意が必要で、近隣環境への配慮も求められます。 地盤改良工事の流れと施工時の注意点 地盤改良工事は、「地盤調査」から始まり、調査後の結果を元に「工法選定」を行います。工法が決まれば、「施工準備」に入り、「改良施行」、「品質管理」「引き渡し」という流れで進行します。 地盤調査 地盤調査は、スウェーデン式サウンディング試験(SWS試験)やボーリング調査などによって、地盤の強さや土質を詳細に分析します。その結果を踏まえて、表層改良・柱状改良・鋼管杭など、建物に最も適した工法を選定します。選定時には、改良範囲の深さ、建物の荷重、周辺環境、そしてコスト面まで総合的に判断される点がポイントです。 施工準備 施工準備では、重機の搬入ルートを確保し、近隣への騒音や振動を抑えるための計画も重要です。特に住宅地や狭小地では、作業スペースの制約が多いため、搬入できる機材や施工時間に制限が生じやすく、工程管理が求められます。 改良施行(改良材の投入・撹拌・施工) 表層改良の場合は、固化材を混ぜ込んで地表から数メートルの土を改良します。柱状改良や鋼管杭の場合は、掘削機で地中に円柱状の改良体を造成し、支持層にしっかりと届くように施工します。このとき、施工精度を確保するために機械の制御や改良材の配合量管理が欠かせません。わずかな誤差が後の不同沈下リスクに直結するため、熟練オペレーターの技術が試される工程です。 品質確認試験 設計通りの強度が得られているかを確認するため、コアサンプルを採取したり、杭の支持力試験を行うこともあります。特に公共工事や大規模建築では、第三者による検査を経て品質が担保される仕組みが整えられています。 引き渡し 最後に施工記録の整理と引き渡しをします。ここでは、使用した材料の種類や数量、施工位置、強度試験の結果などをまとめ、建築主へ報告します。これにより、将来の建物メンテナンスや増改築時にも、地盤改良の履歴を参照できるメリットがあります。 注意点 ず「施工中の気象条件」が挙げられます。雨天時や地下水位が高い状況では、改良材の固化反応が遅れることがあり、十分な強度が発現しない恐れがあります。また、工事中に地中障害物(古い基礎やガラなど)が出てきた場合には、追加工事や設計変更が必要になるケースも少なくありません。さらに、施工後に地盤沈下が完全に防げるわけではなく、地震や地盤変動によるリスクをゼロにできるものではない点も理解しておくべきです。 地盤改良工事に使用される重機 地盤改良工事では、工法によって必要になる重機が異なります。 表層改良工法に使われる重機 表層改良工法は、地盤表面から2メートル程度の浅い部分を掘り起こし、セメント系固化材で混合・撹拌して固める工法です。 施工には、バケットに特殊な攪拌装置を取り付けたユンボ(油圧ショベル) が多く用いられます。 固化材を混ぜ込みながら土を均一に処理し、施工範囲が広い場合には、ブルドーザー を補助的に使用し、地表面の整地や材料の搬送を行います。一般的な建築現場にある汎用重機で施工可能なため、コストを抑えやすいのも特徴です。 ←ユンボに取り付けられる攪拌装置「ミキシングバケット」はこちら 柱状改良工法に使われる重機 柱状改良工法では、セメント系固化材を注入しながら地中に円柱状の改良体を造成します。そのため、専用の 柱状改良機(オーガー式改良機) が必要となります。これは大型の クローラー式の改良機 で、スクリュー状のドリルを地中に回転貫入させ、固化材を混合しながら掘削と改良を同時に進める仕組みです。 施工深度は2〜8mほどで、住宅や中低層建物で多く採用されています。また、施工精度を確保するためには、改良機を安定して設置できる十分な作業スペースが必要となるため、狭小地では施工が難しい場合があります。 鋼管杭工法に使われる重機 鋼管杭工法は、鋼製の杭を支持層まで打ち込み建物を支える方法です。 施工には 杭打機(パイルドライバー) や 油圧ハンマー付きクレーン が使用されます。また、狭小地や低騒音を求められる場所では、回転圧入式の 油圧杭打機(ジャイロパイラーなど) が選ばれることもあります。 これらの重機は、騒音や振動を抑えながら杭を貫入できるため、都市部での施工に適しています。杭の長さや本数が増えると、クレーンや杭搬送用の重機も必要となり、現場の規模が大きくなる傾向があります。 まとめ 地盤改良工事は、土地状況に応じた工法選定と重機活用が大切です。費用と規模を正しく理解し、適切な施工を行うことが建物の安全と安心につながります。

    #種類#整備

    2025/10/24

    2,067

他の記事をみる

OFFICIAL SNS公式SNS

youtube YouTubeトクワールドYoutubeチャンネル

愛知県春日井市の中古重機・建機専門店「株式会社トクワールド(TOKU WORLD)」のYouTubeチャンネルです! 主に自社在庫の機械やアタッチメントの動作確認の動画を中心に、多数アップしておりますので是非チャンネル登録をお願い致します!

ページの先頭へ