中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】のコスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準

中古重機買取 新車建機販売 建設機械 ユンボ ホイールローダー ブルドーザー トラック ラフタークレーン フォークリフト 環境機械 新品中古アタッチメント・パーツ 修理・輸出・リース 東海地区No.1

  1. TOP
  2. BLOG
  3. 建機
  4. コスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準
コスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準

建機

2025/04/24

4,209

コスト削減のカギ!重機レンタル vs 購入の判断基準

建設現場で使用する重機は高額なため、なるべくコストを抑えながら導入したいという方も多いことかと思います。コスト削減のポイントは導入方法を慎重に選ぶことが大切です。

特に、「レンタル」と「購入」のどちらが適しているのかを見極めることが重要と言えます。本記事では、長期工事と短期工事におけるそれぞれのコスト比較や、適切な重機の導入方法について詳しく解説していきます。
    この記事でわかること
  • 重機の購入、レンタルのメリット、デメリット
  • リースのメリットと購入の比較
  • 長期、短期レンタルの比較
  • 重機の中古購入がおすすめのケース

重機の導入コスト削減!レンタルと購入の基本知識を解説

建設現場や土木工事、もしくは農業や林業などあらゆるシーンで不可欠な建設重機。導入には大きく分けて「購入」と「レンタル」という2つの方法があります。

近年、重機を新車で購入するというケースは少なくなっていますが、レンタルのデメリットを理解していないとコスト面でかえって損してしまう可能性もあります。

また、どちらを選ぶかによって、初期費用や維持管理費、運用の柔軟性が大きく変わってきます。それぞれの特徴を理解し、工事の規模や期間に応じて最適な方法を選択することで、コスト削減に繋がります。

重機の新車購入|2つの大きなデメリット

重機を新車で購入することは、機能性や信頼性などにおいて一見多くのメリットがあるように思えますが、一方で大きなデメリットも存在します。特にコスト面や運用面での負担が重く、新車購入には慎重な判断が必要です。

重機の新車購入における2つの主要なデメリットについて解説します。

デメリット1. 費用負担が大きい

建設機械などの重機は、大変高価なので新車購入には高額なランニングコストがかかります。

特に、昨今の原材料価格の高騰、物流費の上昇などの影響で建設機械やそれに使用される部品も軒並み価格改定が実施されています。中型バックホウの場合、機種にもよりますが新車は¥10,000,000前後の値段になるため、決して安い買い物とは言えないでしょう。

このように、建設機械を新車で導入するには、高額な初期投資を覚悟しなければなりません。計画性を持って購入しないと自社の資金繰りに影響を与えることにもなるほか、資金不足の場合は、新車購入のための予算調達が必要になり、結果によっては自社の財務体質を悪化させてしまう可能性もあります。

デメリット2. 納品まで時間がかる

重機の新車購入は、買ったからといって製品がすぐ手に入るわけではなく、納車期間があるため納品までに長い時間がかかります。

新車の建設機械の場合、メーカーが月に生産する台数が少なく、機種によっては発注を受けてから製造を開始する受注生産になります。また、一般的な納車期間は、1〜2年、大型機械になるとさらに製造期間が長期化する場合もあります。

そのため、すぐに業務で使用したい場合は、新車購入ではなく別の導入方法を検討するのが賢明でしょう。今後、その機種を使用する予定がある際も、納車期間を考慮して購入することが大切です。

重機レンタルのメリット・デメリット

昨今の建設現場や土木現場では、重機を1台ずつ購入して揃えるよりも、重機をレンタルで賄う企業が一般的となっています。

建設機械の価格は高額であるほか、維持管理、修繕、保管、保険料などのコストに加えて、資産保有に伴う固定費負担が所有のネックです。そのため、企業、個人問わず、利用者は重機を保有するのではなく、作業内容などに合わせレンタルを活用することで固定費の変動費化を図ることができます。

重機レンタルには初期費用や維持費の削減やメンテナンスの手間を省くなどのメリットがありますが、一方で無視できないデメリットも存在します。

重機レンタルのメリットとデメリットを詳しく解説していきます。

重機レンタルのメリット3つ

重機レンタルのメリットは、導入費や維持にかかる費用負担の軽減、高機能な機種を使用できるという面にあります。以下では、重機レンタルのメリットを3つに分けて解説していきます。
導入コストがもっとも安い|必要時に必要数レンタルできる
建設機械を新車で購入する場合、数百万〜数千万の初期投資が必要になります。大企業ならまだしも、中小企業が、重機を必要数新車で揃えることは難しいです。

しかし、レンタルであれば、レンタル費用を払うだけで必要なときに必要な台数だけ重機を借りることができるため、導入にかかるコストを大幅に抑えられます。

特に、1日だけ借りたいという場合や短期間の工事など、一時的に特定の機械が必要な際は重機レンタルを利用するのがもっとも最適でしょう。
維持コストが不用|メンテナンスや車検・検査などの費用負担がない
重機所有には、維持するための定期的な点検・整備やそれに伴う費用、そして車検や保険料などの維持費も追加でかかります。しかし、レンタルならばメンテナンスやそれらの維持費用はレンタル会社が負担するため、管理の手間やコストを削減を削減できます。

人材不足が深刻化する建設業界ですが、特に、小規模な事業者にとっては大きなメリットです。
状態の良い重機がいつでも使用可能|最新の機種を気軽にレンタルできる
レンタル会社では、メンテナンス済みの重機を貸し出しているため、常に良好な状態の重機を使用できます。また、レンタル会社の在庫状況にもよりますが、最新モデルの機種もレンタルできるため、GPS搭載やICT施工などに対応したモデルであれば、最新技術を活用した作業も可能になります。

一度重機を購入すると、長期間同じ機種を使い続ける必要がありますが、レンタルならば必要に応じて最新の機種を利用できます。自分で購入する前に最新機種を試したい、という場合でもレンタルを活用することもできます。

重機レンタルのデメリット3つ

重機レンタルのデメリットは、レンタル期間、機種の選択肢、在庫の問題などが挙げられます。
長期的なレンタルは費用負担が大きい
重機レンタルは短期間の利用に適していますが、長期的にレンタルを続けると費用が高額になってしまうというデメリットがあります。

そのため、レンタルを利用する際には、工期や作業計画と照らし合わせた上で、レンタルを検討することが重要です。

年単位で継続的に機械を使用したい場合は、リースや購入を検討した方が経済的な場合もあります。
機種の幅(選択肢)が少ない
各レンタル会社が取り扱う重機の種類、保有数には限りがあり、必ずしも希望する機種がレンタルできるとは限りません。

水中工事や林業用など特殊な作業に必要な機種や、特定のメーカー機種が使用したい場合は、選択肢が広いリースもしくは購入も視野に入れて検討してみてください。
繁忙期は希望機種がレンタルできないこともある
レンタル会社が保有する重機の在庫には限りがあるため、時期やタイミングによっては、希望する機種が在庫切れでレンタルできないこともあります。

建設業界の繁忙期は、一般的に9月末と12月〜3月末頃と言われ、決算期や新年度の工事が集中する時期に業務量が大幅に増加します。そのため、繁忙期は需要が集中し、重機が予約で埋まることも珍しくはありません。特に、大型の工事が多い時期には、希望の機種が確保しづらくなることが予想されるため、早めにレンタルの予約をすることをおすすめします。

重機リースとは?|重機をリースするメリット、購入との比較

重機の調達方法として「レンタル」以外に、「リース」という選択肢もあります。リースは、会社が重機を購入しない代わりに一定期間の契約を結び、使用料(リース代)を払い続けることで長期間に渡り重機を使用する方法です。

リースはレンタルや購入とは異なるメリット・デメリットが存在します。レンタルとリースの違いや、リースの活用方法について詳しく解説します。

レンタルとリースの違い

レンタルは、短期間の使用を目的とし、数日〜数か月単位で重機を借りる方式です。それに対しリースは、数年単位の長期契約となり、契約期間中は継続的に同じ重機を使用できます。リース期間は法律で定められており、大抵は3〜5年という長期間になるでしょう。

リース契約は長い間安定して使用する場合に適していますが、基本的に途中解約が難しいため、注意が必要です。

長期使用する場合は重機リースがおすすめ

長期的に重機を使用する場合、レンタルよりもリースの方がコストを抑えられる可能性があります。リースでは、毎月一定額の支払いで済むため、資金計画が立てやすいのもメリットです。また、リース契約にはメンテナンスや保険が含まれる場合もあり、管理の手間を減らすことができます。

リース契約の注意

リース契約にはいくつかの注意点があります。
重機の調達方法として「レンタル」以外に、「リース」という選択肢もあります。リースは、会社が重機を購入しない代わりに一定期間の契約を結び、使用料(リース代)を払い続けることで長期間に渡り重機を使用する方法です。

リースはレンタルや購入とは異なるメリット・デメリットが存在します。レンタルとリースの違いや、リースの活用方法について詳しく解説します。

レンタルとリースの違い

レンタルは、短期間の使用を目的とし、数日〜数か月単位で重機を借りる方式です。それに対しリースは、数年単位の長期契約となり、契約期間中は継続的に同じ重機を使用できます。リース期間は法律で定められており、大抵は3〜5年という長期間になるでしょう。

リース契約は長い間安定して使用する場合に適していますが、基本的に途中解約が難しいため、注意が必要です。

長期使用する場合は重機リースがおすすめ

長期的に重機を使用する場合、レンタルよりもリースの方がコストを抑えられる可能性があります。リースでは、毎月一定額の支払いで済むため、資金計画が立てやすいのもメリットです。また、リース契約にはメンテナンスや保険が含まれる場合もあり、管理の手間を減らすことができます。

リース契約の注意

リース契約にはいくつかの注意点があります。
  • 途中解約ができない
    契約期間内にリースを解約すると違約金が発生してしまうため、契約と契約内容の確認は慎重に行う必要があります。
  • 所有権がない
    リースの場合、契約満了後も重機は自社の資産にはならず、再契約または返却が必要です。
  • メンテナンス条件を確認
    契約内容によっては、定期メンテナンス費用が別途発生する場合があります。

リース契約の費用はどのくらい?

リース契約の費用は、重機の種類や契約期間によって異なります。

一般的に、リースにかかる費用は”月額数万円〜数十万円”の範囲で設定されており、契約内容によってはメンテナンスや保険料が含まれることもあります。使用期間などによってはレンタルよりも割安になるケースもあるため、長期間使用する場合はリースの方が経済的です。

重機の中古購入するメリットとは|どんな人が向いてる?

重機の導入方法として、「新車購入」「レンタル」「リース」を紹介しましたが、コストを抑えつつ設備投資をしたい事業者は重機の「中古購入」がおすすめです。

重機の中古購入が向いているケースや中古購入のメリットについて詳しくご紹介します。

新車購入より導入コストを抑えたい

新車の重機は、種類によっては数千万円以上の高額な投資が必要です。一方、中古重機であれば、新車の「50〜70%程度」の価格で購入できることもあります。

予算を抑えながら必要な重機を導入したい場合に、中古購入は有効な手段です。

主力機種を複数台揃えたい

作業内容や現場、事業者によっては、同種類の機種を複数台必要とすることがあります。しかし、新車を何台も購入するのはコスト面での負担が大変重くなります。

中古ならば重機を比較的安価に複数台を揃えることが可能で、業務の効率化につながります。

すぐにその機械を使いたい

新車の重機は、注文から納品まで数ヶ月〜1年以上かかることがあります。中古重機であれば、在庫があれば即納品が可能なため、急ぎで導入したい場合に適しています。

特に、突発的な工事や機械の故障、急な業務拡大に対応するには、中古購入が有利です。

市場にあまり出回っていない機種で欲しい重機がある

今は生産が終了している、あまり出回っていないなど、特定のメーカーや旧型機など、手に入りにくい重機が必要な場合も、ネットオークションなどの中古市場で探すのがおすすめです。

特に、特殊な用途で使用する重機や廃盤になったモデルは、中古市場だけで入手できることが多いので、もしかしたら探していた希望機種が見つかるかもしれません。

重機購入の判断|長期工事・短期工事のコスト比較

重機を導入する際は、どの導入方法がコスト的に有利かを考えて判断することが大切です。

長期工事と短期工事のコストを比較し、ケースごとに有利な導入方法を解説していきます。

短期・長期の重機レンタル料金を比較

重機のレンタル料金は、一般的に日割りか月極(月割り)料金で設定されています。短期間の利用にはレンタルが適していますが、長い間レンタルを利用しようとすると費用が高額になり、結果として中古機械を購入した方が安かったということもあります。

そのため、レンタルか購入を検討する際は、工事の期間に応じて適切な導入方法を選ぶことが大切です。

以下で、一般的な建設機械のレンタル費用目安を一覧表にまとめましたので参考にしてみてください。

レンタル料金は、機種・地域・レンタル会社・レンタル期間によって異なるため、具体的な価格は各レンタル会社のホームページで確認するか、直接問い合わせて見積もりを確認してください。
機種名 日額料金(円) 月額料金(円)
ミニショベル(0.1㎥) 8,000~15,000 150,000~250,000
バックホー(0.25㎥) 15,000~25,000 300,000~500,000
バックホー(0.45㎥) 25,000~40,000 500,000~800,000
ホイールローダー(小型) 10,000~20,000 200,000~400,000
ホイールローダー(大型) 25,000~50,000 500,000~1,000,000
ブルドーザー(小型) 40,000~80,000 800,000~1,500,000
ブルドーザー(大型) 40,000~80,000 800,000~1,500,000
クレーン(25t) 30,000~50,000 600,000~1,000,000
クレーン(50t) 50,000~80,000 ,000,000~1,600,000
高所作業車(10m) 8,000~15,000 150,000~250,000
高所作業車(20m) 15,000~25,000 300,000~500,000
ダンプトラック(4t) 10,000~18,000 200,000~350,000
ダンプトラック(10t) 20,000~30,000 400,000~600,000
保険・メンテナンス費用が別途必要な場合もあり、故障時の修理費用や損害補償が含まれるかは契約内容によります。詳細な料金を知りたい場合は、建設機械レンタル会社へ直接見積もりを依頼しましょう

※価格はあくまで目安としてお考え下さい。2025年4月 トクワールド調べ

長期工事の場合は購入が有利

長期間にわたる工事では、重機レンタルを利用するよりも購入の方がコスト面や業務効率化で有利になります。
トータルコストが安い
レンタルは、日額料金よりも月極料金の方が割安になることが多いです。ただし、年単位の長期レンタルで利用する場合、月額料金が積み重なり多額な費用になることもあります。

特に、数年単位で使用したい場合は、中古購入した方がコストを抑えられる可能性が高くなります。
維持管理の自由度が高い
レンタル重機は、定期メンテナンスのスケジュールが決まっていることもあります。そのため、重機の在庫保有数が少ないレンタル会社の場合、点検やメンテナンスのために現場から重機を一度返納したり、それが完了するまでレンタルできないということもあります。

自分で購入した重機であれば、工期や使用時期を考慮して任意のタイミングでメンテナンスができるため、より柔軟な運用が可能になります。
資産として計上できる
購入した重機は、会社の資産として計上でき、減価償却(購入費用を使用期間中に分割して経費計上する会計処理のこと)による節税もできるメリットがあります。

一方、レンタル費用は損金として経費にできますが、資産にはならないため、長期的な視点で考えると購入の方が財務的に有利な場合があります。

短期工事の場合はレンタルが適切

短期間の工事では、重機を購入するよりもやはりレンタルの方が適しています。
ランニングコストが不要
重機の購入後は、維持管理費、税金、保険などのさまざまなランニングコストが発生します。しかし、重機レンタルであれば、利用した期間分の費用だけを支払えば良いので、コスト管理がしやすいです。
重機の維持・管理が不要
機を自分で管理しなくて良いという面も重機をレンタルする大きな利点です。

レンタルであれば、車検、定期点検、修理などの管理業務はレンタル会社が行うので、企業側での維持負担は発生しません。そのため、メンテナンスの手間やコストを削減できます。
必要な機種を必要時だけレンタルできる
工事の内容によって必要な重機が変わりますが、レンタルを利用すれば、工事内容に応じて最適な機種を必要数選べます。また、作業で使用するアタッチメントもレンタルできるため、重機やアタッチメントをその都度飼いそろえるよりも遥かにコストパフォーマンス性に優れています。

まとめ

重機の導入には「新車購入」や「中古購入」、「レンタル」、「リース」などの方法があります。新車購入は、やはり価格が大きなネックとなるので、自分の機械が欲しいという場合は中古車購入が現実的かもしれません。

導入コストを削減するには、それぞれの工事規模や工期、経営戦略などを考慮して、それぞれの事情に適したもっともベストな導入方法を選ぶことが大切です。
記事一覧へ

RECOMMENDおすすめ記事

  • 重機の処分方法を解説!買取のメリットや流れは?
    建機

    重機の処分方法を解説!買取のメリットや流れは?

    重機の処分方法を解説!買取のメリットや流れは?重機を長年使うと「動きが悪くなった」「燃料の消費が早くなった」などの問題が生じてきます。 重機を処分する場合の主な方法は、解体処分、買取、下取りです。 本記事では、重機の処分方法や買取の流れについて詳しく解説していきます。 重機の処分方法は3つ 重機の処分方法は主に解体処分、買取、下取りの3つです。それぞれ詳しく紹介します。 1. 解体業者に解体処分を依頼 まずは、解体業者に解体処分を依頼する方法です。 いらなくなった重機を解体業者に依頼することで、引き取りから解体までの一連の作業をお願いすることができます。 また、故障している重機でも問題なく処分ができるので、処分に困ることもありません。 依頼するにはお金が掛かってしまいますが、確実に処分できるので、買取や下取りが難しい場合に利用しましょう。 2. 買取業者に買取を依頼 次は、買取業者に依頼して買い取ってもらう方法です。買取専門店に処分したい重機を査定してもらうことで、直接買い取ってもらうことができます。 重機の状態やメーカーなどによって買取金額が決まるため、予想以上に高く買い取ってもらえる可能性もあります。 処分費用を掛けずに済むので、まずは買取から検討するのがおすすめです。 3. 販売業者に下取りを依頼 最後は、重機の買い替え時に下取りとして処分する方法です。新しい重機を購入する際に、販売業者に依頼することで下取りできます。 しかし、販売業者は下取りに積極的ではないため、買取価格よりも安くなることがほとんどです。高値で売却したいのであれば買取を選びましょう。 重機の買取のメリット 処分する際にまずおすすめしたい方法が買取です。重機の処分に買取がおすすめな理由について詳しく解説しましょう。 1. 故障していても売れる 買取は、重機が故障していても買い取ってくれるケースがあります。 買取業者は重機本体だけでなく部品等も再販しています。 また、買取業者は修理技術も備わっているので、状態によっては修理も可能です。そのため、部品に価値があれば故障していても買い取ってくれるのです。 2. 買取価格が高額になることがある 買取業者によっては、重機の買取価格が相場より高額になることもあります。 買取業者は多くの再販ルートを持っており、重機を高値で売る経験やノウハウがあります。 特に日本メーカーの重機は海外でとても人気なので、海外への再販ルートを持っている買取業者は日本で売るより高値で販売できるのです。 高値で買い取っても利益を出せるような業者であれば、高額売却が期待できるでしょう。 買取ってもらうまでの流れ ここからは、実際に買い取ってもらうまでの流れや準備すべき書類まで紹介していきます。 買取業者に無料査定を申し込み まずは、買取業者に無料査定の申し込みをしましょう。申し込みは電話やインターネットから行えます。 この時に重機のメーカー、機材の型式、能力表示などを伝える必要があるので、事前に調べておく必要があります。 申し込み後は、買取業者から概算による買取金額の連絡がくるので、金額に問題ないか確認しましょう。 重機の買取査定 概算による買取金額に問題がなければ最終査定に進みます。 最終査定では、買取業者が実際に現物確認を行い、車の状態や書類などを確認して正式な買取金額を提示します。 買取金額に問題がなければ、このまま買い取ってもらいましょう。 契約に必要な書類を準備 売却が決まれば契約に必要な書類を準備しましょう。重機の大きさによって必要な書類が異なるので、下記に詳しくまとめておきます。 ・大型特殊自動車の場合 車検証、自賠責保険証明書、納税証明書、譲渡証明書 委任状、印鑑登録証明書、リサイクル券、身分証明書 ・小型特殊自動車の場合 委任状、印鑑登録証明書、リサイクル券、身分証明書、販売証明書、譲渡証明書 他にも、名義が異なる場合や未成年の場合によっても必要な書類が異なりますので、事前に調べておきましょう。 重機の引き取り 契約が成立すれば最後は重機の引き取りとなります。引き取りのタイミングで買い取り額のお支払いになります。しかし、業者によってお支払い方法やタイミングが異なるので契約時に確認しておきましょう。 高く買取ってもらうための2つのコツ 重機の買取はコツをおさえることで高額な買取も期待できます。ここでは、押さえておくべき点について紹介します。 1. 洗車で綺麗にしておく 現物確認の前に洗車しておきましょう。 重機本体の傷、汚れ、錆なども査定の対象になるため、事前に洗車しておくことで査定額が上がることがあります。 大切に使ってきたことのアピールにもなるので、買取業者の印象もよくなることでしょう。 2. 複数の買取業者で相見積もりをする 買取業者によっては得意とする重機が異なるので、買取価格に多少違いができます。 複数の業者で相見積もりを行うと価格競争させることができるので、買取価格を吊り上げることが可能です。 しかし、何社も見積もりを取るのは面倒でしょう。 そのため、相見積もりはネットで行う一括査定がおすすめです。 一括査定は一度申し込んでしまえば、複数の見積もりが手に入るため、忙しい方でも手間と時間を掛けずに行えます。 重機の処分は買取を検討しよう 重機の処分は買取がおすすめです。 買取であれば無駄な費用を掛けずに、お金を貰いつつ処分することができます。 また、買取までの流れはそれほど難しくありません。手順を1つずつ確実に行えば簡単にできます。買取のコツを参考にして高値で売却しましょう。 ←【重機の買取】トクワールドなら販売も買取も全国対応可能!

    2021/10/07

    2,112

  • 建機とは??何なのかご存知でしょうか??
    建機

    建機とは??何なのかご存知でしょうか??

    建機と重機の違い…わかりますか??重機を取り扱っている会社に身を置いていると、 「建機」と言うお客様と「重機」というお客様がいらっしゃいます。 どちらで発音しても同じ意味にはなるのですが、どのように使い分けるべきなのでしょうか。 今回は「建機」の歴史を詳しく追いながら 「重機」と、どう違うのか見ていきたいと思います。 建機・重機とは・建機とは 建機とは「建築機械」の略で、 土木・建設工事などの作業に使用される作業機械全般のことをいいます。 大きさも機能も様々で、自走する車両だけでなく、大型の固定式機械や手持ちの小型機械も含まれます。 ・重機とは 重機は、土木・建設工事などに使用される動力機械です。 自走する車両で、オペレーターが乗り込んで操作するのが一般的です。 ディーゼルエンジンで動くものが多く、足元が無限軌道になっているものもあります。 ・ざっくり分けると… 土木・建設現場等で使用される固定式機械は「建機」 土木・建設現場で使用される自走式の車両や無限軌道のものが「重機」 ということになります。 ここからは「建機」について実際の歴史を追っていきたいと思います。 建機の歴史建設機械とは建設用の道具が進化したものです。 古くから存在はしていましたが、今で言う「機械」という感じになるのは18世紀の蒸気機関の発明以降になります。 建設機械の歴史は紀元前3500年ごろまでに遡ります。 メソポタミアでは農地に外部から水を供給する灌漑(かんがい)工事が始まっています。 しかし、機械としての原型となり始めるのは16世紀頃からで、 海底の土砂を掬い上げ、掘り下げる浚渫(しゅんせつ)工事用の機械が考案されます。 このころから大掛りな装置になっていきますが。動力はまだ馬や人に頼んでいました。 前回のブログでも取り上げた、最初の機械動力となる蒸気機関は 17 世紀末に鉱山用の揚水ポンプとして生まれました。 さらに、1781年にワットの蒸気機関が発明され、あらゆる機械に利用されるようになりました。 18世紀末には浚渫機械の動力として蒸気機関が利用され、 19 世紀に入り小型高圧力の蒸気機関が開発されると、陸上建設機械に利用されるようになり、蒸気クレーン、蒸気掘削機等が登場してきます。 その後、内燃機関の発明によって建設機械はさらに進化し現代につながります。 現在では、自動化・情報化を機会に取り入れようとする新しい革命が始まっています。 バケットラダーエキスカベータバケットラダー式掘削機は、1734 年に馬力を利用した浚渫用がアムステルダムで出現しました。 1860年代に入ると、蒸気バケットラダー浚渫船が普及します。 初の全旋回ショベルは、1884年にマンチェスタ運河工事に利用されました。 その一方で、陸上では1860年になって実用化され始めます。 日本では、明治3年にバケットラダー式浚渫船が輸入され、安治川の浚渫に利用されました。 ラダーエキスカベータは明治30年の淀川改修工事利用され、 軌道トロッコと合わせて定番機械として昭和30年まで活躍することになります。 ショベル系掘削機実は1500年頃、水路工事に従事したレオナルド・ダ・ ヴィンチが運河掘削機を考案しています。 最初の蒸気ショベルは、1838年に開発、蒸気クラムシェルは、1896年に2本チェーン式のものが開発されます。 初の電気ショベルは1903年に開発され、1912年に初のクローラ式パワーショベルが生まれました。 以降、各国でガソリンエンジン式ショベルの開発が進み 日本には、1961年に新三菱重工が国産化を行いました。 海外からの技術導入を行ったため、有名な話ではありますが商標である「ユンボ」がバックホーの代名詞となりました。 因みにユンボは子象の愛称だそうで、ジャンボ (大象)のユンボ(小象)の意味だそうです。 トラクタトラクタは、1859年に農業用移動式蒸気機関に減速機を搭載し、 チェイン駆動で自走式に改良、1862~63年に製品化されます。 クローラ式トラクタは、実機が1869年に初めて製造されます。 1904年には、Holt社(Caterpillar社の前身)が車輪をクローラに変更し現在でも馴染み深いキャタピラーが生まれました。 まとめ現在利用している建機はメソポタミアから始まり、様々な進化を経て世の中の役にたっていることがわかりました。 自走式についての転機は、やはりキャタピラー社が開発したクローラでしょう。 現在では包括的に「キャタピラー」と呼ばれているクローラですが、現代まで技術が引き継がれ、今日においても大活躍しています。 ここまでの歴史を見てきた結果、一般的に「建機」と呼ばれている大型の機械からどんどん小型化し「重機」となったことが伺えます。 そのため、「建機」の方が広い範囲を指している言葉で、 「重機」はその言葉の中に含まれると考えても差し支えないでしょう。 ただ実際には、あまり区別せずに使っている場合が多いため雑学程度に留めておくといいのかもしれませんね。 ※参考文献 history.pdf (yamazaki.co.jp) ←【中古建機・重機】の事なら何でもトクワールドにお任せ下さい!

    2021/12/28

    4,193

  • 「工事現場での重機の安全ルールとポイント」事故防止のためのチェックリストや、オペレーターが気をつけるべきポイントを解説
    建機

    「工事現場での重機の安全ルールとポイント」事故防止のためのチェックリストや、オペレーターが気をつけるべきポイントを解説

    目次 重機作業の安全対策とは バックホウの安全管理 クレーン事故の主な原因は「過負荷、軟弱地盤、確認不足」による転倒 フォークリフトの事故とリスク管理 労働災害の事例と対策 事故を未然に防止するためのチェックリスト まとめ 重機作業の安全対策とは 重機作業での労働災害を防ぐためには、確実な安全対策を実施することが大切です。 ひと口に安全対策といっても、作業計画書の作成や日々の重機点検など、さまざまな安全対策があります。 安全対策として最も有名な危険予知活動と労働災害を防止するための基本ルールなどを紹介します。 危険予知(KY)の重要性 危険予知活動は、労働災害の未然防止に欠かせない要素のひとつです。 建設現場には高所や、重機作業など危険を伴いながらも死角になってしまう部分が多数存在します。 危険予知活動によって作業前に事前にリスクになる場所や作業を洗い出し、適切な対策を取ることが重要です。 また、事前に危険予知活動をすることで、作業チーム全体の安全意識が向上し、従業員は自らの安全だけなく、同僚の安全を守るための行動をとります。 結果的に労働災害の減少や生産性向上にも繋がります。 労働災害を防ぐための基本ルール 労働災害防止の基本は、事業者がきちんと労働安全衛生法を守り、法令に従った対策を講じる事です。 労働安全衛生関係法で義務付けられた項目を4つ紹介します。 危険防止の措置 危険防止の措置とは、作業や作業場に危険な要素があれば対策し、労働災害を未然に防ぐ措置をいいます。 例えば、重機の作業エリアを囲って、他の作業者が重機の稼働範囲内へ侵入できないようにすることなどを指します。 健康管理の措置 健康管理も労働災害の未然防止に繋がる重要な措置といえます。 従業員の健康を事業者が管理することで、実施する作業を本人の力量と健康状態を加味した上で、作業に従事させるか否か判断できます。 また、健康状態が悪いまま作業をさせても、判断力が鈍ってしまったり、作業中に倒れて事故になってしまったりとさまざまなリスクが存在します。よって、健康管理も労働災害を防止するためには重要な要素です。 安全衛生管理体制の整備 法令では、10人以上50人未満の事業所では、安全衛生推進者または衛生推進者を置くことを義務付けています。 業種にもよりますが50人以上又は100人以上規模になると、安全衛生委員会の設置が必要になり、事業者側と労働者側の同じ人数で、定期的に委員会を開催する必要があります。 安全衛生推進者は、危険防止の対策や教育、健康判断などが主な業務になります。 安全衛生教育の実施 安全衛生教育の実施は、事業者が労働者に対して実施する事を法律で定めています。国籍、年齢、業種、企業規模に関わらず必ず実施しなければなりません。教育のタイミングは、配置転換や新たに従業員を雇いれた際などに実施されます。 建設現場では建設機械を扱うため、適切な資格がある事と、特別教育を受けた従業員しか作業に従事することができないため注意が必要です。 安全装置の役割と機能 安全装置とは、作業者が事故なく安全に作業を進めるために機体に取り付ける装置のことをいいます。 重機の事故は意外にも作業中ではなく、移動中の事故が多いので後付けできる安全装置は、センサーやカメラを利用して作業エリア内に人が入ると警告するものや、カメラで死角の部分を確認できる様な機構が多いです。 バックホウの安全管理 建設現場における安全管理とは、工程管理、原価管理、品質管理と並ぶ「施工管理業務」のひとつです。 バックホウにおいても現場で事故が起きない様に安全管理は必ず実施しなければなりません。 転倒又は転落の防止 接触の防止 合図 運転位置から離れる場合の措置 この4つは労働安全衛生規則にも記載のある条文です。 安全運転の基礎知識禁止運転事項 バックホウを安全に使用するためには、安全運転の基礎知識と禁止運転事項をしっかり把握する必要があります。 【安全運転の基礎知識】 バックホウを発進させる時は、周囲の安全をよく確認した後にエンジンを規定の回転数まであげてバケットを地上40センチまであげて発進する。 バックホウで坂を上り下りする際は、できるだけ直進走行をする。 傾斜面では転倒のおそれがあるため、方向転換はできるだけしないこと。 特に谷側への旋回は注意してください。 バケットやブレード等の作業装置を高く上げすぎると、重機の重心が高くなり転倒の危険があるので注意が必要です。 【禁止運転事項】 エンジンをかけたまま運転席を離れないでください。 急旋回や、急発進、急停車などの急がつくことはしないこと。 前進や後退時は合図者の合図をまって重機を始動させること。 バケットで荷を吊る際には横引き斜め吊引き込みは禁止です。 クレーン事故の主な原因は「過負荷、軟弱地盤、確認不足」による転倒 クレーンの事故は年々減少傾向にはありますが、建設業においては件数は横ばいといった状況です。 建設業ではクレーンの「転倒事故」の件数が一番多いのが現状となっています。 転倒事故の原因は主に「過負荷」「軟弱地盤」「確認不足」によるものです。 クレーンの事故と安全対策 クレーンの事故の原因は「過負荷」「軟弱地盤」「確認不足」の3つが主な原因です。 過負荷 過負荷とは、荷の重さがクレーンの定格荷重を超えた場合のことを指します。クレーンには過負荷を防止するための機能が必ずついており、その定格荷重を超えて使用してはならないと「クレーン等安全規則(第69条)」にも記載があります。 ジブ傾斜角度計 ジブ傾斜角度計は、ジブの角度と長さの関係性を、空車時の定格荷重として示すものです。こちらも目視での確認となるので転倒のリスクは高いと言えます。 軟弱地盤クレーンの設置は原則的に、「水平かつ強固な面の上」という前提があります。設置する現場によって、この強固な面であるか地盤の調査をします。問題があれば、鉄板などを広範囲に敷き詰めるなどで対策をします。 確認不足 確認不足とは様々な確認項目がありますが、一番は事前の転倒防止の自主点検の確認不足です。 クレーンの安全作業に必要な措置 クレーンを安全に使うために様々な措置を講じる必要がありますが、目に見える措置して、クレーンの作業中であることと、吊り荷の通る場所だとわかるように標識や看板もしくはバリケードを立てて、作業者以外が入れないようにするのもひとつの手段です。 高所作業車を含むクレーンの安全対策 高所作業車とクレーンの安全対策には共通の項目が3つあります。 積載重量を超えて作業をしない アウトリガーは最大限まで引き出す 斜面での作業は絶対にしない 上記の安全対策は2つの車両を扱う上で必ず守るようにしてください。どれかひとつがおろそかになっても、事故につながる可能性が高まります。 フォークリフトの事故とリスク管理 フォークリフトは重量のある大きな資材を運ぶ車両になります。 建設業のみならず製造業の工場や、市場でもフォークリフトは稼働している身近な重機と言えるでしょう。 フォークリフトの事故件数はここ数年は横ばいで約2,000件の事故が発生しており、このうち死亡事故は20年前に比べると半減してきてますが、稼働台数も他の重機に比べて多いので事故件数も多いと言えるでしょう。 フォークリフト事故の特徴 フォークリフトの事故の特徴として、運転操作ミス、巻き込み、転倒、追突、転落など運転手の不注意によるものがほとんどです。 身近な車両であるからこそ油断せずに安全確認を怠らないようにしてください。 フォークリフトの安全運転方法と運転禁止事項 フォークリフトは荷役以外はほぼ、普段運転する自動車とかわりません。 フォークリフトの安全運転の方法と運転禁止事項は以下のとおりです。 走行速度は時速10キロ以下を厳守 作業エリア以外には進入しない 止まれの標識では一時停止 基本的にバックで走行 運転席から離れるときはエンジン停止 走行中の携帯電話は使用禁止 積荷時場内交差点では指差し呼称の徹底 自動車と違う部分はバックでの走行です。 バックで走行する理由は、爪で荷物を抱えた状態では前方の安全確認ができないためです。 カメラや安全用品を活用した事故防止策 フォークリフトの安全用品を使用することも、事故防止の有効な手段です。 今はフォークリフト専用のドライブレコーダーもありますので、それを設置するだけでも視界の確保し難い部分や、荷物を抱えたままでのバック走行時でも死角をへらせますので安全に走行できます。 労働災害の事例と対策旋回したバックホウの後部とフレコンバックの間に挟まれて被災 【事故状況】 被災者はフレコンバッグから土砂を取り出す作業を手元でしていた。 被災者がバックホウの後方へ移動した際に、バックホウが右旋回し、左後部とフレコンバッグの間に挟まれて被災した。 その際重機についていた安全装置は作動しなかった。 【原因】 危険区域に立ち入った バックホウの安全装置が不良で作動しなかった 作業手順が不完全で、当該作業の手順は未作成だった この事故は、事業者の手順書未作成や、安全装置が不良で動かなかったことにより発生した事故です。 特に安全装置があったのに不良で動かないのであればついている意味がありません。 作業前点検の重要性が浮き彫りになった事故と言えます。 安全帯のランヤードが重機のレバーに引っ掛かりキャタピラと車体に挟まれ被災 [【事故状況】 被災者は重機を使用して、破砕機にコンクリートガラを投入する作業をしていた。 また、破砕機を操作する作業も行っていて、積み込みが一段落したのでエンジンをかけたままロックレバーをあげて重機から降りようとした際に、装着していたハーネスのランヤードがレバーと旋回レバー引っ掛かり車体が旋回してキャタピラと車体の間に挟まれて被災。 破砕機の操作は2m以上の位置での作業であるため発注者からフルハーネスの着用を義務付けられていた。 【原因】 ハーネスを着用したまま重機の操作をした エンジンをかけたまま降りようとした ハーネスの着脱はどうして面倒なので、着用したまま重機操作をしてしまいますが絶対にやめてください。 また、エンジンについても同様で、少しの手間を惜しんで被災してしまったので、事業者からの指示が不足していたパターンです。 後進したバックホウのカウンターウェイトに接触し転倒キャタピラに轢かれて被災 【事故状況】 被災者は、走行するバックホウを右側から追い越そうとした所、急にバックホウが後進しカウンターウェイトと接触、そのままキャタピラに轢かれて被災しました。 運転手は左側にあった水路を注視していて後方は未確認であった。 【原因】 重機のオペレーターに合図せずに重機に近づいた 立ち入り禁止区域を設置し安全確保をしていなかった 誘導員が配置されていなかった 運転手が後方確認を怠った この事故は少しのコミュニケーションで防げた事故です。 被災者も安易に重機に近づき、運転手もだろう運転で後方を確認しませんでした。 立ち入り禁止区域等の設置もなかったので、安全への配慮が足りず災害が発生しやすい状況といえます。 事故を未然に防止するためのチェックリスト 事故を未然に防ぐのは事業者の大事な務めです。 厚生労働省の安全チェックリストなどを参考にして、チェックシートを作成し、始業前や重機の運転前には1日の作業が安全にできるのかチェックをしてください。 まとめ 工事現場では、大型の機械や運搬車両が稼働しているため、常に危険が伴います。 特に、バックホウのような建設機械は、死角が多いので標識などで注意喚起が必要です。 運転者も常に自分の周りに目を配って運転するようにしましょう。 ←【中古重機の中古販売】はこちらから

    #規格#種類#操作

    2025/08/06

    6,568

他の記事をみる

OFFICIAL SNS公式SNS

youtube YouTubeトクワールドYoutubeチャンネル

愛知県春日井市の中古重機・建機専門店「株式会社トクワールド(TOKU WORLD)」のYouTubeチャンネルです! 主に自社在庫の機械やアタッチメントの動作確認の動画を中心に、多数アップしておりますので是非チャンネル登録をお願い致します!

ページの先頭へ