フォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説|中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】のブログ

TOP
BLOG
建機
フォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説

建機

2021/10/06

1,571

フォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説

フォークリフトのなかでも最大積載荷重1トン以上のフォークリフトを運転する際には専用の免許が必要です。この免許は、フォークリフト免許として知られていますが、正式にはフォークリフト運転技能講習修了証と呼ばれています。

フォークリフト免許ですが、わずか4万円程度の費用があればたった5日で取得が可能です。フォークリフト免許は、さまざまな職業で必要とされるため、取得しておけば頼もしい武器となるでしょう。

今回は、フォークリフトの資格費用や免許の取り方について解説します。

フォークリフト免許を取得するまでにかかる費用

フォークリフト免許は国家資格であり、教習所で講義を受けることで取得できます。受講料は現在所持している免許や講義を受ける地域によって変動しますが、およそ4万円で取得が可能です。（※）

費用の内訳について見ていきましょう。
まずは、教習所で講義を受けるためにかかる受講料です。講義は、現在所持している免許によってコースが異なります。

所有免許	受付時間	費用目安
大型特殊免許保持者／普通・大型免許保持及び1t未満フォークリフト3ヶ月以上経験者	11時間	1万2,500〜2万3,760円
1t未満フォークリフト6ヶ月以上経験者（免許なし）	15時間	2万1,500〜2万2,500円
普通免許保持者	31時間	3万6,500〜4万1,580円
免許がなく現場未経験	35時間	4万1,500〜4万5,000円

今の段階でどの免許も所持していない状態でフォークリフト経験も無い場合、35時間コースの講義を受ける必要があります。
自動車の普通免許を所持していれば2万〜3万円で取得が可能です。
また、フォークリフト経験がなく運転免許を持っているという場合であれば、31時間で受講が可能。土日を上手に使えば就業中であっても受講ができます。

受講料は、講義を受ける地域によっても違いがあります。たとえば、関東エリアの教習所は全国的に見て高めの料金設定となっています。実際に講義を受ける教習所で確認してみましょう。

上記の受講料のほかに、テキスト代や補助試験、証明写真の発行など、さまざまな費用が発生します。

テキスト代	補助試験	証明写真の発行
1,500～2,000円	3,000円/5,000円（学科試験/実技試験）	500〜1,000円

フォークリフト免許を取得する方法

フォークリフト免許を実際に取得する方法について、細かく流れを見ていきましょう。

1．教習所で講習を申し込む

まずは、講習を行っている教習所に申し込みましょう。申し込み方法はさまざまで、電話やFAX、郵送に加えて直接教習所に伺って行うことも可能です。申し込む際は、以下の3点を用意することになります。

・申し込み用紙
・住民票原本
・講習料金

なお、講習の前日の申し込みでも予約さえ空いていれば参加できますが、フォークリフト免許は人気ですので事前に行うことをおすすめします。

2．学科講習を受講する

申し込みが完了したら、実際に講習を受けます。最初は、学科講習から受講します。コースによって講習を受ける時間は異なりますが、今回は最長の35時間コースで解説します。
35時間コースの場合、学科講習は全部で11時間となっており、以下について勉強します。

・法令
・荷重
・安全係数と検査
・荷役装置
・油圧装置と付属装置
・力学
・質量と重量

一通り勉強して講習が完了したら、学科試験を受けます。
上記10の項目を4つにまとめて問題が出題されます。基本的には正答率40％を越えられれば合格できますが、荷役装置のみは正答率が60％以上とならなければなりません。

3．実技講習を受講する

学科試験に合格したら、いよいよ実技講習です。
実際にフォークリフトを運転しながら勉強していきます。35時間コースの場合、そのうち24時間は実技講習となります。

実技講習では、フォークリフトの点検や乗車、運転などについて学びます。
実技試験は、以下4つの観点から行われます。

・点検
・乗車
・発進
・周回走行

持ち点が100点となっており、減点方式で試験を進めていって最終的に70点以上残っていれば晴れて合格となります。
以下のようなミスをしてしまうと、直様失格となりますので気をつけましょう。

・シートベルトの未着用
・パレットへのフォーク差し込みが足りていない
・フォークの先端部分で荷物を突いてしまう
・フォークで荷物を高く持ち上げ、その状態で移動してしまう
・駐車位置を間違える
・タイムオーバー

フォークリフト免許は頼もしい存在になること間違いなし

フォークリフト免許は、主に鉄鋼業や木材業、食品業界で大活躍します。
現場で重宝されること間違いありませんので、現在既に就職していたりこれから目指していたりする方は、取得してみるとよいでしょう。
そのほか、解体業や建築業、石材業、水道管工事など、フォークリフト免許が活躍する職業は多数存在します。短期間での取得が可能ですのでぜひ検討してみてください。

←トクワールドでは重機・建機だけでは無く【中古フォークリフト】も販売中！

記事一覧へ

RECOMMENDおすすめ記事

建機

「工事現場の効率アップ！重機の最新テクノロジー」GPS搭載重機や遠隔操作技術、ICT施工など最新技術を解説

建設業界では深刻な人手不足や高齢化が進む中、作業効率の向上が急務となっています。こうした課題を解決する鍵となるのが、最新の重機テクノロジーです。 GPSを搭載した重機による高精度な作業や、遠隔操作による安全性の向上、さらにICT施工による全体最適化などが注目を集めています。本記事では、工事現場の生産性を飛躍的に高めるこれらの最新技術について、分かりやすく解説します。無人施工で建設業の人手不足を解決！重機の最新テクノロジー建設業界は、日本の基幹産業として重要な役割を果たします。しかし近年は、少子高齢化に伴い労働現場での人手不足や、若者の建設業離れといった問題があり、現場の生産性向上といった課題解決が叫ばれています。従来の方法ではこれらの課題は解決が難しいため、近年では”情報情報通信技術”を活用した、「ICT施工」や「無人施工」、｢GPS｣の技術を取り入れ生産性向上を図っています。最新重機の導入で作業を効率化！未来の工事現場を解説近年における重機の進化はすさまじく、ロボットやAI技術が次々と現場に浸透し、これまでにない技術革新が進んでいます。これに伴い、現場の生産性や安全性が飛躍的に向上しています。 AIによる制御や5Gを活用した技術を積極的に問い入れることにより、これから自動化に向けた動きはさらに加速していくことでしょう。重機の進化｜遠隔化・自動化重機の役割従来は現場に居なければできなかった作業が、遠隔化の技術により400km離れた場所からでも遠隔で重機を稼働させ作業を進めることができるようになりました。この技術は人手不足に悩む、建設業界においては非常に注目されている技術です。大規模プロジェクトやインフラ整備の現場を中心に、GPS、遠隔操作、ICT技術の導入が積極的に進められており、ダム建設や道路建設などの大規模工事において、その効果が確認されています。これらの技術により、これまで長時間現場で行う必要があった作業を、オペレーターが現場に不在のまま複数箇所で同時に重機を稼働させることが可能になり、現場の生産性向上に大きく貢献しています。 GPS搭載重機の使用例ドローン空撮画像の3Dデータ化と重機のGPS連動平成28年三重県伊勢市で行われた道路建設工事では、国土交通省が推奨する「i-Construction」を取り組みました。ドローンによる現場の三次元測量を短時間で行い、結果を設計図面等の3Dモデル化することで切土や盛り土の量を自動で算出し、データをGPS搭載の重機へ送ることでほぼ自動で重機を稼働させ、現場の安全性と作業効率の向上で人手不足の解消にもつながりました。機械位置情報システム現場にある全ての重機にGNSSアンテナを取り付け、重機の位置を監視するシステムです。これにより位置情報をリアルタイムで画面に表示することができ、機械の運行状況なども瞬時に把握することが可能で、管理面や作業面の効率化に大きく寄与します。建設機械メーカーのコベルコが開発した「KーDIVE®︎」と呼ばれる、重機の遠隔操作システム開発しました。操縦履歴や、遠隔重機データを活用することで、人と現場と重機をつなぎ、現場のDX化を目指しています。 GPS搭載重機の活用｜重機のリモート化で得られる５つのメリット「安全性の向上」遠隔操作・遠隔監視で危険作業を削減重機の遠隔操作で得られるメリットとして「安全性の向上」があります。危険な場所や高所での作業を行う際は、現地で行わず離れた場所で行うためです。「人手不足の解消」少人数オペレーションで人員と人件費を削減重機の遠隔操作では、直接操作と、無線やネットワークを使った自動運転があります。そのため、今まで1台の重機にオペレーターが1人いましたが、遠隔操作が可能になると1人で複数台の操作も可能になり、人手不足の解消に大きな期待がもてます。「作業の効率化」作業内容や進捗状況をデータ化して活用可能無人施工を進める上で大事なのが、測量データや、作業データをデジタルデータ化し、後工程へフィードバックすることです。遠隔操作した作業履歴は全てデータ化され遠隔操作システムにて一元管理されます。そのデータは後工程や現在工事の遅れなどを瞬時に判断が可能になるため、効率的に工事をすすめられます。また、無人施工での作業データは、今後の改善活動へつながる重要なデータになります。「時間の無駄を削減」複数重機を操作可能｜現場への移動時間を省略大規模な現場は山奥にある場合もあります。重機を遠隔操作ができれば、現場までの往復は不要になり、その分作業時間も確保できます。また現場責任者の現場巡視もリモートで可能になるため、移動の無駄を省けます。「防犯対策の付与」GPSの位置情報で重機の盗難リスクを低減 GPSがついた重機は防犯対策にも役立ちます。あらかじめ稼働範囲と稼働時間を重機に設定しておくことで、設定外の時間や場所で稼働した場合にはすぐに、異常の通知が届くのですぐに対処可能です。そのため、現場においてあっても盗難を防ぐことが可能になります。 ICT施工の導入で現場管理を最適化建設現場における効率化と精度向上を実現する手段として、ICT施工の導入が注目されています。測量や重機操作、進捗管理までをデジタル化することで、作業の見える化と省力化が進み、現場全体の管理が最適化されます。国土交通省が推進している「ICT施工」とは ICT施工は、「Information and Communication Technology（情報通信技術）」の略称です。情報通信技術を活用し、測量から設計、施工、管理に至るまでの全工程をデジタル化する手法がICT施工です。各工程で得られるデジタルデータを活用することで、高精度な施工を効率的に実現し、作業の見える化や自動化により、施工精度の向上と省人化が可能になります。「マシンコントロール式」と「マシンガイダンス式」の違い ICT建設機械には、MC（マシンコントロール式）とMG（マシンガイダンス式）の2種類があります。 MCは3Dデータに基づき、半自動的に施工を行う機能です。一方、MGは、センサーやGPSなどを搭載した建設機械や車両が現場の状況をリアルタイムに計測・解析し、その情報をもとに人が遠隔操作を行う施工方式です。これらの技術を活用することで、効率的な施工が可能になります。国土交通省の「i-Construction」導入現場国土交通省が2016年に導入した「i-Construction」は、測量・設計から施工、管理に至る全プロセスにおいて情報化を前提とした新たな基準です。河川工事、道路工事、土地改良工事など、多岐にわたる現場で導入が進んでいます。 ICT施工の全面的な活用を解説！ ICT施工とは情報通信技術を利用した、次世代の施工方法です。測量データを３次元で作成可能ドローンや、GNSS（高精度GPS)を搭載した機械が、測量をします。これまでトータルステーションを利用した測量よりも圧倒的に早く、そして正確に測量が可能になります。測量で得た計測データを3D化することで、遠隔操作や無人施工が可能になります。デジタル技術を駆使して作業をリモート化測量で得た3Dデータを活用し、重機の作業をリモート化が可能になります。「自動制御型」と「支援型」の2つの操縦方法があります。自動制御型は事前にプログラムされた通りに重機が自動で作業をします。支援型は、作業者が離れた位置からしますがICT技術による支援機能があるためより正確な施工が実現できます。センサーやカメラを利用して事故発生を抑制作業者の安全性向上にも大きく寄与します。重機自体にセンサーやカメラを設置することで、作業者や重機同士の接触事故を抑制できるため、結果的に作業員の安全確保が可能になります。自動制御で施工品質が向上正確な測量データを送信し、重機を自動制御します。そのため設備や配線の正確な配置と寸法精度が向上し、高品質な施工が可能になります。作業の効率化で工期短縮、環境負荷低減に寄与材料の無駄や廃棄物の発生を減らせるので結果的に環境負荷低減が実現します。無人施工に関わる３つのデメリットランニングコストが高いシステム全体や重機に取り付ける部品等のコストがかかるので、これまでの重機に比べると割高になります。自社での人材育成が必須スキルを持った技術者が不足しています。直接重機にのって操縦するわけではなく、遠隔地からのリモートなので従来の重機を操作していたオペレーターが遠隔操作になれるまでには時間がかかります。対応できない現場もある狭い現場では、無人化のメリットを最大化できないため、無人化ができないと言えるでしょう。まとめ最新の重機テクノロジーやICT施工の導入により、建設現場の効率化と安全性を飛躍的に向上させることができます。建設業界の課題である人手不足対策や作業の見える化にもつながり、今後の現場管理に欠かせない存在となるでしょう。 ←中古重機は、トクワールドにお任せ

#バックホウ#油圧ショベル#操作#ユンボ

2025/06/24

2,262
建機

「工事現場の環境対策！排ガス規制対応の重機とエコ施工」環境規制に適応したハイブリッド重機や電動重機の紹介

昨今では、大気汚染や地球温暖化の原因とされる排出ガスへの対策が急務となる中、建設現場では環境に優しい「エコ施工」や、最新の排ガス規制に適合した建設機械の導入が進んでいます。特に注目されているのが、ハイブリッド重機や電動重機といった低排出型の次世代建機です。燃料消費量を大幅に抑えながら、高い作業効率を発揮するこれらの重機は、コスト削減と環境保全の両立を実現する鍵として注目されています。本記事では、排ガス規制の基礎知識から、規制対応重機の種類、エコ施工の事例、そして導入が加速するハイブリッド・電動重機の最新動向までをわかりやすく解説します。この記事でわかることハイブリッド重機、電動重機とは排出ガス規制とはバイブリッド重機のメリット・デメリット目次排ガス規制とは？現代の建設機械に求められる基準排出ガス対策型建設機械の種類環境に配慮した「エコ施行」の具体例次世代の主力！ハイブリッド重機の特徴・導入効果ハイブリッド重機のメリットとデメリット電動重機の需要が加速！完全電動化の建機がトレンド？まとめ排ガス規制とは？現代の建設機械に求められる基準建設現場では、従来の「工期短縮」「安全性確保」に加え、「環境への配慮」も重要なテーマとなっています。その中でも注目されているのが「排ガス規制」です。建設機械が発生させる排出ガスは、人体や自然環境に大きな影響を与えることから、各国で厳格なルールが定められています。環境対策（特定特殊自動車排出ガス規制）の背景近年、建設現場でも地球環境への配慮が強く求められるようになってきました。その中心にあるのが「排出ガス規制」です。建設機械はディーゼルエンジンを動力源とするものが多く、NOx（窒素酸化物）やPM（粒子状物質）といった有害物質を排出してきました。これらのガスは大気汚染の原因となり、呼吸器疾患や地球温暖化にもつながることから、国際的な環境課題とされています。日本では2003年に「排出ガス対策型建設機械の種類排出ガス規制をクリアするために、建設機械メーカー各社は対応モデルの開発を進めてきました。これらの機械は「排出ガス対策型建設機械」と呼ばれ、国土交通省や自治体の補助制度、入札評価制度でも注目されています。 1次から3次規制の違いとは日本の排出ガス規制は、段階的に厳しくなってきました。まず2003年に1次基準が導入され、その後2次、3次と進化しました。 1次規制（2003年～）：PMとNOxの基準値を初めて明確化 2次規制（2006年～）：より厳しいPM排出制限が追加 3次規制（2008年～）：NOx・PMの削減をさらに強化。排出対策型建設機械の普及が本格化この頃にはDPF（ディーゼル微粒子捕集フィルター）やEGR（排気再循環）といった技術が建機に標準装備されはじめました。 4次から5次規制の特徴その後も規制は進化し、2011年から「4次規制」、2014年から「5次規制」が始まりました。特に5次規制では、PMに加えて、PMの数（PN：Particle Number）やアンモニア排出なども評価対象となり、より包括的な環境対策が求められています。これらの規制をクリアするために、最新機種では尿素SCRシステム（選択触媒還元）などの高度な排ガス処理技術が採用されています。対応モデルには認証プレートが付けられており、現場でもその確認が重要視されています。排出ガス対策型建設機械指定一覧表の活用法国土交通省では、排出ガス対策型の建設機械をリスト化した「排出ガス対策型建設機械指定一覧表」を公開しています。本リストを確認することで、環境対応機種かどうかを一目で把握でき、自治体の公共工事入札で加点対象となる場合もあります。企業としてもCSR（企業の社会的責任）を果たすうえで、この一覧を活用し、環境に配慮した機械選定を行うことが重要となります。環境に配慮した「エコ施行」の具体例単に排出ガスを抑えるだけでは、万全の環境対策とは言えません。施工そのものを見直し、省エネ・省資源を実現する「エコ施行」も重要な取り組みのひとつです。最近ではICT技術を活用した効率化や、再生可能エネルギーの活用も進んでいます。エコ施行とは？工事の環境負荷を最小限に「エコ施行」という言葉は、一般的に「環境に配慮した施工」という意味で使われるもので、正式名称はありません。具体的には、ハイブリッド重機の導入や解体工事時の分別回収の徹底など、施工時に発生する環境負荷を最小限に抑えるための工法・取り組み全般を指します。これは単に排ガスを減らすだけでなく、騒音・振動・土壌汚染・資源の使用量削減なども含みます。例えば、重機のアイドリングストップや、省燃費運転を推進するだけでもCO₂排出量の削減が可能です。また、現場で出る廃材のリサイクルや再利用、土砂の搬出回数を減らす施工方法など、工夫次第で環境負荷は大きく改善できます。 ICT建機とBIM/CIMによる効率化と省エネまた、BIM（Building Information Modeling）やCIM（Construction Information Modeling）といった3Dデータを活用した設計・施工連携により、作業の手戻りが減り、施工全体の効率化が実現します。低炭素型建機の導入近年注目されているのが、CO₂排出量が少ない「低炭素型建機」です。これは従来の建機に比べて燃費性能を大幅に改善し、排出量を抑えたモデルで、国や自治体からの助成金対象となる場合もあります。こうした建機の導入は、企業のブランド価値向上にもつながり、環境配慮型企業としてのアピール材料にもなります。次世代の主力！ハイブリッド重機の特徴・導入効果従来型のディーゼルエンジン建機からの転換が求められる中で、注目を集めているのが「ハイブリッド重機」です。燃料と電力を併用するこの重機は、排出ガスと燃料消費を抑える次世代の主力機とされており、すでに多くの現場で導入されています。ハイブリッド重機とは？ハイブリッド重機とは、エンジンと電動モーターの両方を動力源とする建設機械です。自動車業界ではすでに一般的ですが、建機でも燃費改善と環境負荷の低減を目的として導入が進んでいます。代表的な例として、油圧ショベルではブーム下降時のエネルギーを電気に変換し、次の作業に再利用する回生システムが搭載されています。代表的なハイブリッド重機大手国内メーカーの代表的なハイブリッド重機を3つご紹介します。コマツ「HB205-2」 20トンクラスのハイブリッド油圧ショベルで、世界初のハイブリッドショベルを量産化したコマツの代表機種です。ディーゼルエンジンと電動モーターを組み合わせたシステムで、従来機に比べて燃料消費量を約25〜40%削減。操作感は従来機と変わらず、環境性能と作業性能を両立。中型クラスの建設現場に最適で、燃料コストの削減に貢献できます。日立建機「ZH210-6」 21トンクラスのハイブリッド油圧ショベルで、日立独自のハイブリッドシステム「TRIAS-HX」を搭載しています。作業速度を保ちながら、省エネ制御とエネルギー回収を両立でき、高精度な操作性が評価されています。精密作業が多い現場や、油圧ショベルの稼働時間が長い現場で効果的です。コベルコ建機「SK80H」 8トンクラスのコンパクトハイブリッドショベルで国内初の小型クラスのハイブリッド重機です。ディーゼルエンジンとバッテリーの併用で、都市部や住宅地での低騒音・低排出施工に強みがあります。都市土木や住宅造成など、騒音・排出ガスに配慮が求められる現場で有効です。ハイブリッド重機のメリットとデメリットメリット燃費削減ハイブリッド重機の最大の特長は、燃費性能の高さです。エンジンとモーターを適切に使い分けることで無駄な燃料消費を抑制し、長時間稼働する現場では大きなコストメリットにつながります。 Co2排出量の削減燃料消費が少ないということは、それだけ温室効果ガスの排出も抑えられるということです。国土交通省や地方自治体の入札において「環境性能」が評価されるケースも増えており、ハイブリッド機の導入は企業の環境意識の高さを示すアピールポイントにもなります。静音性の向上電動モーターが駆動を担う場面では、騒音が大幅に低減されます。住宅地や夜間作業など、騒音対策が求められる現場では大きなメリットとなるでしょう。また、オペレーターにとっても耳への負担が軽減され、長時間の作業でも疲労が軽減されるといった副次的効果も期待されます。デメリット導入コストが高いハイブリッド重機は、電動モーターやバッテリー制御システムなどの追加装備を備えているため、初期導入コストが高めです。同クラスの従来型ディーゼル重機と比較して2割〜3割程度高価になることも珍しくありません。そのため、導入にはコスト対効果を十分に検討する必要があります。バッテリー性能の経年劣化ハイブリッド重機には高性能なバッテリーが搭載されていますが、使用状況や経年によって蓄電性能が低下する点も留意すべきポイントです。長期的にはバッテリー交換のコストや管理体制も視野に入れた運用が求められます。寒冷地での性能に注意が必要一部のハイブリッドモデルでは、寒冷地や冬季作業においてバッテリー性能が低下し、モーターアシストが十分に機能しないケースも報告されています。対策として専用の寒冷地仕様モデルを選定する必要があります。ハイブリッド重機の導入事例ハイブリッド重機は、環境への配慮が求められる都市型工事や公共インフラ整備、ゼロカーボンを掲げる企業プロジェクトなど、さまざまな現場で導入が進んでいます。ここでは、日本国内外における代表的な導入事例をいくつか紹介し、実際に得られた効果や現場の声を紹介します。ハイブリッド重機の導入事例：文田建設株式会社福岡県大牟田市に拠点を置く文田建設株式会社は、公共工事や建設副産物の再資源化を行う地域密着型の建設会社です。環境保全への取り組みとして、2010年から改良土プラントを稼働させ、建設発生土や岩塊の再利用を推進してきました。その一環として、同社は2015年にコマツのハイブリッド油圧ショベル「HB205-2」を導入。これにより、従来機と比較して燃料消費量が約50％削減されるという大きな成果を上げました。2018年にはより大型の「HB335-3」も導入され、さらに燃費効率が向上。この機種では、従来比で約3分の2の燃料で稼働可能となり、1日あたり約1万円の燃料コスト削減を実現しています。現在では、同社のプラントにハイブリッド重機が6台稼働しており、燃費効率の高さと信頼性の高さが評価されています。文田建設の代表・文田賢一氏は、「環境対策が経営にもプラスになる。ハイブリッド導入は会社の運営を見直すきっかけになった」と語っています。この導入事例は、環境配慮と経済性を両立させた好例であり、今後ハイブリッド重機の導入を検討する企業にとって非常に参考になるものです。電動重機の需要が加速！完全電動化の建機がトレンド？自動車（EV）や航空機エンジン、船舶など、内燃エンジンに依存していたあらゆるモビリティの電動化が進む中、建設機械の世界でも「完全電動化」の波が押し寄せています。電動重機は、ゼロエミッション、低騒音といったメリットを持ち、都市部や屋内作業、トンネル工事などでその価値が高まっています。電動重機とは？建設機械も燃料からバッテリー駆動の時代へ電動重機とは、エンジンを搭載せず、モーターとバッテリーで駆動する建設機械です。騒音・振動が少なく、排出ガスゼロという特長を持ち、今後の主流になると予想されています。日本や欧州では、コンパクトな電動ミニショベルやフォークリフトがすでに実用化されており、充電式バッテリーの性能向上とともに、重機の大型化も進みつつあります。電動重機の導入が進む理由近年、建設業界でも脱炭素化や環境負荷の低減が強く求められる中で、電動重機の導入が急速に進んでいます。その主な理由は、環境対策への対応、作業現場のニーズ変化、そして技術の進化にあります。まず最大の要因は、CO₂や排出ガスの削減です。従来のディーゼルエンジンに比べ、電動重機は稼働時に排出ガスを一切出さないため、都市部や密閉空間（地下工事・トンネル・屋内作業）など、排気規制が厳しい現場で重宝されます。また、騒音が非常に少ないため、住宅地や学校、病院近隣の作業でも苦情が出にくく、昼夜を問わず使いやすいという利点もあります。加えて、燃料費の抑制やメンテナンスコストの低減も理由の一つです。電動モーターは構造がシンプルで、エンジンオイルやフィルター交換が不要なため、保守点検の手間とコストを削減できます。初期導入コストは高いものの、長期的に見れば運用コストが低く抑えられる点が、企業にとって大きなメリットとなります。電動重機は、国や自治体による補助金制度やグリーン調達制度の後押しもあり、ゼネコンや自治体発注工事での導入が進んでいます。このように、電動重機の導入は単なるエコ対応にとどまらず、コスト・安全・企業イメージの向上という多方面において大きな効果をもたらしています。電動重機の導入理由ゼロエミッション施工：地下施設や屋内工事など、換気が難しい場所での使用に最適。作業環境の改善：作業員の健康被害リスクが減り、近隣住民への配慮にもなる。政府の補助金・優遇措置：電動機の導入を後押しする政策が拡大中。 SDGsや脱炭素化の流れとマッチすることから、公共事業を中心に導入が進んでいます。まとめ工事現場では排ガス規制に対応したハイブリッドや電動重機が注目され、省エネ・環境配慮を実現する「エコ施工」が広がっています。これらの重機は、燃費削減効果や低騒音性が特徴で、導入後のメリットも期待できます。 ←【中古重機・アタッチメントの中古販売】はこちらから

#種類

2025/08/01

2,407
建機

「解体工事の裏側！重機の種類とその役割」ビルや橋の解体に使う重機の特徴や工法を解説

解体工事と聞くと、「ただ建物を壊すだけ」と思われがちですが、実際はそう単純ではありません。現場では、構造物の種類や周辺環境に応じて、緻密な計画と多様な重機が投入され、解体が進められています。中でも、重機の存在はまさに現場の主役といっても過言ではありません。本記事では、解体工事の現場で使用される重機の種類とその役割、主に用いられる解体工法や注意点について解説します。この記事でわかること解体に使われる重機の役割・種類解体で使われる重機の解体用アタッチメント建物別の主な解体工法目次解体工事に重機が欠かせない理由とは？安全性と効率性の両立解体現場で使われる重機の種類・サイズ・アタッチメントまとめ木造住宅の解体工法とは？重機と手作業の使い分けを解説高層ビル・橋梁の解体に使われる重機と工法まとめ解体工事に重機が欠かせない理由とは？安全性と効率性の両立解体工事では、安全かつ効率的に建物を取り壊すために欠かせないのが重機です。人の手だけでは対応できない重量物の処理や、高所作業、鉄筋コンクリートの破砕など、すべての工程で重機が活躍しています。特に、規模の大きい構造物の解体にも重機は不可欠です。ビルや橋といった大規模構造物では、手作業だけでは対応しきれない場面が多く、現場ごとに適した重機の選定と運用が求められます。ビルや橋梁といった大規模構造物の解体では、使用する重機の選定が工事の成否を左右すると言っても過言ではありません。また、重機の導入により、作業時間の短縮、作業員の安全確保、コスト削減などの得られるメリットは多いです。解体現場で使われる重機の種類・サイズ・アタッチメントまとめ解体工事に用いられる重機はバックホウが主力となります。標準仕様のバックホウでも一定の解体作業は可能ですが、より効率的かつ安全な作業を行うためには、解体仕様のバックホウが採用されます。解体重機の代表的なメーカーとしては、専用機のラインナップが豊富なコベルコ建機が知られています。建設現場での汎用性も高いですが、解体専用機としてカスタマイズされているモデルは、耐久性・安全性・作業効率が格段に向上しています。解体仕様のバックホウは、安全性と作業効率の両立を実現するため、落下物からオペレーターを保護するFOPS（落下物保護構造）などの安全設備の実装や、多種多様なサイズ、アームの長さ、アタッチメントが用意されています。解体現場によっては、安全対策の一環で、キャノピーにガードが付いている重機しか入れないという現場も増えてきました。キャノピーのフロント、側面、上部にガードが付いた、いわゆる「三面ガード仕様」という機械が「解体機」と呼称されます。解体重機の種類代表的なのは、あらゆる現場で活躍している「油圧ショベル」です。他にも、高層ビルの上層階を解体する際に用いられるクレーンや資材やガラを運ぶホイールローダーなども現場によっては導入されます。特に油圧ショベルは、アタッチメントを交換することで、破砕、切断、吊り上げといった多様な作業をこなす万能機械として重宝されています。解体機とひとくちに言っても、その種類や規模はさまざまです。例えば、4〜5階建ての高層建物を解体する際には、大型のロングリーチ仕様機が必要になります。一方で、2〜3階建ての比較的低い建物では、アームが長すぎると作業の妨げになることもあるため、中小型の解体機のほうが適しています。このように、解体工事では建物の構造や高さ、作業スペースなどを考慮し、適切な機械を選ぶことが重要です。そのため、幅広い規格の解体機を揃えておくことが、スムーズで安全な施工につながります。解体重機のサイズ重機のサイズは「小型」「中型」「大型」に分類され、建物の規模や現場の状況に応じて使い分けます。小型機：狭小地や住宅地など、スペースが限られる現場で活躍中型機〜大型機：鉄筋コンクリート造（RC造）や高層ビルなど、大規模解体で使用ロングリーチ解体機：高さ20〜30mを超える建物の解体に用いる大型機住宅街などの狭小地では、コンパクトな小型機、大型ビルや規模の大きい構造物の解体では、馬力がある中〜大型機が主流になります。さらに、ビルの高層部を解体するときは「ロングリーチ解体機」という長大なアームを持つ大型機も存在します。解体重機のアタッチメント解体工事で解体重機の作業性を支えるのが、重機の『手』に当たる部分である「解体専用アタッチメント」の数々です。アタッチメントは、用途に応じて使い分けることで、さまざまな構造物の解体や資材の分別が可能になります。大割機大割機は、鉄筋コンクリート造（RC造）などの大型構造物を一気に破砕するための強力なアタッチメントです。強靭なアームでコンクリートの柱や壁をつかみ、内部の鉄筋ごと切断します。主に建物の主要構造部の解体に使用され、工期の短縮や人手の削減、安全性の向上にもつながる重要な装備です。小割機小割機は、大割機で破砕したコンクリートガラなどを、さらに細かく砕くためのアタッチメントです。回収しやすいサイズにまで細分化することで、産業廃棄物の分別や再資源化がスムーズになります。環境配慮型の解体工事には欠かせないツールです。ブレーカーブレーカーは、先端から強い衝撃を加えてコンクリートを破壊する「打撃型」のアタッチメントです。特に、建物の基礎や床面、アスファルトのはつり作業（削り取り）に使用されます。頑丈で壊しにくい構造物にも対応できる反面、振動や騒音が大きいため、近隣への配慮が求められる現場では、使用時間帯の制限や防音対策が必要です。グッラップル（フォーク）グッラップル（フォーク）は、住宅の木造解体で使われることが多く、木材を“つかむ”ためのアタッチメントです。解体のほか金属くず、廃材の積み込み・選別作業にも最適です。高所からの落下物や散乱した資材を安全かつ効率的に回収できるため、作業員の安全確保にも貢献します。現場の後片付けや積載作業において、非常に汎用性の高い装備です。スケルトンバケットスケルトンバケットは、底部に隙間（スリット）が設けられたバケット型のアタッチメントです。通常のバケットは土をすくうことが用途となりますが、スケルトンバケットは、土砂と混在するコンクリートガラや木くずなどを、ふるい分けながら選別する目的で使用されます。特にリサイクルや再資源化を前提とした解体現場において、資源の有効活用と廃棄物処理コストの削減に効果を発揮します。油圧ショベルの役割油圧ショベルは解体現場の主力機です。アームの先端に取り付けたアタッチメントを駆使し、コンクリートの破砕、鉄骨の切断、瓦礫の積込みなど、ほぼすべての工程で活躍します。また、狭い現場でも小回りが利くモデルも多く、街中や住宅地での解体作業では、作業員や建物に機体が接触しないよう、機体後部がコンパクトな後方小旋回モデルが多く活躍します。クレーンの役割大型構造物や高所での作業では、クレーンが重要な役割を果たします。重い部材や設備を吊り上げて取り外すほか、上層階からの解体で解体ガラを地上に降ろす際にもクレーンが使用されます。特に解体専用の「デリッククレーン」は、高層ビルの解体において欠かせない存在です。木造住宅の解体工法とは？重機と手作業の使い分けを解説木造住宅や店舗の解体では、構造材の特性や周囲の環境に配慮した工法の選定が求められます。手作業と重機を適切に使い分けることで、安全かつ効率的な解体が可能です。重機併用工法とは｜木造解体で主流の施工方法この工法では、まず屋根や内装材などを人力で撤去し、その後に重機で柱や梁を倒していきます。木造建築では、建材が比較的軽量であるため、重機の力で一気に解体できる点がメリットです。また、粉塵や騒音の拡散を抑えるために散水や防音シートを併用するのが一般的です。手壊し工法とは｜狭小地やアスベスト処理に有効な方法手壊し工法は、主に重機が入れない狭小地や隣接建物との距離が近い現場で採用されます。また、アスベストなどの有害物質が含まれる場合は、専門処理が必要になり、重機よりも手壊しでの作業が増えます。手壊し工法は、騒音や振動が少ないため、近隣への迷惑を最小にできることが利点です。しかし、作業に時間がかかり、コストも高くなりがちです。そのため、大規模な解体には不向きな解体工法となります。手作業のため安全かつ丁寧に解体を進められるほか、廃棄物の分別の制度が高く、リサイクルの観点ではメリットが大きいですが、工期や費用面を十分に考慮する必要があるでしょう。ミンチ工法とは｜禁止された危険な解体手法解体工事の基本的な原則として、2003年に施工された「建築リサイクル法」により、昨今では、環境問題への配慮や産業廃棄物の廃棄規則などが厳しく管理されています。かつて一部で行われていた「ミンチ工法」は、重機を用いて建物を一気に取り壊すという危険な手法です。工期も短く、解体費用を大幅に抑えられるこの方法は、現在は法律で禁止されています。解体の際に、建材が混ざり合ってリサイクルが困難になるほか、粉塵の大量発生や構造体の崩落による事故リスクが高まるため、持続可能な解体には適していません。重機解体・重機併用工法が多く用いられる理由木造住宅の解体工事は、重機での解体や重機と手作業での解体を併用した解体方法が一般的です。木造解体でこの工法が主流となっている背景には、安全性と効率性のバランスがあります。重機による解体が可能な範囲を拡大することで、作業時間の短縮と解体コストの低減につながります。加えて、解体で発生した廃棄物の適切な分別回収も可能です。このことから、重機と手作業を組み合わせた方法は、作業速度と安全性が高いため、今では木造解体のスタンダードとなっています。高層ビル・橋梁の解体に使われる重機と工法鉄筋コンクリート（RC）や鉄骨鉄筋コンクリート（SRRC）構造物は、頑丈ゆえに解体も難易度が高く、専門的な重機と工法が必要です。以下ではビルや橋の解体に使われる工法をご紹介します。解体の主流は『圧砕機工法』圧砕機とは、大割機を装着した重機で、コンクリートを切断・粉砕する役割を担います。鉄筋も同時に切断できるため、作業効率が非常に高く、RC造やSRRC造の解体現場ではもっとも多く用いられる工法です。しかし、解体時には他の解体工法よりも粉塵が多く発生するため、養生シートや散水などで粉塵の飛散防止に留意する必要があります。以前は主流だった、ブレーカーを用いた「はつり」よりも騒音や振動が少なく、分別にも適しているため、現在の鉄筋コンクリート解体では、この圧砕機工法が主流となっています。コンクリートのはつりに用いる『ブレーカー工法』コンクリート製の硬い床面や基礎部分の除去には、ブレーカー（油圧ハンマー）というバックホウ用アタッチメントが活躍します。ブレーカーとは、バックホウなどの掘削機の先端に取り付ける機械のことです。チゼル（杭）を油圧で連続往復させ、打撃でコンクリートやアスファルトを破壊します。ただし、騒音や振動が大きいため、周辺環境に配慮して使用時間や防音対策が厳しく管理されています。比較的規模の小さい現場では『転倒工法』が用いられる転倒工法は、建物の外壁を内側に引き倒して解体する工法です。規模の小さな解体現場では、転倒工法が主に用いられており、ワイヤーロープ等を使って重機または人力で外壁を引き倒します。規模の大きい現場では、解体機械を入れて直接外壁を引き倒します。転倒工法のメリットは、高所作業を減らせるため安全性が高く、粉塵の飛散も抑えられるため近隣への影響を最小限に抑えることができます。また、狭い作業範囲でも行えるため、狭い場所での解体にも適しています。ただし、高い壁や構造物を倒すため、近隣住民や周囲の建物、道路、水道管などに被害を及ぼさないよう細心の注意が必要です。作業には、熟練した技術や専門知識が必要となります。まとめ解体工事では、単に「壊す」のではなく、「どう壊すか」が重要です。対象物の構造や築年数、周囲の建物との距離、交通量などを総合的に判断し、最適な重機と工法を選定します。施工計画には、粉塵・振動・騒音・安全性の全てを考慮する必要があります。環境負荷を抑えた持続可能な解体が、今後ますます重要視されるでしょう。 ←【中古重機・アタッチメント】の販売はこちらから

#種類#アタッチメント

2025/07/17

2,922

他の記事をみる

中古建設機械情報・ニュース【トクワールド】のフォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説

フォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説

フォークリフトの資格費用や免許の取り方を解説

フォークリフト免許を取得するまでにかかる費用